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関連ブログを６つ立ち上げる。プロフィールに情報。
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日本の隅々、日本人の生活には、数万年前の旧石器人（ヤポネシア人）・縄文人（日本土人）から受け継いできた民族宗教・神話物語が風土・風習、因襲・伝統文化として染み渡り息づいている。
日本の無宗教とは、現代日本人の事であって日本民族の事ではない
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２０２３年８月２日 ＭｉｃｒｏｓｏｆｔＳｔａｒｔニュース 婦人公論.jp「孫の初潮に「赤飯炊く？」と聞いたら娘から怒られた。雛人形も時代錯誤と言われ…孫娘を祝いたいだけなのに
匿名希望
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時事問題から身のまわりのこと、『婦人公論』本誌記事への感想など、愛読者からのお手紙を紹介する「読者のひろば」。たくさんの記事が掲載される婦人公論のなかでも、人気の高いコーナーの一つです。今回ご紹介するのは滋賀県の60代の方からのお便り。孫の初潮にお赤飯を炊く？と聞いたところ、娘から返ってきた言葉は――。
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孫を祝えない
10歳になる孫に初潮が来たと娘から聞いた。今の子はずいぶん早いのね、と思いながら、「何かお祝いしようか？ お赤飯炊いてあげようか？」と娘に尋ねると、顔をしかめられた。
「生理の始まりを祝うなんて、悪趣味もいいとこよ。今の時代、そんなことをしたら、子どもからセクハラで訴えられるよ。私の時も、ママが赤飯炊いてくれたけど、今思えばゾッとするわ」。
私だって、今どき「女は結婚・出産して一人前」などとは思っていない。ただ、ここまで無事成長してくれた孫をお祝いしたかっただけだ。
娘は一事が万事こうだ。10年前、この孫娘に雛人形を贈ろうと思った（私たちの地域では、女親の実家が贈る習慣がある）ときも、「女の子の節句に結婚式を模した人形を飾るなんて、時代錯誤よ。雛人形を片づけるのが遅れると行き遅れるとか、女の幸せが結婚だと決めつけてるみたいじゃない。そんなことにお金と労力をかけるのは馬鹿げてるわよ」ときた。
娘はきっとフェミニズムやジェンダー関連の本を読んで影響を受けたのだろう。娘の言うこともわかるが、祖母として孫娘に何もしてあげられないのは悲しい。
孫を持つ読者のみなさん、あるいは娘世代の方、どう思われますか？
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８月２日 産経新聞「まち・文化 「盆踊り」今も残る各地の風習 夜通し／顔隠して／花火も…
長野県阿南町の新野の盆踊り（新野高原盆踊りの会提供）
先祖や故人を迎えて感謝を伝え、供養するための「お盆」。お盆期間の８月１３～１６日を中心に全国各地で先祖の霊を迎え入れ、送り出すための盆踊りが開催される。今も残る地域の風習を調べてみた。
お盆は、死後に霊となって家族や子孫を見守るという神道の精霊信仰、祖先の冥福を祈る仏教行事「盂蘭盆会（うらぼんえ）」が合わさってできた日本独自の風習といわれている。
お盆を迎えると故人や先祖の霊がこの世に戻り家族と一緒に過ごすとされ、目印となる「迎え火」をたいて精霊を迎え、「送り火」で元の世界へと送り出す。その供養の行事が「盆踊り」で、担い手不足など課題も多いが全国各地でさまざまな伝統行事として今も受け継がれている。
唄の掛け合いのみ
新野（にいの）の盆踊り（長野県阿南町）は、唄の掛け合いだけで拍子を取りながら、老若男女が３日間、夜通し踊り続ける。笛や太鼓など鳴り物もなく、非常に素朴に先祖の霊と向き合う。民俗学者、柳田国男氏は、「仏法以前からの亡霊祭却の古式である」と表現した。
１４～１６日、午後９時から翌朝６時まで、櫓に乗った音頭取りの歌い出しに、踊り子たちは唄を返し、ときに扇子を使って踊る。
新野高原盆踊りの会の林弥寿雄（やすお）会長（７６）は、「ぜひ輪に加わって踊り、唄を覚えて返してほしい」と勧める。七七七五調などの唄は７００種類ほどあるが、定番は１００ほど。唄を返せると誇らしい気分を味わえるのだという。
享録２（１５２９）年、お寺の建立時に、三州振草下田（現在の愛知県東栄町）の人々が来て踊った「おさま甚句（じんく）」を村の人たちが習ったと伝わる。
１７日の夜明け、締めくくりの「踊り神送り」を迎える。この一年に亡くなった人のいる家から持ち寄られた切子灯籠（きりこどうろう）が行進を開始。踊り子が肩を組んで行く手を阻むが、結局は追い払われ、精霊はあの世へ旅立つ。諸行無常を強く印象付けるクライマックスだ。
