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・ ・ ｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・
昭和天皇は、天照大神の子孫であるという「神の裔＝国體護持」を護る為に１１宮家を犠牲にした。
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現代日本で、民族的な伝統・文化・歴史そして宗教を持たない日本人には昭和天皇を語る資格はない。
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２０２４年３月１３日 ＹＡＨＯＯ！ＪＡＰＡＮニュース サンデー毎日×週刊エコノミストOnline「籍降下を「推進」した昭和天皇の真意 社会学的皇室ウォッチング！／１０６ 成城大教授・森暢平
「サンデー毎日3月24日号」
◇これでいいのか「旧宮家養子案」―第８弾―
昭和天皇は１１宮家の臣籍降下に抵抗した―。そう主張するのは、前回、本連載が批判した国士舘大学客員教授百地章（ももちあきら）である。ところが、この説はほとんど根拠を持たない。逆に、多くの史料から昭和天皇と皇族は何かと対立し、ときに火花を散らしていたことが分かっている。（一部敬称略）
百地は２０２１年５月１０日、皇位継承を検討する有識者会議で、昭和天皇は旧皇族の皇籍離脱に最後まで反対したという趣旨を述べた。根拠としたのは、昭和天皇の「諸般の情勢により、秩父、高松、三笠の三宮を除き、他の皇族は全員臣籍に降下することが妥当であるような事情に立ち至った。誠に遺憾であるが、了承してもらいたい」と述べた一言である。出典は、高橋紘ほかの著作『天皇家の密使たち』（１９８１年）。
１９４６（昭和２１）年１１月２９日、皇族たちを集めて、臣籍降下を告げたときの発言だった。高橋は、離脱したひとり閑院純仁（かんいんすみひと）（離脱時は閑院宮春仁）に聞いた。同じところ、梨本宮妃伊都子の日記には「色々の事情より直系の皇族をのぞき、他の十一宮は、此際（このさい）、臣籍降下にしてもらい度（たく）、実に申しにくき事なれども、何とぞこの深き事情を御くみとり被下度（くだされた）い」とある。
いずれにしても、昭和天皇は「申し訳ないが離脱してほしい」としか述べておらず、離脱に反対、あるいは抵抗したことを読み取ることはできない。
◇他の皇族の面前での天皇と高松宮の喧嘩
日本政府が新憲法を検討していた４６年２月末、東久邇宮稔彦（ひがしくにのみやなるひこ）は米国のＡＰ通信の記者と会い、「皇族たちは（昭和天皇の）退位に賛成で、天皇自身も退位を口にしたことがあり、もし退位の場合は高松宮宣仁（のぶひと）が摂政になるだろう」などと話した（侍従次長、木下道雄の『側近日誌』）。
連合国軍総司令部（ＧＨＱ）と日本政府は、天皇の地位を維持するという一線を守るために他の改革で共闘していた。ＡＰの記事は米国に配信され、ワシントンの極東委員会の目にも触れる。国際問題となりかねず、宮内省や日本政府は対応に苦慮する。
昭和天皇は「高松宮は開戦論者でかつ当時軍の中枢部に居た関係上摂政には不向き」と述べ、東久邇宮の「軽挙」を批判的に見た（『側近日誌』３月６日条）。
弟宮はさらに天皇を困らせた。６月８日、枢密院での新憲法審議で、抗議のため高松宮は欠席し、三笠宮崇仁（たかひと）は途中退席した。天皇側近（侍従）の入江相政は日記に「どうして皇族はかくもお上（昭和天皇）をお苦しめするようなことばかりされるのであろうか」と記している。
同じ頃、１１宮家の離脱の方向が見えてきたが、強い異論を述べたのは高松宮だった。昭和天皇が秩父、高松、三笠の三宮家だけを残す意向をＧＨＱに伝えたことに対し、高松宮は日記に「皇族全部につき御考えになってるのでなくてはならぬ」（６月２９日条）と批判した。
７月２日、皇族たちが集まって、皇籍離脱に付随する実情を昭和天皇に聞いてもらう会が開かれる。この会で、昭和天皇は高松宮を叱った。この年５月に侍従長人事があった際、高松宮が外部に情報を漏らしたことへの批判だ。「けしからぬ」「約束はしていない」―。他の皇族がいる前で兄弟は口喧嘩（くちげんか）を始めた。
