関連ブログを６つ立ち上げる。プロフィールに情報。
・ ・ ｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・
１９４４年 理研の仁科芳雄博士は、原爆の破壊力について昭和天皇に説明したと言われている。
昭和天皇は、東條首相と二人だけであったが、会見の内容は不明である。
昭和天皇は、東條首相と杉山元元帥に対して、原爆を使用して勝ったとしても大量虐殺の汚名を子孫に残す事になるとして、原爆開発の即時中止を命じた。勝つ為ならどんな卑怯な手段をも辞さないという考えを否定し、如何に苦境に追い込まれても、正々堂々と日本男子らしく戦う事を切望した。
昭和天皇は、原爆が無差別大量殺戮兵器である事を認識し、一般人を殺戮する事は国際法に反する犯罪行為であると共に、道義的にも原爆の使用は認められないと厳命した。
昭和天皇「数ヶ国が新型兵器開発を競っているとの事だが、日本が最初に完成し使用すれば、他国も全力を傾注し完成させ使ってくるようになるであろうから、全人類を滅亡させる事になる。それでは人類絶滅の悪の宗家に日本がなるではないか。またハワイに投下する計画との事だが、ハワイには、日本の同胞が多数移住し、現地民とともに苦労し今日を築きあげたところである。そのような場所に新兵器を使用する事には賛成しかねる」
最高司令官である、大元帥・昭和天皇は知っていた。
故に、昭和天皇は戦争犯罪者として戦争責任が問われている。
岩田幸雄と河内正臣は、新天皇となった明仁陛下と美智子皇后陛下に、原爆開発に関する昭和天皇の秘話を語った。「日本軍は戦争中必死で原爆を開発していたが、それを完成寸前で中止させたお方が昭和天皇だった」
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スペイン駐在日本公使館付き海軍駐在武官は、アメリカ在住のスペイン人を利用して原爆開発などの極秘情報を入手し、東京に報告していた。
誠文堂新光社の科学雑誌『学生の科学』（４月号）は、原子爆弾であるウラニウム爆弾について学生にも分かる様に特集を掲載した。「或る人は火薬工業は大体百年毎に一大変革のときがきて、現在がその変わり目にあるといっています。すでに盟邦ドイツでは『ウラニウム爆弾』の大量生産を急いでいるということを聞いて、敵国共は慄え上がっているそうです」
陸軍兵器行政本部編纂の科学雑誌『軍事と技術』（１２月号）は、物理学者長岡半次郎の「原子核分裂を兵器に利用する批判」という記事を掲載した。
科学者はもちろん科学に興味がある子供も、夢物語風に原子爆弾について話し合っていた。
日本陸軍は、朝鮮半島、満洲、モンゴル、新疆の地でもウラン鉱山の探索が行われたが、はかばかしい成果がなかった。
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ノーマン『日本の将来──カナダ側の見解』「天皇こそ日本帝国主義の全組織にとっての要石なのであるから、彼を温存すう事は日本の反動勢力の全機構を維持する事に他ならない。……要するに、日本を非武装化しても天皇制が残されている限り、日本は世界全体にとって解決されない危険な難題として残るだろう」
カナダは、オーストラリアやニュージーランド同様に反日国家として、軍国日本への厳罰と昭和天皇の処分を要求していた。
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Ｂ２９による本土空襲が始まったが、日本には迎撃できる戦闘機がなかった。
軍部は、本土防衛の為にロケット戦闘機の研究開発を決定し、ロケットエンジンの資料提供をナチス・ドイツに求めた。
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アメリカ海軍は、ガスマスクに対する防毒服の遮断効果実験として、被験者をガス室に閉じ込めてマスタードガス及びルイサイトを流し込んだ。
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ドイツ海軍Ｕボートは、ウラン鉱石１トンを日本に引き渡す為に出航したが、マレー沖でアメリカ海軍潜水艦の攻撃を受けて撃沈された。