豊年祈願と融合
１６～１８日に開催される秋田県羽後町の西馬音内（にしもない）盆踊りは、７００年余前に始まった豊年祈願の踊りと、約４００年前の戦で滅ばされた西馬音内城主の小野寺氏を供養する盆踊りが融合したとされる。
かがり火と街灯だけの闇の中に響く音頭に合わせ、「端縫い」と呼ぶ独特の着物に身を包む女たちが、編み笠（がさ）や黒頭巾で顔を隠し、たおやかに踊り進む。
踊り手が顔を隠す理由は諸説あり、身分の違いを気にせず踊りを楽しむ▽自己を滅して亡き先祖の霊と一体となる▽若い娘が殿様に見初められて連れていかれるのを防ぐ－ためだったともいわれている。
墓前明るく照らす
本州最北端の青森県大間町では、お盆に墓前で花火をする風習がある。由来は定かではないが、先祖をにぎやかに迎えたり、明るく照らす迎え火の役目などの説があり、町関係者はこうした貴重な文化、伝統を後世に受け継いでいきたいとしている。
町の宿坊「普賢院」の菊池雄大さん（３３）によると、お盆の入りの１３日夜、花火を持った家族連れらが墓地を訪れ、先祖に思いをはせながら色鮮やかな花火で迎えるという。中には打ち上げ花火をする家族もおり「圧巻な夜になる」（菊池さん）という。菊池さんは町の高校生も巻き込んでこうした風習を守る活動をしており「大間独特の文化を引き継いでいきたい」と話す。
また、同じ下北半島の六ケ所村泊地区でも同様の風習がある。お墓に明かりをつけて先祖を迎えるという意味合いがあるとされ、１３日の夜は迎え火、１５日夜に送り火として手持ち花火や線香花火をする。昔は爆竹などもやっていたという。同地区出身の会社員、新山美絵さん（４６）は「珍しい風習だと思うが、先祖を敬うという意味のあるものなので残してほしい」と話している。（原田成樹、福田徳行）
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反宗教無神論・反天皇反民族反日的リベラル左派とグローバル派エセ保守によって、見た目は日本だが中味が日本ではないゲテモノに造り変えられつつある。
それが、外国人移民（主に中国人移民）推進である。
リベラル左派とエセ保守とは、敗戦利得者として戦後民主主義教育を推し進めた文化マルクス主義者の事で、彼等が教育現場とメディア報道現場で日本民族消滅の活動をし、その成果が、人口激減と回復阻止、経済衰退と復活妨害である。
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８月４日 ＭｉｃｒｏｓｏｆｔＳｔａｒｔニュース Bloomberg「【コラム】外国人の日本移住、思う以上に進んでいる－リーディー
コラムニスト：リーディー・ガロウド
（ブルームバーグ）： 日本の人口減少加速を示す新しい統計が定期的に発表される。７月下旬には47都道府県全てで初めて人口が減少したことが話題になった。日本一の出生率を誇る沖縄県でも減少が始まった。
今では日本が少子化の異常値ではなく、世界的な傾向を先取りしていることは常識だ。韓国や中国を筆頭に、他国も同じように人口減に見舞われ始めている。欧州連合（ＥＵ）のどの国でも、出生率は人口を維持する水準を下回っている。
人口減対策の議論は必然的に移民受け入れに向かうが、外国人嫌いではないにせよ、日本は否定的だというように描かれることは多い。
だが、最近の人口統計を詳しく見てみたい。それによると、外国人住民は前年比11％増の300万人弱と、総人口の2.4％を占めている。この統計の数値が今年１月１日時点のものであることを考えると、すでに300万人を突破している可能性は高い。海外からの労働者の数は過去10年間だけで倍以上になった。
人口予測に基づきすでに語られ始めている日本の未来像は、50年後には外国人が国内人口の10％以上を占めるようになるというものだ。
米国や英国、フランスは現在これに近い水準で、当然、一定の摩擦も生じている。経済的なダイナミズムに欠けるかもしれない日本だが、社会的結束力がそれを補っており、住民の暴動や大規模な移民禁止地区は基本的に前例がない。
すでにこの変化は目に見える形で現れている。東京などの大都市で、どこにでもあるコンビニエンスストアに行けば分かる。少し前までは、外国人がカウンターで働いているのは珍しかったが、最近では日本人を見かける方がまれだと感じる。
医療費が安く、学校での銃乱射事件に備えた訓練がない国を求めて日本に移り住む米国人がわずかに増加していることに最近注目したメディアもあるが、とりわけ増えているのはベトナム人で、ここ10年で10倍増の50万人近くとなった。
ただ、こうした傾向があまり知られていないとしても無理もない。労働力不足に不満を持つ企業と、大規模な移民受け入れに慎重な国民との間のバランスを取るという難しい立場にある政府が、事実を声高に叫ぶことはない。
