✨42)─2─GHQによるハリウッド映画上映は洗脳教育の一環であった。~No.183 

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   ・   ・   {東山道美濃国・百姓の次男・栗山正博}・   
 日本民族とは、単純でバカなのか、複雑で賢いのか。
 はっきり言える事は、現代日本人は自覚できない単純バカである。
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 2023年2月号 Hanada「エンドロールはまだ早い  なべおさみ
 第68回 ウィリアム・エリオット
 戦後、本当の戦後というものは、都会では昭和30年までの10年間ではなかろうか。昭和20年の夏からの時代を知る者が、いま現代を生きている〝戦後を知る者〟だと思う。
 ……
 そんな日本人にとって、戦後の最大の娯楽は映画でした。
 映画の果たした役割は、人々に夢や喜びを与え、萎(な)えた心を癒やすことでした。
 この役目は大きかったのです。
 現実に住むところも食うものも不十分だった終戦の翌年から、アメリカ映画が上映されるのです。その実現は実に早い。
 それに先駆けてGHQのマッカーサー元帥は、1945年10月2日、発足と同時に民間情報教育局ダイク局長に命じ、アメリカ映画上映の是非を占うべく、年の瀬に日比谷映画劇場で『ユーコンの叫び』をテスト上映させます。
 事前にGHQから指令を受けた方は慌てたでしょうね。なにしろ、8月に戦争が終わったといはいえ、4ヶ月も経ぬ間にアメリカ映画の上映ですよ。ちょっと前まで、敵国映画として上映できないでいたわけですから。
 『アメリカ映画で上映されていないストックはあるのか?』
 その筋からのお達しに、在庫を即答できた。
 『「ユーコンの叫び」です』
 1938年に輸入したまま上映できずにいた1930年作品だった。B級映画もいいところの、リパブリック映画のアラスカ活劇でした。
 敗戦からすぐ敵国映画上映
 この上映は強制されたうえでの公開です。
 『日本国民のアメリカ国家への反発はいかなるもおかを知る手立てになろ!』
 ダイク局長は、マッカーサーからそう言われていたのでしょう。これはマッカーサー自身がアメリカ政府からそう指令を受けていたのです。
 『日本国民に民主主義を植え付けるには、ハリウッドを使え!』
 ハリウッドとは映画のことです。
 つまり、アメリカ映画をどんどん上映して、アメリカ流の主義を根付かせろということでした。
 デモクラシーへの『洗脳』です。
 終戦のその12月6日、焼けなかった日比谷映画劇場で、『ユーコンの叫び』は3日間、テスト上映されました。
 考えてみてください。8月の何日でしたか、玉音放送は?茨城県の片田舎で『マツダ三球スーパー』のラジオを庭まで引っ張って、そこを取り囲んで聴いた人々が地面に泣き崩れるのを、いまでも思い出せます。
 それから4ヶ月も経たずに、敵国映画の上映です。もちろん日本人の怒りの現実の数々を記録すべく企画、、現実化したのでしょう。
・スクリーンに生卵が投げつけられた。
・暴漢が舞台上に駆け上がって野次った。『アメリカ映画を観る非国民ども!』
 新聞は報道した。『これぞ、〝ユーカンな叫び〟だ』と予測を。
 ところが、『クリビッテンギョウ・イタオドロ』だった(当時、巷{ちまた}で流行{はや}った『ビックリギョウテンオドロイタ』の造語)。
 こんなことは少しも起こらず、開場前から長蛇の列で、客は引きも切らず、とうとう3日の上映が一週間に延ばされたのです。
 これって、逆にマッカーサー元帥は怖くなってしまったのだと思います。アメリカ人的な考え方からすれば、こんなことはあり得ないはずですから。不気味です。
 どう考えたらいいのか判断できなかったのだと思います。そこで、マッカーサー元帥の取った行動はすごかいです。
