幕末日本と対外戦争の危機―下関戦争の舞台裏 (歴史文化ライブラリー)
- 作者:保谷 徹
- 発売日: 2010/01/01
- メディア: 単行本
関連ブログを６つ立ち上げる。プロフィールに情報。
・ ・ ｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・
土地に生きる武士や百姓は、自分達の土地を他人に寸土でも奪われる事を嫌い、土地を守る為ならば武器をとって戦った。
それが、本当の日本民族日本人であった。
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現代日本人は、口では国土と国民を守ると決意を述べるが、本心から守る気はない。
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彦島租借問題と同じく領土が租借地として外国勢力に奪われる国土消失の危機は、豊臣秀吉や徳川家康の時代にもあった。
日本国土を強奪しようとしたのは、キリスト教会、バチカン、イエズス会であった。
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中世キリスト教会と白人キリスト教徒商人は、日本人を奴隷として売って大金を稼いでいた。
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日本の国土を守ったのは、国際法・万国公法などの法律ではなく、言霊信仰の日本国語で語り継いできた日本民族の日本中心神話・天皇心柱神話・天孫降臨神話であった。
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２０００年代、現代の政治家・官僚・学者など国際知識のある高学歴出身知的エリートは、戦前の自国に閉じこもった日本人どころか世界知識のない幕末・明治維新時の日本人に比べて劣化している。
命を捨てても、侵略者と戦って守ろうという「死」を覚悟した意思が希薄である。
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幕末・明治維新時において好戦的で戦闘意識が高くテロを繰り返したのはった、下級武士や庶民、非人・エタなどの町中の賤民、山の民・海の民・川の民などの地方の部落民であった。
上級武士層は、家名や地位や権力など失うものが多い為に現状維持を強く望み、戦闘意識が希薄であった。
それ故に、尊皇派・勤王の志士は、前者に多く後者に少ない。
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２０１８年４月号 Ｖｏｉｃｅ「高杉晋作に学ぶ国土防衛法 宮本雅史
各地で進み中韓による土地買い占め・・・
いま、日本は『武器なき戦争』を仕掛けられている
海外の国境はまさに戦場
……
この数年、対馬（長崎）や五島列島（同）、佐渡（新潟県）、礼文・利尻（北海道）などの国境離島を取材して回った。ところが、インドネシア半島のような緊迫感はなく、国土が外国資本に激しく侵食されているのだ。
たとえば、国土防衛の要とされた対馬。１０年ほど前、海上自衛隊関連施設の隣接地が韓国資本に買収されたことをきっかけに、国土防衛の面から問題視されてたが、昨年秋、再訪すると、もはや侵食されつつあるレベルではなかった。『すでに韓国領。いつ韓国の国旗が立ってもおかしくない』（島民）というところまで、韓国が浸透していたのだ。
だが、対馬だけではなかった。北の大地・北海道も外国資本、とりわけ中国資本に買いあさられているのをご存じだろうか？
北海道庁にとると、外国資本による北海道の森林買収は、平成２７年末現在で、１，８７８ｈａ（東京ドーム約４００個分）だったのが、２８年１２月末には２，４１１ｈａ（東京ドーム約５１３個分）に増加した。
道庁によると、ほとんどが中国資本や中国資本が関係しているとみられる日本企業だという。しかも、調査対象は水源地に限られているため、この数字がすべてを網羅いているわけではなく、実際の買収面積は１、２桁多いという指摘すらある。
