🎑101)─1─中国は、日本の善意に感謝しないし、恩義も感じないし、むしろ馬鹿にし嘲っている。~No.214No.215 @ ㉑

   ・   ・   ・   
 関連ブログを6つ立ち上げる。プロフィールに情報。
   ・   ・   {東山道美濃国・百姓の次男・栗山正博}・   
 日本人が自分は他国で信頼され愛されていると無邪気に盲信するほど、他国では愛されてもいないし信頼もされていない。
 情報は操作されている。
   ・   ・   ・   
 日本の善意は、中国では無意味無価値であり、中国人から感謝されない。
   ・   ・   ・   
 日本は中国植林事業に90億円を日中緑化交流基金に100億円を拠出したが、中国では感謝されなかった。
   ・   ・   ・   
 2015年12月22日号 ニューズウィーク誌「日本の100億円緑化事業が遊牧民の自然を破壊する 楊海英
 善意の植林活動が日中友好どころか現地の中国人やモンゴル人に愛されない理由
 日本政府は今月初め、中国で植林・緑化事業を進める団体を支援する『日中緑化交流基金』に100億円弱を拠出すると表明。本年度補正予算案に盛り込み、同事業を継続することで日中関係の改善を期待するという。
 同基金は99年に日本政府が100億円を拠出して創設。中国で植林・緑化事業に関わる日本の民間団体を援助し、毎年約1,000万本、計約6万5,000ヘクタールの植林が行われてきた。緑化事業により、発癌性微細粒子状物質(PM2.5)が中国から飛来する『越境汚染』の低減も期待できるという。
 私は政治的にも科学的にもこの種の事業は今後、中止すべきだと提案したい。まず政治的な面から言えば、日本の運動の基盤となる善意を中国は実際には悪意で捉えるからだ。
 私は内モンゴル自治区オルドス高原出身。日本の植林・緑化事業はモンゴル人の土地に当初から巨額の資金を投じて緑化実験をしてきた。日本と中国はこの地を『ムウス(毛烏素)=悪い水の意』と呼び、果てしない大地を緑に変えよう、と80年代初期から努力してきた。日本のある国立大学が現地に砂漠研究所を設置。そこはいつも『遠山正瑛(せいえい)』と自らの名前を記した腕章を着けて走り回り。緑化に対する理解を深めようと試行錯誤を重ねる老学究の姿が見られた。
 『侵略者』の慰霊活動?
 彼らは90年代から主としてオルドス北部のクジュークチ(首飾りの意。中国名・庫布其、クプチ)砂漠でポプラの木を植える運動を展開した。しかし、日本の植林団体は常に中国政府の厳しい監視下に置かれていた。植林ツアーの中に旧日本軍の関係者がおり、『植林を名目に、戦死した「侵略者」を弔う活動をしている』とみられていたからだ。
 初期の植林事業が『反省と贖罪』を表明するための実践の1つであり、戦死者を追悼する人がいても不思議ではない。問題は『侵略者は万死に値する悪人で、弔ってはいけない』という、日本とは根本的に異なる世界観を中国が有することだ。
 実際は毎年、日本の植林団体が帰国すると、せっかくのポプラも現地の中国人に伐採されるか、家畜に食われてしまう。汗水を流した現場には『日本』うんぬんとの看板すら立っていない。誰も日本人の慈善行為を知らない。
 科学的に見ても、『砂漠を緑』というロマンチックな夢を語るのは、農耕民の森林偏重の発想にすぎない。
 内モンゴルの砂漠はもともと地球誕生以来、偏西風がつくり上げた自然の『作品』だ。北アジアの砂漠の最北端はアルタイ山脈の東に広がる『モンゴル・エレス』。日本ではゴビ砂漠として知られるこの乾燥地は緩やか南西へと走り、黄河を越えて形成されたのがムウス砂漠とクジュークチ砂漠だ。古代中国人が『大漠』と表現して不毛の地と見なしたこの地は、実は遊牧民に愛され利用されてきた乾燥地草原だ。豊富な地下水脈があり、くぼみには草も生い茂る。
 だが近代に入り、内モンゴルには新しい砂漠が出現した。中国の農民が万里の長城を越えて侵略し、農耕に不向きな草原を無理やり田畑に変えたからだ。砂漠化をこれ以上防ごうと思うば、木を植えるのではなく、中国が草原開墾を続けるのを中止するように呼び掛けるべきだ。
 一方、近年の科学は自然の力強さを明らかにした。モンゴルの草原には巨木が1〜2本立つ地がある。巨木の周囲は決まって草も育たず、小さな黄色い砂丘に囲まれ、まるで草の海が円形に脱毛したかのようだ。
 実はこうした木は人の手で植えられたわけではない。乾燥地の木は自らの力で地中深くまで根を下ろし、水分を吸い取るので周りの草が死んでいく。巨木は命あるものをのみ込む恐ろしい対象として遊牧民に崇拝され、大事にされている。
 善良なる緑化団体も、それを支援する日本政府も、人の手に頼らずに長年培われてきた自然の偉大さを前に事業の見直しが求められている」
   ・   ・   ・   
 日本独自の考え方や価値観が、世界各地の伝統、文化、宗教、価値観、思考、習慣が異なる地元住民に受け入れられるとは限らない。
 幾ら話し合っても、所詮は反感を買い敵意を向けられるだけである。 
 その事は、戦前で嫌というほど経験したはずである。
 宗教などが原因の紛争を調停など、出来るわけがない。
