💍32)─1─英紙も注目する現代日本の若きマルキシスト達。〜No.118No.119No.120 

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   ・   ・   {東山道美濃国・百姓の次男・栗山正博}・   
 新生マルキシスト達による、反宗教無神論と反天皇反民族反日本的な「新しい生き方」。
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 日本人といっても、現代の日本国民と昔の日本民族は見た目上では姿形が似ていても中身が違う日本人である。
 特に、マルキシストである左翼・左派・ネットサハ、過激派はそうと言える。
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 2022年10月8日 YAHOO!JAPANニュース クーリエ・ジャポン「英紙も注目する若きマルキシスト、斎藤幸平が唱える「新しい生き方」
 Photo: Ruben Earth / Getty Images
 東京大学大学院の斎藤幸平准教授による『人新世の「資本論」』は、コロナ禍で若者たちに響くメッセージを発信し、50万部を突破するベストセラーとなった。本書は2023年に英訳が刊行予定だ。それに先立ち、英紙「ガーディアン」がインタビューを行った。
 【画像】『人新世の「資本論」』の著者、斎藤幸平 
 ある日本人研究者によるマルクス主義と環境問題についての著書が、驚くほどのベストセラーとなっている。彼によれば、世界が資本主義に「緊急ブレーキ」をかけ、「新たな生き方」を見つけ出さない限り、気候危機は制御できないほど悪化していくのだという。
 東京大学大学院准教授、斎藤幸平のメッセージはシンプルだ。それは、無限の利益を求める資本主義が地球を破壊しており、「脱成長」により社会の生産スピードを緩め、富を共有することだけが、そのダメージを修復できるというものである。
 現実的に言えば、それはファストファッションなど、使い捨て可能な商品の大量生産・大量消費の終焉を意味する。また、著書『人新世の「資本論」』において斎藤は、労働時間を削減し、看護など「労働集約型」の仕事を優先させることを通じて、脱炭素を推進することを提唱している。
 本人も驚きの大ヒット
 気候危機に対して斎藤が日本語で提示する解決策が、左翼的な学問・政治領域を超えて広く受け入れられることなど、ほとんどの人には予測できなかっただろう。カール・マルクスが環境について述べた著作にヒントを得て書かれた『人新世の「資本論」』は予想外のヒットとなり、2020年9月の出版以来、50万部を超える売り上げを記録している。
 気候変動の影響を示す兆候(パキスタンの洪水からイギリスの熱波まで)、拡大するインフレ、エネルギー危機といった問題に世界が直面するなか、斎藤は2023年にケンブリッジ大学出版局から出版予定の学術書で、持続可能なポスト資本主義的世界のヴィジョンを提示している。これに続いて、ベストセラーとなった『人新世の「資本論」』の英訳版も刊行予定だ。
 本紙「ガーディアン」のインタビューで、斎藤は「大きくいま世界で起きていることを扱っています。気候危機と、我々がそれにどう対応すべきなのかについてですね」と述べた。「私は、脱成長および資本主義からの脱却を主張しています」
 「世界的な脱成長」という言葉だけでも、「富裕社会から、経済が縮小し生活水準も低下する暗黒時代への没落」といったネガティブなイメージを想起させる。ここ70年間の大部分において同一保守政党が政権を握ってきた日本で、喫緊の問題に対しマルクス主義的要素を解決策として提示する本は売れにくいだろうということは、斎藤も認めるところだ。
 「(封建的な)江戸時代に戻りたいのか、とよく攻撃されます。(中略)イギリスやアメリカでも似たようなイメージが根強いと思います」と彼は言う。「そういう背景がありながら、この本が50万部以上売れたというのは驚くべきことです。皆さんと同様、私も驚いています」
 社会は迅速に、劇的に変化できる