北海道の複数の地元不動産業者によると、中国資本はこれまで、水源地や観光施設などをスポット的に買収してきたが、最近の買収形態をみると、『なぜ、こんな所を買収したのか』『何をしようとしているのか』・・・と『ＷＨＹ』という単語がつねに付いて回り、しかも自給自足など自己完結的な生活できるような〝拠点〟を設けることを念頭に置いて買収傾向がみられるというのだ。
……
首を傾げざるをえない買収の数々
……
地元住民のあいだでは『中国人の移民が増えると、こうした地域に住み着く可能性もある。アンタッチャブルな集落ができるのでは・・・』という懸念さえささやかれているのである。
『広大な土地を買収し、そのまま放置している。いったい何のために買収したのか。そんな買収が結構多い』と、首を傾げる住民は一人や二人ではない。
海外資本の進出は地域を活性化させるのも事実だが、意図が明確でない不動産の買収は地元住民の不安をあおり、ひいては国家間摩擦の火種にもなりかねない。
……
中国資本の日本進出にわたって検証している元官僚は『土地買収の７割は投資などの個人的な理由によるが、２、３割は何らかの意図がある』とした上で、こう警告する。
『２、３割が多いか少ないかは評価が分かれるが、最終的には残りの７、８割にも大きな影響を与えることになる』
在日中国人で、中国の動きを注視している評論家は、こう忠告する。
『中国は一つの目的をもって、２５年前から沖縄を、２０年前から北海道を狙ってきた。移民のために、これからもどんどん北海道を買っていくだろう。独自の集落、自治区をつくり、病院や軍隊用の事務所も設置する可能性もある。太陽光発電所用地も買いあさっているが、太陽光発電はその集落で使え、水源地や農地では、農作物を作れる。北海道の場合、中国人はどんどん増えるから、農産物や水、エネルギーが占領される可能性は高い』
不動産買収の真意や目的はわからない。たんなる〝商（あきな）い〟なのかもしれない。だが、航空機や軍艦による侵攻は目にみえるが、対馬や北海道で繰り広げられる不動産買収は水面下で展開されるため、気付くころには、広範囲に渡って買い占められているケースが多い。
国家は『国民』と『国土』が存在して初めて成り立つものである。買収理由はともかく、客観的にみて『国土』がこうも自由に〝侵食〟されるとどうなのか？国境線が侵され、いずれは国家主権にまで影響を与えかねない。だから、東南アジアの国境ではつねに緊迫しているのだろう。
疎かになっている法整備
ではわが国の国土がなぜ、これほどまでに外国資本の標的になっているのか？そんな疑問をよく耳にするが、理由は明白だ。外国資本による不動産買収を規制する法律がないからだ。しかがって、外国資本は胸を張って合法的に堂々と不動産を買いあさっているのである。
外国資本による不動産取得を認めない国や規制を設けている国は多い。
……
このように法の網を張っている諸外国と比べてまったく法規制をしていないわが国では、国籍を問わず誰も自由に土地を購入できるのである。冒頭、紹介した東南アジアの現状と比較すると、国境、国土に対するわが国の意識の希薄さには言葉を失う。
長州が守り抜いた『彦島』
しかし、歴史を紐解くと、わが国も国境や国土に対する意識が低かったわけではない。
時計の針を文久３（１８６３）年から元治元（１８６４）年にかけて長州藩とイギリス、フランス、オランダ、アメリカの列強４国とのあいだで起きた馬関（ばかん）戦争（下関戦争）時に戻る。
戦（いくさ）は長州藩の惨敗に終わるが、興味を引くのは敗戦後の講和交渉である。『防長回天史（ぼうちょうかいてんし）』などによると、長州藩の講話使節の使者に立ったのが高杉晋作。当時、脱藩の罪で監禁されていた高杉は、家老・宍戸備前の養子、行馬（ぎょうま）と名前を変えて身分を偽り、連合軍側に乗り込む。講和条約では、連合国側は山口県下関市の南端に浮かぶ彦島の租借を求めてきたが、高杉はこれを断固拒否、馬関海峡の外国船の通行の自由、薪炭の供与、悪天候時の寄港と船員の上陸許可、下関砲台の撤去、賠償金３００万ドルの支払い──などを条件に講和にこぎ着けたとされる。
『防長回天史』には彦島の租借要求の記載はないため真偽はわからないが、講和条約の通訳をした伊藤博文が後日、『彦島懐??（かいきゅう）』（伊藤公全集 第三巻）で、〈明治４２年６月、公が統監を辞し、事務引継の為に、軍艦満州に塔じて馬関を発し、彦島にさしかかたとき、甲板上に在って、随行員に語った話である〉としてこう述懐（じゅつかい）している。