 人間同士、相手を思い、相手の身になって、相手の立場に立って、誠心誠意で話し合えば、分かり合える、理解し合えるとは、幻想に過ぎない。
 もし、話し合って争いが終わるのであれば、1000年以上も前に争いは終わって世界は平和になっている。
 「和」の力で人の心を癒やす日本のローカル文化は、日本国内では効力があっても世界には通用せず、世界中の紛争を仲介して平和をもたらす事はない。
 地元住民は、現実を見ようとしない愚かな日本人の理想を神妙に聞いて理解したように見せながら、愚にも付かない話しだと嘲笑っている。
 脳天気で善意の塊の日本人が行う事の大半が、徒労に終わり、無駄な努力として消えた。
 砂漠に巨額のカネを投じて、日本国内基準の立派な道路を造り便利よくしても、樹木を植えて緑地帯を造っても、全てが砂に埋もれて跡形もなく消えてしまう。
 日本の常識は、性善説として、他人を信じ切り心を許して疑おうとはしない。
 世界の常識は、性悪説として、他人を決して信じないし心を許さず疑う。
 世界は、今も昔も、価値観や常識を異にする日本を理解しない。
 世界の常識に近い中国は、日本に比べて理解されやすく、多少の暴走をしても許される。
 グローバル感覚では、無償で人に善意を施す行為は、人に知られたくない隠したい罪か油断させて犯罪を実行しようという企んでいるからだと考えられている。
 「只より怖い物はない」という事が、大陸で生き残る最低限の智恵である。
 故に、ギブアンドテイクが世界常識である。
 日本の無償の「お互い様」「相身互い」「助け合い」は、「悪魔の囁き」として陰険な悪意が秘められているとして嫌悪され、排除される。
 日本の世界や大陸との関係史を見れば、その事実が山の如く存在している。
 無駄な努力であった事は、中国や朝鮮・韓国との関係を古代史から見れば一目瞭然である。
 日本と中国・朝鮮が友好関係であったのは極ほんの一瞬で、ほぼ全てと言っていいほど敵対関係であった。
 日本と中国・朝鮮・韓国は、隣人であるだけに友人として分かり合う事は有り得ない。
 世界は価値観や思考から、異質な日本より同質な中国・朝鮮・韓国を理解しやすい。
 世界で、日本バッシングが絶えず繰り返し起きても、中国・韓国・朝鮮に対するバッシングは起きない。
 日本の悲惨は、深く物事を思索せず軽薄短慮として、相手の事を自分の身となって考え行動する所にあった。
   ・   ・   ・   
 日本の戦後復興から高度経済成長に至る過程で、利益優先として、東南アジや中南米の自然を破壊し産業に必要な安い原材料を大量に輸入してきた。
 自然回復という煩わしい事は、地元政府や現地住民に委せる為に資金援助を行って放置した。
 輸入する材料費が高くなれば、破壊した自然を回復あせる事なく放置し、自然が破壊されていない国に行って安い賃金で地元住民を雇い、自然を破壊して材料を掘り出して安値で買い付けた。
 経済大国日本は、大量生産と大量消費の狂乱物価の中でつくられた。
 豊かになった日本人は、食べ物や物を粗末にして、不安も不自由もなくマスコミが報道する世界の飢餓と紛争を見ながら享楽に耽った。
 足る事を捨てた日本人は、もの足りているにも関わらず不平不満や欲求不満を募らせ、歯止めを失い餓鬼の如く貪欲となり、更に多くの物を手に入れる為に借金をしてまでも手当たり次第に見境なく買い漁った。
 そしで、バブル経済が崩壊した。
 日本の凋落は、古代からの伝統的な分別「身の丈を知る」を捨てた現代日本人の自業自得である。
   ・   ・   ・   
 日本は、地球を救わないし、救えない。
   ・   ・   ・   
 12月18日 産経ニュース「当初の検討額は倍以上だった! 日中植林事業に90億円 補正予算案 「必要あるのか」自民から批判も
 政府が18日に決定した平成27年度補正予算案では、外務省所管の「日中植林・植樹国際連帯事業」に90億円が計上された。政府開発援助(ODA)ではないものの、自民党内からは、世界2位の経済大国になった中国の緑化のために日本の予算を充てる必要があるのかなどといった批判が出ていた。
 予算額をめぐっては、3日の自民党の部会で外務省が約百億円と説明していたが、複数の政府・与党筋によると議論の初期段階では、その「2〜3倍」の額が検討されていたという。
 外務省によると、予算案に盛り込まれた「国際連帯事業」は、11年から中国で実施されてきた植林緑化支援事業に関し、中国国内のみならず日中の青少年交流や第三国での植林・植樹にも広げる内容。植林緑化支援事業は11年、当時の小渕恵三首相の提唱を受け、日中間で国際機関「日中民間緑化協力委員会」が設置され、日本から約百億円が拠出された。残金は今年度末で10億円程度という。
 外務省は、植林実績が6万5千ヘクタールに達するとした上で、「東京23区の面積よりも大きい。一定の成果をあげており、継続する意義はある」と説明している。」
   ・   ・   ・   


植林ビジネスとバイオ燃料

植林ビジネスとバイオ燃料

  • 作者:中村元
  • 発売日: 2008/10/24
  • メディア: 単行本(ソフトカバー)

   ・   ・   ・