 日比谷のGHQと、赤坂のアメリカ大使館の往復しかしなかったのです。行って帰って、それだけに徹底しました。ですから宿舎内に映写ルームをつくらせ、映画を観まくりました。軍命令で、ハリウッドで完成した映画が次々とアメリカ軍機で空輸されていたからです。
 ……
 こうした事実は、アメリカ政府の日本への懐柔政策をハリウッド映画が担(にな)っていた証(あかし)だと思えるのです。
 ですから、そのアメリカ映画を上映させるために、映画館の建設と補修、維持にはGHQは積極的に優遇をいただろうと想像できますね。日本の盛り場の復興は映画館から、と言っても過言ではありませんでした。
 私の小学校時代に全国的に映画館が普及し、国民最大の娯楽は映画となっていたのです。
 ……。
 馬の扱いが上手い役者
 その頃はわからなかったが、アメリカ映画の作品には大別すると二つの作品群があったのですね。
 一つは、きちんとした映画としての矜持(きょうじ)を守ってつくられている作品。もう一つは、とにかく映画館で上映するためにつくっている作品。後者を『プログラム・ピクチャー』と言います。二本立て興業の添え物的映画です。安く早くつくりあげるのが根底にあるのです。
 正直、安手(やすで)の映画です。
 ところが戦後の一時期に、この安手の西部劇がどれほど日本人の心を和(なご)ませたでしょう。愛され続けた『水戸黄門』や『銭形平次』のように、単純でわかりやすい『勧善懲悪』のストーリーで、肩が凝(こ)らない作品ばかりでした。
 私が映画を観始めた昭和25年は、アメリカ映画が130本も封切られました。このうち、西部劇は喜劇の西部劇も含めると20本を超えている。」
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 好書好日
 「敗戦とハリウッド」書評 米国映画浸透の歴史、多面的に
 評者: 吉岡桂子 / 朝⽇新聞掲載:2014年09月21日
 敗戦とハリウッド SCREENING ENLIGHTENMENT 占領下日本の文化再建
 著者:北村 洋
 出版社:名古屋大学出版会
 ジャンル:社会・時事・政治・行政
 ISBN: 9784815807757
 発売⽇:
 サイズ: 22cm/220,83p
 占領政策の一環としてハリウッド映画を利用したGHQとその到来を歓迎した日本人。両者の関係を多面的な交渉のプロセスと捉え、検閲・配給・宣伝をめぐる試行錯誤、ファン文化形成等… 
 敗戦とハリウッド―占領下日本の文化再建 [著]北村洋
 ハリウッド映画は、米国が第2次世界大戦で打ち負かした日本に、「良きアメリカ」を埋めこみ、そのパワーの傘下へと導く装置となった。
 本書は、戦勝国から押しつけられたともいえる映画が日本社会に歓迎され、浸透していった歴史を多面的につづる。事例として、ヒチコック監督の作品やゲーリー・クーパーエリザベス・テイラーらが出演した懐かしい作品が数多く登場する。映画好きにはとりわけ興味がそそられる占領の外交史であり、文化、社会史となっている。
 連合国軍による占領(1945〜52年)の約7年間で、ハリウッドが配給した長編映画は600本を超える。民主主義を教育し、啓蒙(けいもう)するため注意深く選ばれ、検閲された。たんなる娯楽を超えて、民主、人権や自由など米国が掲げる価値観を潜ませた。政界の腐敗に触れた作品は「見習うべき米国の民主主義が不当に描かれている」と上映が見送られたように。
 日本映画については、戦中の厳しい統制がとかれ、思想や芸術を表現する幅が格段に広がる。だが、あくまでも米国の検閲が前提である。原爆の描き方に強い注文がつき、封建を排する理由で時代劇には否定的だった。
 米国の政府、軍、映画産業の動機は、自らの利益にもとづく。しかし、日本の一部の文化人、ファンは米国の価値観を模範と感じて、すすんで普及に加わる。興行者は商機に突き動かされる。「映画の『消費』を通してアメリカの指揮下での日本再建を肯定する『感情の構造』」が形成されていく。ハリウッドと日本社会の化学反応が興味深い。