〈此の島は、往年、……講和談判をしたとき、先方から講和条約の一つとして、暫（しばら）く租借したいと申出でた島ぢや。吾輩等は、租借といふことの国権に及ぼす影響などといふ理屈は、まだ能（よ）く知らなかったのぢやけれど、なにやら土地を貸すといふことが気味悪く思はれてならなかったので、一圖（いちず）に反対した。……今から考へて見ると、危ない所ぢゃった。あの時飽くまで要求されたら、此方は内外ともに苦んで居った際ぢやから、余儀（よぎ）なく承諾することになったかも知れぬ。さうなれば、此の島は丁度今日の香港と同じことになるし、馬関は九龍（クーロン）となる所ぢやったろう。考へるだけでも身の毛の弥立（よだ）つ談（はな）しぢや。〉
政権の粗探しをしている暇があるのか
伊藤の述懐の信憑性に疑問を投げる見方もあるが、彼に租借要求話を作り上げる理由は見当たらない。筆者は事実だと捉えているが、伊藤が述懐したように、もし長州藩が租借要求を受け入れていたら、彦島は間違いなく香港のような運命をたどることになっていただろう。
高杉研究家のなかには、西欧諸国に蹂躙（じゅうりん）されている上海を実見したことのある高杉が、租借要求がもつ意味と怖さを直感したという分析もあり、高杉がいかに、国土の重要性を認識していたかを象徴するエピソードだ。
さらに歴史を紐解くと、不動産の取り扱いに関して、米国政府とのあいだでのこんな取り決めもある。安政５（１８５８）年に初代米国総領事のハリスと江戸幕府のあいだで締結された日米修好通商条約がそれだ。第三条は、開港後、米国人に居住する地域の租借地権や建物の取得・賃貸権、住居・倉庫の建設権を認めているが、土地取得については公式に認めていないばかりか、日本にとり戦略上重要な土地については、住居や倉庫などを建てることを禁じている。さらに、米国人の居住地や使用港湾の詳細は米国領事と各地の責任者で決定するが、合意に至らない場合は米国外交官と日本政府で取り決めるとし、米国人が建物を増改築する場合は日本の役所の承認が必要とされている。
講和交渉での高杉の対応や不平等条約といわれた日米修好通商条約からは、幕末・明治維新時のわが国は、国土保全に対しての危機意識が強かったことがうかがえる。
明治維新から１５０年。この間、わが国の領土はどうなったか？北方４島はロシアに奪われ、竹島も韓国の実効支配を許し、沖縄・尖閣諸島は中国からいわれなき言い掛かりを突き付けられ続けている。そしていま、対馬は韓国の〝侵攻〟を許し、北の守りの要である北海道は、中国資本の〝集中砲火〟にさらされているのである。
四方を海に囲まれた島国だから国境に対する意識が希薄になった、というだけが理由ではない。なぜなら、周囲を海に囲まれているとはいえ、日本人が領土の大切さをいかに認識していたかは歴史がそれを証明しているからだ。
では、日本人の意識が変化してしまったのか？現代日本に目を向けると、それは領土問題に対する意識に限ったことではないことに気付く。朝鮮半島問題に象徴される安全保障問題、高齢化や過疎化などを抱え疲弊する地方経済の立て直しなど、日本を取り巻く環境は日に日に厳しくなってきている。ところが、政治の世界では、野党は離合集散を繰り返し、貴重な時間を費やしては政権批判に終始、わが国をどういう国にしたいのか、国の進むべき方向が見えてこない。さまざまな問題が山積しているにもかかわず、出口がみえず、ただ時間だけを浪費しているように感じる。対馬の問題が明らかになって１０年前後がたつにもかかわず、日本政府は何ら手を打てないでいることもそれを象徴している。
幕末、明治維新の日本人は主義主張を別にして、誰もが『日本を守る』という意識で一丸（いちがん）となっていたのではないか。同時に日本人としての誇りを強く意識していたのではないか。幕末・明治維新史あらは、現代日本が見失ったように見える日本国家に軸足を置いた国家防衛の覚悟と、知恵を絞る姿をみるのである」
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自然の原則・生物の原則・人類の原則において、生き死にを賭けた戦いから逃げ出す生物に生きる資格はない。