その後、皇籍離脱の話は進む。最終通告は、先に記したように１１月２９日であった。あとは、形式的手続きが進むだけだ。
事実上、最後の手続きは、１２月２４日の皇族会議である。戦前の「皇室典範増補」「皇族身位令」を改正し、「皇族ノ降下ニ関スル施行準則」を廃止するための会合だ。内親王、女王であっても情願によって皇籍離脱できるようにするほか、離脱後に華族に列するという従前のやり方を改めることを審議した。出席者は、高松宮、三笠宮のほか計１０人の皇族たちである。
◇不規則発言で凍りつく議場
この場で、高松宮は１１宮家が皇籍離脱しなければならない理由を質問した。
「（提案理由に）終戦後の国情の変化ということがありますが、その説明をうかがいたい」。宮内大臣の松平慶民（よしたみ）は、答弁で（１）ＧＨＱの指令により、皇室と一般皇族の経済関係が切り離されたので、各宮家の経済的自立が必要となった、（２）新皇室経済法で皇族費は国家負担となるので、皇位継承に差し支えない限り、皇族の範囲を縮減するのが望ましいとの理由を挙げた。
高松宮はなお食い下がる。「外国の圧迫によるものと解してよろしいか」。皇族会議では、用意された議案が、質疑もなく可決することがほとんどである。高松宮は、そこであえて「不規則発言」をぶつけた。それもＧＨＱを暗示する「外国の圧迫」という物騒な言葉を使っての質問だ。最後の抵抗であり、議場が凍りついたことは想像に難くない。
松平は「外国の圧迫と申せば語弊がありますが、ポツダム宣言を受諾している現在、日本独自の意見で決定処理することのできないものもございます」と答えた。全面否定するわけにはいかず、苦渋の答弁だ。
三笠宮も意見を述べた。皇族身位令の改正２６条が「臣籍に入りたるものは一家を創立し……」とあったのに対し、「臣籍」の文字は「封建制の残滓（ざんし）」と主張したのである。松平が反論し、質疑は終わった。採決の結果、三笠宮だけが反対の意思を示したが、残りの９人の賛成多数で原案は可決した（以上、宮内公文書館所蔵「皇室典範増補中改正外」を参照した）。
高松宮は皇籍離脱に反対し、三笠宮は逆にラディカルな皇室改革を主張し、宮内省の微温的姿勢を批判した。いずれにしても、昭和天皇と宮内省は手を焼いた。のちの宮内庁長官田島道治（みちじ）の『拝謁記』には、昭和天皇による高松、三笠の両宮の悪口がたびたび出てくる。
天皇は、宮内省と一緒になり、「国体護持」の最低線を守るために宮家の皇籍離脱を推し進めた。それに反抗する弟宮に昭和天皇は忸怩（じくじ）たる思いを抱いたのである。（以下次号）
■もり・ようへい
成城大文芸学部教授。１９６４年生まれ。博士。毎日新聞で皇室などを担当。ＣＮＮ日本語サイト編集長、琉球新報米国駐在を経て、２０１７年から現職。著書に『天皇家の財布』（新潮新書）、『天皇家の恋愛』（中公新書）など
３月13日発売の「サンデー毎日３月24日増大号」では「超速報！東大・京大 １人まで掲載 合格者高校別ランキング」を掲載しています。北大、東北大、名大、阪大、九大、東工、一橋、神戸、筑波、千葉、横浜国立大、東京都立大、横浜市立大、大阪公立大をはじめ、国公立大前期合格者の高校別ランキングも特集しています。 「サンデー毎日3月24日増大号」には、ほかにも「政治資金裏金事件 岸田政権”三つの策略”にダマされるな」「最新医学 正しい脳の使いかた どんどん忘れて”脳寿命”を延ばす」「寺島実郎の日本再生特別講座 米国”保護領”から意志を持つ”独立国”へ」などの記事も掲載しています。
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2024-01-08
💖目次）─８─近代天皇と軍部・陸軍の人道貢献・平和貢献。「歴史の修正」は悪なのか？～No.1 ＊
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３２年テーゼ
1932年5月コミンテルン執行委員会西ヨーロッパ・ビューローによって決定された「日本における情勢と日本共産党の任務に関する方針書」のこと。日本の支配体制を絶対主義的天皇制とみなし，きたるべき日本革命は天皇制を打倒し，地主制を廃止するブルジョア民主主義革命であり，社会主義革命はその次の段階とする二段階革命論の立場を明確にした。日本では河上肇翻訳で同年7月 10日『赤旗』特別号に掲載され公にされた。同種のものには 27年，31年のものがある。これらのテーゼは当時の日本の経済理論，社会主義運動理論に大きな影響を与え，活発な論争を引起した。