２月７日 貴族院。物理学者でもある田中館愛橘議員は、政府に対して「ウラニウムを燃料に使いまして、それから動力をだそう、そういう企てもあると聞きます」との質問をしたと言われている。
東條首相「（大日本帝国は）科学技術の偉大な力を持っておるのであります。この力に目覚め、しかも進んで広く外国の長所をとり、もって世界の科学水準を突破せんと努力中であります」
２月１０日 アメリカ陸軍は、「破壊的な新型爆弾が日本によって製造された可能性」があるとの極秘情報をえ、危機感を持ってマンハッタン計画を急いだ。
アメリカ首脳部は、昭和天皇が原爆開発に反対している事を知りながら、原爆をドイツではなく日本に落とす事を決めた。
もともと、白人で、キリスト教徒であり、親戚や知人の多いドイツで原爆を使う気はなかったのである。
２月１５日 貴族院本会議で、ウラン爆弾＝原子爆弾開発に関する質疑応答が行われた。
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３月 理研構内に熱拡散塔が完成し、天然ウラン濃縮実験が始まった。
英印連合軍は、インパール作戦で敗走する日本軍を掃討するにあたり、英語がわからず機密情報を持たないない日本人兵士捕虜の処分を決めた。
日本軍兵士捕虜を収容すると進撃が停滞し、勝利が遠のくとの判断からであった
インド人兵士は、上官であるイギリス人将校の命令で日本人兵士捕虜を大量に処刑し、銃弾の節約の為に生きたまま焼き殺すか穴に埋めて処分した。
日本人兵士捕虜をとらなければ、捕虜を人道的に保護するというジュネーブ条約に拘束される事はないという判断である。
連合軍は、人種差別的行動を取っていた。
アメリカ国務省の戦後計画委員会は、日本改造計画の一つとして「日本 信教の自由」と言う文書を作成した。
原始的神道は無害だが、天皇の現人神崇拝や軍神の靖国神社信仰などの好戦的国家神道は世界平和の脅威であるとしたためた。
３月２８日・２９日 佐竹金次陸軍中佐は、国民に科学戦の実情を知らせる為に、朝日新聞に「化学戦の様相」と題する原稿を掲載し、ウラニウムによる特殊爆弾の可能性に言及した。
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春。日本陸軍航空技術研究所は、アメリカ本土を核弾頭付きロケットで攻撃する計画を検討していた。
軍参謀の一部は、戦争中には原爆の実用化は不可能と判断し、その莫大な開発費を現実的なものに使用すべきであると主張した。
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雑誌『学生の科学』４月号「盟邦ドイツでは『ウラニウム爆弾』の大量生産を急いでいるという事を聞いて、敵国共は震え上がっているそうです」
ナチス・ドイツ国内でも、新型兵器の噂がもて囃されていた。
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４月 仁科芳雄は、電波工学の専攻を買われて、陸軍関係以外に海軍の電波兵器開発研究の嘱託を引き受け予算を得ていた。
逓信省が新設した電波局の局長に就任したが、陸軍の意向に従って同年９月に辞任した。
アメリカ軍は、原爆開発をしている理研の四十九号館やその他の原爆研究施設を爆撃した。
その多くは陸軍・理研の二号研究施設であり、海軍・京都帝大のＦ号研究施設は無傷であった。
アメリカ軍諜報機関は、日本国内の情報提供者から原爆開発関連の軍事極秘情報を入手していた。
日本軍参謀は、諜報の重要性が理解できなかった為に、情報戦に負けていた。
飯盛里安「不思議ですね。アメリカは、日本が原爆研究をしているのを知っていたのでしょうか。理研の荒川工場は、川の中にあったのに、見事に爆撃されてしまったからです」
軍部は、戦争に勝つには原爆開発は欠かせないとして、研究の再開を決めた。
如何なる国の軍人でも、戦争に勝つ為なら、如何なる手段でも躊躇なく実行に移した。