環境のいい安定した地域では、弱肉強食の原理が働き弱者は捕食者の餌になるだけの定めであった。
強者は個性豊かに単独で生きたが、弱者は個性を下ろして集団で生きた。
弱者が生きる手段は、弱肉強食の原理に従い弱者が群れをなし集団で強者を倒すか、棲み分けの原則で強者から逃れて誰もいない不毛な土地へ行って生きるか、の２つしかない。
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２０１８年３月号 Ｖｏｉｃｅ「歴史に学ぶ日本の危機突破法
帝国主義復活を阻止する使命 日下公人
エンコミエンダと黒船来航
大航海時代から１９世紀末に至るまでヨーロッパ列強によって続けられた植民地収奪の歴史が、人類史においていかなる意味をもつか。これを前提にしなければ日本という国家の歴史的存在はわからない。
……
ここで、現在の世界構造を理解するうえで知っておくべき歴史事実の一つとして、１６世紀のスペインによる中南米侵略に触れておく。彼らの植民地政策は〈エンコミエンダ〉と呼ばれた。エンコミエンダとはスペイン語で『信託する』という意味で、新大陸の先住民に関する権利と義務をスペイン国王の主権の下に特定の植民者に信託することを指し、その権利とは先住民に対する徴税権で、義務は先住民の保護、キリスト教（カトリック）に改宗させることだった。信託された者は〈エンコメンデロ〉と呼ばれたが、彼らの実像は海賊や征服者だった。
アステカ王国を破壊したコルテスやインカ帝国を滅ぼしたピサロなどが有名だが、彼らのしたことは、先住民を砂金の採取や鉱山の採掘、過酷な荷役などに従事させる〝奴隷化〟と、拷問や火刑などをもってキリスト教への改宗を迫ったことである。しかも、キリスト教に改宗しても、先住民は重税や苦役から逃れることはできず、改宗しなければ殺戮、陵辱（りょうじょく）の対象となった。南米の人が十字架を首からつるしているのは、自分はすでにキリスト教信者であることを明示して改宗への強制を逃れようとしたことの名残である。しかし１５１０年代から１５７０年代にかけての６０年のあいだに、南米大陸の先住民人口はおおよそ２，５００万人から３００万人に激減したとされるが、エンコミエンダの実態がどれほど凄まじいものだったかを思わせる数字である。
日本の同時代は室町後期から戦国時代にかけてだが、進取の気風の強かった織田信長 は進んでキリスト教の布教を受け入れた。しかし、スペインのジェスイット派の宣教師たちが布教を日本侵略の手段に用いよ、というスペイン本国の密命を受けていることの証拠を握るや布教を禁止した。豊臣秀吉も徳川家康もそれを受け継ぎ、島原の乱の勃発後、徳川幕府の『鎖国』政策となった。それが約２２０年続いたあと、宣教師の代わりに軍艦がやって来た。
黒船来校から大東亜戦争まで８８年。植民地収奪の主役はスペイン、ポルトガルからイギリス、アメリカに代わったが、白人の有色人種に対する姿勢はまったく変わらなかった。日本人は江戸の昔から、白人による奴隷制を知り、それを憎み蔑（さげす）んでいた。
幕末から明治にかけての日本人は、人種差別は議論する問題ではなく、実力をもって打ち破っていくしかない問題だった。『富国強兵』と『殖産興業』を推し進めたのは、無力であることが被差別の要因だと痛感したからで、有色人種が実力を付ければ、人種差別は自ずと消えるに違いない。日本はその『理想』を実現できると信じた。
……
イギリスの歴史家アーノルド・トインビーが『文明の実験』という著作で概（おおむ）ね『１９世紀末の西欧から東方を眺めれば、トルコや清国に至る諸帝国は西欧に抵抗できなかった。インドもベトナムもジャワも、その原住民たちは羊のように従順に、ただ黙々として毛を刈り取る者に反抗しようとはしなかった。ただ日本だけがきわめて珍しい例外であった』と語ったように、白人列強に伍する日本の国力を祝福し協同しようと表明する他の有色人種はなく、またそれを笑顔で迎える白人の国はなかった。前者からは嫉妬を買い、後者からは不快感と敵意を浴びせられた。それでも、有色人種の誰かが立ち上がって、実力で打ち破らないかぎり人種差別は終わらなかった。
大東亜戦争には世界史的意味として『人種差別の実現』をめざした事実があったが、戦勝国による東京裁判は日本人の記憶からそれを消し去ろうとした。そこにあったのは、裁判の名のもとに日本を『侵略国』として断罪する白人たちの自己正当化である。