出典 ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典について 情報
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日本の国家としての信用は、政府、政治家、国民ではなく、日本国憲法や円貨でもなく、文化や宗教でもなく、唯一不変の存在である天皇にある。
天皇とは、正統な伝統であり、歴史的価値である。歴史的価値の歴史とは、数万年前の旧石器時代・縄文時代である。
日本を代表する花は、第一に皇室の「菊」であり、次に政府の「桐（きり）」、そして最後が国民の「桜」である。
現代日本では、国内的には桜である。
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天皇制度廃絶・皇室消滅陰謀論
第一弾 人間宣言。
第二弾 戦後版皇室典範、日本国憲法（日本占領方針）。
刑法改正、大逆罪・不敬罪の廃止。死刑反対。
天皇・皇族・皇室を護る特別法はなく、あるのは一般的な名誉毀損罪のみで、被害者として加害者に対して告訴する事ができるが、原則的にできない。
メディアによる皇室報道は、本当は少なく、嘘や捏造・歪曲が多い。
第三弾 皇籍剥奪＝皇籍離脱＝皇族追放。
第四弾 皇室私有資産没収。
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国連の敵国条項。
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ＧＨＱのリベラル派ユダヤ人ニューディーラーと日本人共産主義者は、天皇を廃絶する為に２０万人以上の正統保守を公職から追放し、占領政策に協力した右派敗戦利得をエセ保守として利用した。
左派敗戦利得者を中心とした護憲派を育て、ソ連・国際的共産主義勢力を日本からら排除するためにレッド・パージ（赤狩り）を行い、日本共産党を破壊防止法における監視対象に指定した。
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現代日本の保守とは、エセ保守が多数派で正統保守は少数派である。
正統保守は、天皇の正統性を護るべく、最高神の女性神を神聖不可侵にして絶対不変の根拠とする、民族宗教、神話物語、血筋・血統の家世襲、万世一系の男系父系天皇を擁護していた。
エセ保守は、天皇を正当性で変革するべく、イデオロギーで作成された憲法・法律を根拠とする、非民族神話、非崇拝宗教、非血筋・非血統の非家世襲で万世一系を排除した女系母系天皇を即位させようとしている。
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天皇のご威光（国體・国柄）、皇道主義、民族主義、神話物語、八紘一宇 vs. マルキシズム（共産主義・社会主義）、ボルシェビキ、レーニン主義、スターリニズム、マオイスト（毛沢東主義）、ファシズム、ナチズム。
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昭和天皇は、親ユダヤ派、差別反対主義者、避戦平和主義者、原爆は非人道的大量虐殺兵器であるとして開発中止を厳命した反核兵器派、難民・被災者・弱者などを助ける人道貢献を求め続け、戦争には最後まで不同意を表明し、戦争が始まれば早期に講和して停戦する事を望むなど、人道貢献や平和貢献に努めた、勇気ある偉大な政治的国家元首・軍事的大元帥・宗教的祭祀王であって戦争犯罪者ではない。
同時に、日本の歴史上最も命を狙われた天皇である。
昭和天皇や皇族を惨殺しようとしたのは日本人の共産主義者と無政府主義者テロリストとキリスト教系朝鮮人テロリストであった。
昭和天皇は、反宗教無神論・反天皇反民族反日本のマルキシズム、ボルシェビキ、ナチズム、ファシズムの攻撃・侵略から日本の国（国體・国柄）・民族・文化・伝統・宗教を守っていた。