職業軍人とは、戦争に負けたら、如何なる理由を付けて自己弁護しても意味がない。
高松宮は海軍の三笠宮は陸軍の原爆使用による戦局打開の方策を、昭和天皇に伝えた。
だが、昭和天皇は、道義的理由から大量殺戮兵器・原爆の開発への反対は揺るがなかった。
昭和天皇は、原爆は、ハーグ陸戦条約に違反する犯罪的殺戮兵器との認識を持っていた。
昭和天皇は、たとえ戦争に負けようとも、人としての尊厳と自衛戦争という大義と殺し合いの中でも道義性を守ろうとした。
責任ある大人として、子孫末代まで、非人道と糾弾される危険性を排除しようとした。
昭和天皇は、滅びの美学という日本的価値観に囚われ、勝つ為には手段を選ばないというドロドロとしたおぞましい総力戦の実態を理解していなかった。
東條英機は、天皇への忠誠心を優先し、天皇の意志に従って原爆の開発再開に賛成しなかった。
杉山元は、戦争に勝つ事を優先して、原爆の早期完成と使用を主張した。
軍部は、綺麗事を言う消極的な東條英機首相兼陸相を見捨て、勝利への戦略から東條内閣の倒閣に同意した。
早期和平派の重臣らも、開戦当時の首相であった東條英機を更迭しなければ、和平工作はできないとして倒閣に賛成した。
官僚や財界人の中の親米派は、政府方針や軍事行動の機密情報を連合国軍側に流して停戦の糸口を掴もうとしていた。彼等は、彼等なりに破滅的戦争を止めさせるべく奔走していた。
だが、戦争の継続を求めていた国際勢力は、日本の早期降伏を認めてはいなかった。
伊号第２９潜水艦は、ロケットエンジンの機密資料を持ってフランスの港を出航したが、途中でアメリカ海軍潜水艦によって撃沈された。
巌谷英一海軍技術中佐は、僅かな資料を持って、輸送機でを乗り継ぎ空路で日本に帰国した。
だが、多くの貴重な資料が潜水艦と共に失われてしまった為に、日本は独自で開発するしかなかった。
陸軍と海軍は、これまでの縄張り意識を越えて、三菱航空機（現三菱重工業）の協力を得てロケット戦闘機「秋水」の開発に取り組んだ。
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４月１４日 アメリカ陸軍戦略爆撃部隊は、天皇崇拝を破壊する為に明治神宮本殿に集中的に焼夷弾を投下して焼き払った。
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５月 ＯＳＳのジョン・エマーソン等は、野坂参三の意見を参考に為て「軍国主義の根絶と民主化プロセスの強化」を書き上げ、極東地域委員会に報告した。
エマーソン「共産主義者野坂参三を戦後改革に協力させるべきである」
野坂参三「天皇の封建的専制的独裁政治機構の首長としての天皇と、もう一つの天皇、すなわち『現人神』、宗教的な役割を演じてきた天皇とに分けた。……人民大多数が天皇の存続を要求するならば、これに対して、我々は譲歩しなければならなぬ。それゆえに、天皇制存続は、戦後、一般人民投票によって決定されるべき事を私は一個の提案として提出するものである」
天皇の位を一般人民に公開し、天皇になれる資格を特定の家族・皇族から全ての人民に公平に分け与える。そして、日本国籍は必要条件としながら、日本民族にこだわらず、平等の原則で人種や民族で差別しないとされている。
出身が、朝鮮人でも、中国人でも、ロシア人でも、アメリカ人でも、アフリカ人でも、日本人となれば全ての人間に天皇になる権利が認められるべきであると。
科学的思考による、日本中心神話に基ずく神の裔・万世一系の男系天皇（直系長子相続）の完全否定である。
つまり。天皇は血筋ではなく、一般人民のその時の気分による人気投票で選ばれ、人気がなく嫌われれば別の天皇を人気投票で即位させるべきであると。
共産主義者による天皇公選制とは、天皇の位を、人気投票で吹けば飛ぶような軽いものに改造する事であった。
５月末 最新鋭長距離爆撃機Ｂ２９、２５機からなる特別部隊５０９部隊が編成され、うち３機を原爆投下用に改造する。
原爆関係者は、イギリスのランカスター機ではなく、アメリカのＢー２９を原爆投下に使用する事を決定した事で、原爆投下の目標が日本である事を知った。