 著者は「親米的」社会が日本にうまれたメカニズムの解明を目的とし、是非は問うていない。ただ、通読すると、勝者と敗者という圧倒的な力の不均衡のもとに産み落とされた戦後の日米関係は、脈々と今につながっていることを思い知らされるのだ。
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 名古屋大学出版会・5184円/きたむら・ひろし 71年生まれ。米ウィリアム・アンド・メアリー大学准教授(歴史学)。
 吉岡桂子(ヨシオカケイコ)
 朝日新聞社編集委員
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 日本人は寛容と曖昧で「水に流す」民族であるが、中国人と朝鮮人は不寛容と厳格で「水に流さない」民族である。
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 日本民族は、「昨日の敵は今日の友」として、熾烈な殺し合いをし、原爆や絨毯無差別爆撃で罪もない数多くの女性や子供を虐殺したアメリカ人を友人・親友として復讐や報復など考えなかった。
 対して、満州南樺太で数十万人の女性や子供をいたぶって惨殺した中国人・中国共産党、ロシア人共産主義者ソ連、反天皇反日朝鮮人は許さなかった。
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 2013年12月18日 YAHOO!JAPANニュース「偽りの民主主義
 田中良紹ジャーナリスト
 浜野保樹著『偽りの民主主義』(角川書店)という本を読んでいる。敗戦後の日本の映画・演劇がGHQの指導の下で復興する過程を描いた本である。そこには「日本を民主化する」と称してアメリカが行った数々の「統制例」が書かれてある。
 日本の映画人たちは終戦の1か月後に集められ、「戦前の日本の検閲はすべて廃止し、民主化に協力するものに限って製作の再開を認める」というGHQの方針説明を受ける。その方針は演劇、浪花節、落語、漫才、講談にも適用された。
 GHQの担当官デイビッド・コンデは映画の素人だが、日本の映画界に絶対的な権力を振るうようになり、「検閲ではなくサジェスチョンだ」と言いながら事実上の事前検閲を行う。復讐劇が多い時代劇の制作を認めず、軍閥や財閥の横暴を暴き労働組合意識を高める映画を奨励した。また「キスは民主主義のシンボル」として映画にキスシーンの挿入を強要し、俳優に対する講習会まで開く。
 8月15日を日本人は「終戦」と思っていたがアメリカは違った。狂信的で好戦的な日本人を洗脳しなければ占領軍は日本人から襲われるという恐怖心からアメリカは心理作戦を継続する。それが映画や演劇に対する「統制」となる。コンデの指導の下に黒沢明の『わが青春に悔いなし』や木下恵介の『大曾根家の朝』、今井正の『民衆の敵』など「民主主義を扇動する」映画が作られた。
 戦後の日本でコンデが指導したのは映画だけではない。共産主義者であったコンデは労働組合の結成にも力を入れた。大映東宝労働組合が生まれ、それが後に米軍まで出動した東宝の大争議へとつながる。労働組合を作らせたのもアメリカなら後に争議を弾圧したのもアメリカであった。
 コンデはGHQの民政局に所属したが、冷戦が始まると民政局は反共主義者のウィロビー率いる参謀二部と対立する。1946年、コンデは天皇戦争犯罪を問う映画『日本の悲劇』を作らせたことから役職を解任された。アメリカは戦時中から天皇を中心とした傀儡政権を日本に打ち立てる方針を持っていたためである。『日本の悲劇』はフィルムのネガもポジもすべて没収された。
 日本人の洗脳を遂行するGHQは、占領当初は日本にアメリカ映画だけを輸入させる方針でいた。しかしヨーロッパ映画の輸入も認めざるを得なくなると、連合国側の映画は認めたが、ドイツなど敵側の映画は禁止した。
 そしてGHQはイギリスやフランスよりアメリカ映画が圧倒的に多く輸入される割当制を公布し、民主主義を広めると称して日本国内の映画館や劇場を接収し、映画だけでなく音楽や演劇の市場も占有しようとした。