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歴史的事実として、天皇・皇族・皇室を戦争をして命を捨てても護ろうとした勤皇派・尊皇派・天皇主義者・攘夷論者とは、日本民族であり、学識と知識などの教養を持たない小人的な、身分・地位・家柄・階級・階層が低い、下級武士・悪党・野伏せり、身分低く貧しい庶民（百姓や町人）、差別された賤民（非人・穢多）、部落民（山の民｛マタギ｝・川の民・海の民｛海女、海人｝）、異形の民（障害者、その他）、異能の民（修験者、山法師、祈祷師、巫女、相撲取り・力士、その他）、芸能の民（歌舞伎役者、旅芸人、瞽女、その他）、その他である。
日本民族には、天皇への忠誠心を持ち命を犠牲にして天皇を守ろうとした「帰化人」は含まれるが、天皇への忠誠心を拒否し自己益で天皇を殺そうとする「渡来人」は含まれない。
儒教の学識と知識などの教養を持つ、身分・地位・家柄の高い上級武士・中流武士や豪商・豪農などの富裕層・上流階級には、勤皇派・尊皇派・天皇主義者は極めて少なく、明治維新によって地位を剥奪され領地を没収された彼らは反天皇反政府活動に身を投じ自由民権運動に参加し、中には過激な無政府主義やマルクス主義に染まっていった。
江戸時代、庶民は周期的に伊勢神宮への御陰参りや都の御所巡りを行っていた。
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同じ儒教価値観で卑賤視され差別される部落民や賤民（非人・穢多・散所｛さんじょ｝・河原乞食・他）とでは、何故・どういう理由で偏見をもって差別されるかが違う。
マルクス主義・共産主義の階級闘争史観やキリスト教の最後の審判価値観では、日本の部落民や賤民を解釈できないし説明できない。
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現代の部落解放運動・同和解放運動が対象とする被差別部落民は、明治後期以降の人々で、それ以前の人々ではない。
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戦後のマルクス主義者・共産主義者は敗戦利得者となって、反宗教無神論・反天皇反民族反日本で日本人を洗脳し、民族主義・天皇主義を日本から消滅させるべくメディア・学教教育・部落解放（同和解放）運動などへの支配を強めていった。
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少数の超難関高学歴出身のＡＩ強者・裕福資産家の勝ち組 vs. 多数の中程度高学歴出身のＡＩ弱者・貧困労働者の負け組。
日本を動かしているのは学閥である。
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敗戦後の日本は国家破産していた為に、唯一残っていた資産である天皇家の皇室財産をＧＨＱを利用して強制的に没収して復興財源に当てた。
現代日本は、強奪した旧皇室私有財産の上に築かれた。
戦争犯罪国家日本が、世界復帰できた国際的信頼性と外交的信用度を裏打ちしているのは、押し付けられた平和憲法ではなく、奇跡的な経済復興でもなく、民族神話を正統の根拠とする神の裔・祭祀王の天皇の存在である。
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保守には、正統保守・エセ保守である。
現代日本では、急速に新保守の守旧派が増えた。
正統保守は古保守として守旧派ではない、もし正統保守が守旧派であったら日本民族に見捨てられとうの昔に消滅していた。
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現代日本人は外圧に弱いが、昔の日本民族は外圧には強かった。
それを証明するのが、聖徳太子である。
現代日本の歴史教育は、摂政・聖徳太子の存在を否定しようとしている。
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日本民族の正統保守派、天皇主義者、民族主義、軍国主義者が知らなかった、知ったら死ぬほど怖ろしい陰謀、ソ連・コミンテルンが日本共産党・日本人共産主義者・朝鮮人共産主義者に与えた天皇制度廃絶と天皇家・皇室殲滅の極秘指示「３２年テーゼ」である。