原爆投下のリハーサルとして、４５年７月１０から１５日までに原爆と同サイズの模擬爆弾（パンプキン）を、日本に投下する事が決定された。
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６月 海軍は、あ号作戦が失敗して再建した航空戦力を失った為に、戦況を打開できる新兵器・原爆開発を本腰で取り組むことにした。
６月 アメリカのＢー２９爆撃部隊は、中国内陸の成都の飛行場を飛び立って北九州の八幡地区を爆撃した。
ボーイング社は、３０億ドルの巨費をかけて超大型長距離爆撃機Ｂ２９を完成させていた。
６月６日 ノルマンディー上陸作戦。連合軍による、大反撃の開始である。
ドイツ軍は、Ｖ１ミサイルでイギリス都市部を攻撃していた。
６月２２日 昭和天皇は、東條首相に戦争終結工作を指示した。
東條首相と重光外相は、戦争を終結する為に、中国共産党に身を寄せている野坂参三を通じてソ連に接近しようとした。
南京国民政府の汪兆銘は、日本と中国共産党が接触する事に猛反対し、約束違反であると東條首相に抗議した。
近衛文麿や広田弘毅ら親米英派は、ソ連・共産主義者を仲介にした戦争終結は国體を危うくするとして反対していた。
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マリアナ沖海戦後（６月１９日・２０日）。元帥会議で、伏見宮博恭王殿下は「陸海軍とも、なにか特殊な兵器を考え、これを用いて戦争ををしなければならない」と発言した。
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軍部は、原爆開発は戦略的作戦で統帥権事項であるとして極秘扱いとし、昭和天皇はおろか東條陸相にも全ての情報を隠蔽して知らせなかった。
首相でもある東條陸相は、兵力不足を補う為に兵役免除されていた学徒の大動員、食糧危機状態で平等・公平にコメ配給を行う為の消費制限、戦略物資不足を満たす為の貴金属拠出、利敵行為として厭戦気分を煽る反戦的噂の監視、国内に存在するスパイの摘発などなど、国内の戦時体制強化で原爆開発への監督どころではなかった。
戦時下の軍国日本の最大任務は、大兵力と大量物資で攻勢に出つっある連合国軍の侵攻に備えて、前線を維持する為に国内で女子供や老人の餓死者を出さない事であった。
援軍の期待できない太平洋の孤立した島々で、絶望的な防衛陣地で戦う日本人将兵は、家族を飢えの苦しみから守る為に玉砕を覚悟して戦っていた。
そして、家族の幸福を願い、国家の未来を信じて玉砕した。
軍国日本は、その魂を靖国神社に祭神として祀り、護国の軍神とした。
昭和天皇への忠誠心が強い東條英機陸相は、苦境に立たされつっある戦時下で天皇制度打倒を掲げる暴力的共産主義革命の勃発を警戒し、憲兵や警察を総動員して法秩序を強権を持って維持する事に躍起となっていた。
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軍部と企業は、国内の労働力を補う為に、兵役義務のない反日的な朝鮮人１００万人以上を食糧不足の国内に強制連行し始めた。
つまり。国内にあった数少ない貴重な船舶を、臣民である日本国民を飢えから救う為の食糧を大陸から輸送せず、逆に食糧を無為に消費させる反日的朝鮮人を大量に移住させる為に使用したというわけである。
最終的に。大食漢の反日的朝鮮人２００万人以上を、食糧が足りない日本国内に強制連行し、無駄に貴重な食糧を消費させた。
敗戦後。東京など都市部で、勝利を信じていた軍国少年であった戦争孤児が大量に餓死した。
在日朝鮮人犯罪者は、本土決戦様に隠匿していた食糧などの戦略物資を強奪し、闇市で売りさばいて大金をせしめた。
現代日本。この強制連行と奴隷的重労働は戦争犯罪とされ、関わった企業は企業責任を問われ、強制連行した朝鮮人に対して謝罪し賠償金を払った。
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- 作者:高森 明勅
- 発売日: 2011/05/01
- メディア: 単行本