しかし、新型コロナウイルス禍後の人手不足と定年退職者の大量離職によって、労働力の縮小はますます深刻になっている。調査会社の帝国データバンクによると、約85％の飲食店がパート従業員の不足に悩んでいると答えている。
移民政策
岸田文雄首相が、外国人労働者とその家族が日本に無期限で滞在できるビザ（査証）プログラム（特定技能２号）をわずか２分野（建設業と造船業）から、人手不足に悩むサービス業を含む11分野に拡大した主な理由はそこにある。
「外国人と共生する社会」を考えていかなければならないと岸田首相は先月の講演で語った。長年続いていた外国人技能実習制度は悪質な利用が可能と批判の中で廃止され、代替措置が講じられる予定だ。
ホワイトカラーの専門職については、外国人高所得者の永住権取得を早めるなどの構想がある。政府はまた、場所にとらわれずに働く人たちを呼び込もうと「デジタルノマド（遊牧民）」ビザの導入も検討している。
海外からの留学生を増やすという目標もある。コロナ禍前の30万人強から2033年までに40万人を迎え入れ、その半数に日本で就職してもらうことを目指している。現在、留学後も日本にとどまる外国人は４割程度だ。
残された時間は多くない。三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券の試算によれば、日本の労働力人口は平均で毎年22万人減少する見込みで、日本はこれまでの2.3倍の人材を呼び込む必要がある。
すでに多くの産業が十分な働き手を確保できないと訴えている。何十年も伸び悩んでいる賃金は、このところの円安のためドル換算すると、特に安く見える。日本の医療や治安は魅力的だが、比較的高い税率は高所得者を呼び込む上で障害だ。
また、英語がより広く話されている他のアジア諸国・地域に比べ、日本国内で英語でのコミュニケーションが難しいのは確かだ。特に小規模なコミュニティーでは、日本語を理解できない人の受け入れに苦労することもある。
中学生を対象とした最近の全国テストでも英語を話す能力の低さが示され、懸念が強まっている。日本に移り住みたい外国人が長期的に受け入れられるには、「お客様扱い」の期間が終わったら日本語を学ぶ意欲と忍耐が必要だ。
大きな問題
社会的な統合といったもっと大きな問題もある。外国人労働者をコミュニティーの一員というより、使い捨ての商品と見なしてしまう傾向も一部では見受けられる。世界金融危機の後、日本は解雇されたブラジル人に対し、二度と戻ってこないことを条件に帰国費用を支払っていたことがあった。こうしたブラジル人の多くは自動車産業で雇用されていた。
調査によると、多くの日本人は外国人労働者の必要性を受け入れる傾向にあるが、今年フランスで起きた暴動の映像や、欧州で難民が社会に溶け込むことができなかった地域が多いというニュースを目にすると、大半の日本人は足踏みしてしまう。
日本は自国の失敗からだけでなく、外国人のゲットー化を回避できた国々からも学ぶ必要がある。日本のパスポート（旅券）はビザなしで大半の国に行けるため、世界最強クラスとして知られており、21年には申請者の約85％が受け入れられた。それでも、日本国籍を求める人の数は2000年代から減少している。コロナ禍も影響しているが、この傾向はそれ以前に始まっている。
ＮＨＫが20年に行った調査では、外国人労働者を増やす必要性に賛成した人は約70％に上ったが、自分の住む地域で外国人を増やしてほしいかどうかという質問ではその割合が57％に下がった。
ただ、米ピュー・リサーチ・センターが19年に発表した大規模調査によると、移民に対する日本人の認識は国際的な異常値ではない。「移民が国を強くする」という見方を支持する割合は米国と同じ59％だった。
変化は都市部で特に顕著だ。住民の間で増えているインターネットやスマートフォン、翻訳アプリの利用経験はコミュニケーションギャップの解消に役立っている。
東京都新宿区では、今や人口の10％以上が外国人だ。伝統的なコリアタウンでありながら、東南アジア料理やイスラム教徒の戒律に沿ったハラル料理の店が増えた新大久保では、地元の人々がエスニック料理を楽しんでいる。
円安は心配ではあるが、11年の東日本大震災と福島第１原子力発電所事故、あるいはコロナ禍に伴う厳しい入国制限など、移民を遠ざけると考えられていた以前の懸念は克服された。日本が思いのほか開かれた望ましい移住先であることに変わりはない。
（リーディー・ガロウド氏はブルームバーグ・オピニオンのコラムニストです。このコラムの内容は必ずしも編集部やブルームバーグ・エル・ピー、オーナーらの意見を反映するものではありません）
原題：Japan Brings in More Foreigners Than You Think: Gearoid Reidy （抜粋）
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