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保守には、正統保守とエセ保守があり、両者の違いは、ＧＨＱのリベラル派ユダヤ人ニューディーラーと日本人共産主義者によって公職を追放された２０万人以上の正統保守と占領政策に協力した敗戦利得であるエセ保守であった。
リベラル派ユダヤ人ニューディーラーと日本人共産主義者は、神国日本＝天皇制度民族国家を滅ぼそうとした反宗教無神論・反天皇反民族反日本である。
敗戦直後のエリート層に存在していたのは、一流の真（シン）保守派民族主義者・正統保守派天皇主義者、二流の左派系敗戦利得者（文化マルクス主義者・社会主義者）、三流の偽（エセ）保守派敗戦利得者（リベラル派）の三者であった。
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科学マルクス主義的戦後民主主義教育が原因で日本の歴史は分断され、反宗教無神論・反天皇反国家反民族反日本の隠れた教育方針と政教分離、教教分離（教育・宗教）の原則で教育現場から民族的な歴史力・伝統力・文化力・宗教力が排除された。
超難関大学と法律家・弁護士の法曹界も、科学マルクス主義的戦後民主主義教育の強い影響を受けている。
超エリート層と言われる難関校出の高学歴の政治的エリートと進歩的インテリ達は、その優等生であった。
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高学歴出身のエセ保守とリベラル左派は、１９９０年代に縄文時代や弥生時代から受け継がれてきた日本民族の本質や価値観を古臭い時代遅れとして葬り去った。
数万年前から続いていた民族国日本は、１９９０年代頃で断絶した。
エセ保守とリベラル左派とは文化マルクス主義者で、西洋礼讃の欧米系、媚中の中国共産党系、親北朝鮮・親韓国の半島系の３系統あり、学校教育とメディア報道を陰で動かしている。
彼等の核に存在するのは、少数の反米派・反安保派、護憲派・反自衛隊派、反戦平和市民活動家、マルクス主義過激派・テロ容認派、その他である。
文化マルクス主義者の口癖が多様性とグローバル化で、最終目的は日本を多民族多文化多宗教の移民大国に改造し、正統な天皇制度廃して非民族神話、非崇拝宗教、非血筋・非血統の非家世襲で万世一系を排除した正当な女系母系天皇制度に改変する事であった。
日本を根底から作り変えようとしている文化マルクス主義者には、私的なイデロギーがあって、公的な国や民族はない。
隠れていた彼等が社会の表舞台に顔を出したのが、１９８０年代の北朝鮮日本人拉致事件否定・北朝鮮擁護と、反安倍元総理としてモリ・カケ・サクラ狂騒・暗殺テロ容認・国葬反対・その他である。
国民は、世論調査結果とは正反対に、国政選挙で安倍保守を選択し反アベ野党を拒否した。
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現代日本が、「先祖還り的に保守化しようとしている」と言うのはウソで、行き過ぎた文化マルクス主義による共産主義化から正常な状態への復元現象に過ぎないが、その頑強に抵抗する反動勢力に反天皇反日本的な中国・韓国・ロシアそして国際世論が味方し声援を送っている。
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日本は世界で信用されている、日本人は世界で愛されている、はウソである。
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エセ保守とリベラル左派の一派である媚中派・反米派の中国共産党系文化マルクス主義者は、中国共産党によって高校生・大学生・専門学生や多方面多分野から政治家、教育者・学者、官僚・役人、経済人・企業家、メディア関係者・知識人・専門家の中から「心優しい」優秀で有能な人材を厳選して作られていた。
中国共産党は、媚中派日本人を操り人形として日本国内で暗躍している。
人口激減で人材不足・労働者不足の日本に急増する「高度外国人材」の７割が中国籍で、その中に中国共産党系か中国軍系の工作員・スパイが潜り込んでいる。