『人の人たる道』を追求した石田梅岩
日本には底力がある。そしてその源泉は長い歴史に培われた庶民の『暗黙知』にある。日本人は海洋に囲まれた列島にあって外部の文物を取り入れながら、それをそのまま受け入れるのではなく、吟味し、咀嚼（そしゃく）し、自らに合うように形を変えてきた。
その意味では、日本という国は絶え間なく『改革』を続けてきた歴史をもち、かつ欧米が指摘した『アジア的停滞』などとは無縁の国であった。」
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現代のリベラル派はおろか左翼・左派・革新派などの高学歴出身知的エリートと反戦平和主義者・護憲派・第九条擁護派・非武装派では、訳の分からない理想的な綺麗事を並べて延々と語るだけで日本を守り切れない。
東シナ海を友愛の海、竹島を共同管理、尖閣諸島を共同開発などと、真顔で語る者は心の底に悪意を持った反天皇反日的日本人として避けるべきである。
彼らは、ＧＨＱやユダヤ人共産主義者の日本占領政策に全面協力した日本人の系譜に連なる者達である。
同様に、保守派の高学歴出身知的エリートと右翼・右派なども多分、日本を守り切れない。
自分は、国際的知識を持ちグローバル思考ができるので、戦前の日本はおろか幕末・明治維新時の日本人より賢いと自惚れる知的エリートは、井の中の蛙、夜郎自大で役に立たない。
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人口激減の原因は、日本民族日本人の生殖能力の衰退及び生殖器の劣化である。
確実的に言える事は、日本民族日本人は草食化したのではなく、生物としての子孫を増やし残す生殖能力が衰退と生殖器の劣化と言う事である。
生殖本能の衰え生殖器の劣化を誤魔化す為に、「今の若者は草食化した」あるいは「異性への肉体的な関心・興味以外の精神的な楽しみを見出している」と自嘲している。
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人口激減する日本は、グローバル化によってローカルな民族性の消滅とボーダーレス化によって国境意識喪失が加速化する。
国と国の境である国境が希薄になり、国境が低くなって人の往来が激しくなり、国家という枠組みが曖昧となる。
つまり、人口激減する日本は、新たに約１，０００万人（主に中国人）を移民として受け入れ新たな日本に進化する、と。
元々、日本民族日本人は純血種ではなく雑婚を繰り返した混血の雑種である。
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現代日本が戦前までの日本に比べて最も愚かなところは、中華（中国・朝鮮）と西洋（欧米諸国）と同一視しているところである。
西洋世界は、不寛容なキリスト教価値観で動いているが、絶対神との契約として法秩序が存在している。
対して、中華世界は排他的正統派儒教価値観で動き、最悪な事に法秩序は存在しない。
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人口激減によって日本民族日本人は、急速に、そして確実に減っていく。
日本の各地で住人が減って過疎地が増える。
減った地域を埋めるのは、外国人移民である。
その外国人移民とは、中国共産党による反日教育を受け反日プロパガンダで育った若い中国人貧民層である。
中国共産党は、一帯一路政策で、合法的に大量の中国人を労働者として移住させている。
中国の伝統的深刻な問題は、低所得で貧困化している地方の農村住民と仕事がない都市部の下層民である。
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中国は、一人っ子政策で日本よりも深刻な少子高齢問題を抱えているが、日本と違い所は人口の増加はしばらくは続く。
日本は、人口激減に伴い世界で活躍できる優秀な人材はもちろん一般的な労働者も減り始めている。
対して、中国は世界で活躍できる優秀な人材が増えている。
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歴史的事実として、中国人移住者である華僑や華人はその地域にとって静かな侵食、静かな侵略であった。