 「貿易は映画に続く」というのがGHQの方針であった。映画によってアメリカへの憧れを生み出し、アメリカの生活様式を普及させれば、アメリカ製品が売れるという考えである。映画で見たウェディング・ドレスを着るためキリスト教徒でもない日本人が教会で結婚式を挙げ、映画で見たクリスマスを日本人が祝うようになった。
 日本は敗戦によって表現の自由が回復されたと思わせられたが、しかし占領の現実そのものを映画で表現する事は厳しく規制された。占領政策の妨害になるという理由で焼け跡の風景や横文字の標識、進駐軍施設を撮影することなどは許されなかった。
 日本が独立すると日本の映画人は占領期に作れなかった映画を作ろうとする。原爆投下を扱った『長崎の鐘』や『原爆の子』、基地問題を扱った『混血児』や『赤線基地』などが作られたが、谷口千吉が監督した東宝映画『赤線基地』はアメリカの圧力によって公開が中止される。日本映画界は60年安保後に今村昌平が『豚と軍艦』を撮るまで米軍基地を自由に描く事が出来なかった。
 1951年に日米安保条約が締結されると、ハリウッドはずるがしこい悪役という日本人のイメージを好転させなければならなくなる。そこで「日本女性とアメリカ人男性のロマンス」映画が次々に作られる。京マチ子ナンシー梅木らが出演した『八月十五夜の茶屋』や『サヨナラ』などは、しかしいずれも日本人には受け入れがたい異国情緒に塗り固められていた。
 こうした戦後の日本映画史を見てくると、民主主義を巡る日本とアメリカの関係は今も変わらないと思えてくる。一方にリベラルな民主主義を押し付けるアメリカがあり、もう一方にタカ派的な民主主義を押し付けるアメリカがある。その主張はまるで違うのだが、しかし両方とも目的は一つでそれはアメリカの国益を狙っている。
 アメリカは時と場合でどちらが有利になるかによってそれを使い分けてくる。ところが日本はどちらかを正義と考える二つのグループに分かれて対立するのである。GHQから追放されたコンデが日本に舞い戻り、社会党の機関誌に連載していた事実などを知ると、戦後の保革対立にはアメリカの影を感ずるが、冷戦が終わってからもその構図は変わらない。
 冷戦が終わる頃、アメリカの敵はソ連でも中国でもなく日本経済だった。その頃ワシントンで日本問題の専門家として活躍したロナルド・モース教授は私にこう言った。「地球上でアメリカと異質な国は日本、北朝鮮キューバの3つだ」。思わず「ソ連と中国は違うのか」と聞き返したが彼はかぶりを振った。
 日本の総理が「日本とアメリカは価値観を共有している」と発言するとき、私は言いようのない違和感を感ずる。アメリカはそう言わせる事が利益になると思えばそうするが、そうでないと思えば言わせないようにするだけの話である。
 終戦の日ニューヨーク・タイムズ紙には日本という怪獣の牙を抜く米兵の漫画が掲載され、「怪獣は死んでいないので牙を抜く作業は永遠に続けなければならない」と書かれてあったと言う。日本人は終戦によって戦争は終わったと考えているが、アメリカの対日戦争はまだ終わっていないのである。
 記事に関する報告
 田中良紹
 ジャーナリスト
 1969年TBS入社。ドキュメンタリー・ディレクターや放送記者としてロッキード事件田中角栄、日米摩擦などを取材。90年 米国の政治専門テレビC-SPANの配給権を取得。日本に米議会情報を紹介しながら国会の映像公開を提案。98年CS放送で「国会TV」を開局。07年退職し現在はブログ執筆と政治塾を主宰■オンライン「田中塾」の次回日時:1月29日(日)午後3時から4時半まで。パソコンかスマホでご覧いただけます。世界と日本の政治動向を講義し、皆様からの質問を受け付けます。参加ご希望の方は https://bit.ly/2WUhRgg までお申し込みください。現在令和5年12月までの会員を募集中です。
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