媚中派日本人は「中国には戦前・戦中、日本は悪い事をしたのだから、助けてあげるのは当然だ。技術はむしろ積極的にあげなさい」「戦争中、中国に悪い事をしたから、罪滅ぼししないといけない」と繰り返し発言して、日本を売っても償うべきという贖罪意識を日本人に染み込ませ、学校の歴史教育で中国共産党に逆らう事なく中国の下僕になるように子供達を洗脳している。
中国共産党と中国軍による対日謀略は、日本人では想像できないほど巧妙であり狡猾であった。
この点においても、現代の日本人は昔の日本人に劣っている。
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優れた日本人人材は、日本を見限って韓国や中国に渡り、韓国や中国の急速発展に貢献した。
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エセ保守とリベラル左派の文化マルクス主義者は、メディア業界や教育界での自己満足的「権威」を維持する為に、自分の業績を書き換え自分を乗り越えようとする有能な助手や優秀な学生を学界中央から地方や閑職に追放し、自分よりレベルが低く言いなりになる腰巾着やヒラメのような助手を後継者に指名し、薫陶して育てた従順な学生達を集めて派閥を作って院政を敷いた。
彼等は絶対的「権威」を振りかざし、自分より優れた人材を認めず育てず、悪意の●○神話を作り広め、日本を衰退し崩壊させるガラパゴス化と蛸壺化へと追い込み、バブル崩壊からの復興や回復を潰した。
彼等とは、北朝鮮日本人拉致事件を否定し、日本を批判・非難する関東大震災朝鮮人・中国人虐殺事件、従軍慰安婦問題、歴史教育問題、靖国神社問題などを世界に広めた教育界・メディア業界・法曹界（弁護士）で活躍していた権威者である。
１９８０年代後半以降の高学歴出身企業家・経営者にも言え、彼等は視野が狭く思考力・発想力・決断力などの総合力が乏しい故に改善的リノベーションに固執して経済発展をもたらす最先端の科学技術を潰し、横並びと前例主義による「出る杭は打たれる」で時代を動かすベンチャー企業や世界を驚かす破壊的イノベーションを徹底的に潰し、将来有望な若者から夢や希望を奪った。
１９８０年代頃の日本は、自然に優しい再生可能エネルギーの最先端技術を持ったトップランナーであったが、２０００年代に気付けば何時の間にか後進国並みの低レベルに後退していた。
文化マルクス主義者は、バブル経済期で権威あるカリスマと呼ばれ、２０１０年頃から勝ち組で逃げ切り組の若者を踏み台にしている「老害」と言われるようになった。
２０２０年代から深刻な問題となる、農業衰退と食糧自給率低下、老人が多く若者が少ない人口激減（日本民族消滅の危機）、外国人移民（主に中国人移民）増加、外国資本（中国資本）による国土と企業の爆買い、その他の諸原因は、この時代を動かしていた高学歴の政治的エリートと進歩的インテリ達の反天皇反民族反日的日本人が原因であった。
彼等が目指したマルクス主義的人材教育とは、金太郎飴的人材を大量生産して世に送り出し、日本民族（純日本人）の古臭い根本的本質的価値観（懐の広い寛容さ）を消滅させ日本人を根無し草状態（無関心・無責任）に追い込む事であった。
彼等の口癖が、「天皇・皇室はそれほど古い家族・一族ではない」であった。
彼等は、人権派、護憲派・反自衛隊派・反戦平和派、反米派・反安保派、反核派・反原発派、親中派・媚中派として日本学術会議など権威ある機構・組織・団体の中枢を占めている。
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文化マルクス主義者によって、２０１０年頃のノーベル受賞ラッシュは今後は望めない。
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文化マルクス主義者とは、国境を低く無力化し、国家を無価値化して乗り越え、民族を無意味化して消し去るボーダーレスを目指す反宗教無神論のグローバリストであった。
グローバリゼーションを日本に持ち込み、マイナス面を広め、負のグローバル化で神話的な公徳や民族的な家制度を潰した。
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