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昔は、中国国内で生活できなかった中国人達は、自由に海外に出て華僑・華人となった。
だが、現代は自由に外国移住できないし、大量の移住者を出すと住民との間にトラブルが生じて外交問題に発展する。。
移住先の国とのトラブルを避ける為に、合法的な手段として一帯一路策が取られ始めている。
中国人移住者は、少数派としての権利を主張して生活圏を確保し、チャイナタウンを建設して人口を増やして地域的多数派を目指す。
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中国共産党は、結党以来変わる事がなく反日派であり敵日派である。
それは、歴史が証明している。
一般的中国人と中国共産党党員・共産党協力者及び中国軍人・軍属・民兵・海民兵とは違う。
中国共産党が日本に望む事は、軍事力を放棄した無防備状態である。
つまり、憲法第九条の完全なる実施と、日米安保条約解消による沖縄を含む日本国内からのアメリカ軍全面撤退である。
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反日派敵日派の中国共産党・中国軍は、日本を支配し尖閣諸島・沖縄を領土化する事を党是とし、日本国内にアンタッチャブル的中国人居住区（チャイナタウン）を幾つも建設しようとしている。
その標的が、人口が減少し過疎化が進む北海道である。
中国共産党・中国軍は、合法的に大量の中国人労働者を送り込める一帯一路構想への参加を日本に求めている。
中国軍は、中国人労働者の中に工作員や民兵・海民兵を多数潜ませている。
中国共産党政府は、北極海航路の寄港地・補給地として北海道の港湾を必要としている。
中国共産党は、海外に住む全ての中国人に忠誠と愛国的行動を命じている。
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中国国内には、中国共産党・中国軍と一切関係の無い純然たる民間資本・民間企業は存在しない。
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台湾人や大陸の少数民族系中国人と大陸の漢族系中国人とは、別の中国人である。
台湾人や大陸の少数民族系中国人は、日本民族日本人と同じ原始的な祖先を共有してる。
つまり、日本民族日本人・台湾人・少数民族系中国人の血の中に南方系海洋民の血が流れている。
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香港人、チベット人、ウイグル人、モンゴル人、満州人も漢族系中国人ではない。
その為、漢族系中国人が急増した地域であるチベット、東ウイグル、内モンゴル、満州（現東北３省）では、非人道的な民族浄化（ジェノサイド）が暴力的犯罪的に行われ、満州人は東ウイグルなどに強制移住させられ消滅し、チベット人、ウイグル人、モンゴル人の人口減少が計画的に進み、最終的には漢族系中国人しか残らない。
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人口が激減する日本民族日本人では、チベット・東ウイグル・内モンゴルのように日本国土を守り切れない。
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反天皇反日的日本人は、日本民族日本人の人口を増やす「産めよ殖やせよ」策は軍国主義を復活させ、やがては昔のように凶暴になって侵略戦争を起こすとして猛反対している。
つまり、好戦的な日本民族日本人は消滅させるべきであると。
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- 作者:文雄, 黄
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- 作者:一坂 太郎
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