 35歳の彼は、ラディカルな変革を示す言葉で語ることを躊躇(ためら)わなかった。世界がパンデミックを経験し、地球温暖化によってもたらされた存亡の危機に直面するなか、経済の現状に失望した人々が彼の言葉に耳を傾けるようになっていた。
 パンデミックは先進国経済における格差、また世界の南北格差を拡大した。そんななか、本書は若い世代の琴線に触れたのである。
 『人新世の「資本論」』を出版直後に購入したという31歳の研究者・塩田潤によれば、「斎藤さんはわかりやすいストーリーを語っている」という。
 「資本主義にも長所と短所があるとか、資本主義を改善することができるとか、そういうことを言ってるわけではなく、とにかく我々は資本主義というシステムを丸ごと捨ててしまわなければならないと主張しているのです」
 「若い人々はパンデミックでひどいダメージを受け、さらに環境破壊や生活費危機といった大問題にも直面しています。そこに斎藤さんのシンプルなメッセージが響くのです」
 格差の拡大によって自著の緊急性が高まったことには斎藤も同意している。
 「多くの人々が仕事と家を失い、フードバンクなどに依存しています。日本国内でさえもそうです。これは衝撃的なことだと思います。それに、低賃金で長時間労働を強いられるエッセンシャルワーカーたち。こうした人々の過小評価も深刻な問題となりつつあります」
 新型コロナへの対応を通じて、社会の迅速な変革は望ましいだけではなく、実際に可能だということが示されたと彼は言う。
 「パンデミックの最中に我々が学んだことの一つは、我々は自分たちの生活を劇的に、ごく短期間で変えられるということです。在宅ワーク、買い控え、移動や外食の制限が始まったときのことを考えてみてください。労働を減らすことは環境に優しく、人々にもより良い生活を与えることを、我々は証明したのです。しかしいま、資本主義は我々を“通常の”暮らしに引き戻そうとしています」
 いまこそマルクス主義を見直すべき
 広く受け入れられている気候危機対策への取り組みに対しても、斎藤は強い懐疑を示す。「拙著の一行目では、持続可能な開発目標(SDGs)を大衆にとっての新たな麻薬と位置付けています」と、マルクスの宗教観を引き合いに出しつつ彼は語った。
 「経済システムはいっさい変えないままエコバックやエコボトルを買わせることで、SDGsは企業や政治家の責任をうやむやにしつつ、体系的・組織的問題を隠蔽し、すべてを個々人の責任に還元しています」
 「マルクスがいかに持続可能性に関心を寄せていたか、非資本主義的・前資本主義的社会がいかに持続可能なものであるかに気づきました。というのも、そうした社会は定常経済(経済成長を目標としない経済)を実現するもので、成長にとらわれていないのです」
 『人新世の「資本論」』の出版以降、斎藤は日本人がマルクス思想に対して抱いている拒否感を大幅に和らげてきた。
 公共放送NHKの「100分de名著」シリーズでは、斎藤が1回25分、全4回にわたりマルクス思想を解説した。また大手書店チェーンでは、マルクス主義の再興をテーマとした特集スペースが組まれた。
 いま、斎藤は自身のメッセージが英語圏の読者にも受け止められることを願っている。
 「パンデミック、貧困、気候変動、ウクライナ戦争、インフレなど、我々は非常に困難な状況に直面しています。経済を成長させつつ、生活に関わることを根本的に何一つ変えることのないまま持続可能な生き方をするなどというのは不可能です」
 「この30年間の経済政策が失敗してきたのだとすれば、新たな生き方を探し出すべきではないか? そんな思いがいま、にわかに高まっているのです」
 Justin McCurry」
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 日本の近代化の目的は、対外戦争を戦う為の軍国主義化であった。
 日本の開国・幕末・明治維新戊辰戦争・近代化・軍国主義化の発端は、ロシアの軍事侵略とキリスト教の宗教侵略で、その歴史的事実が、中世キリスト教会の日本人奴隷交易、寛政日露交渉(1792年)と攘夷運動、文化露寇事件(1807年)と蝦夷地・北方領土派兵(約4,000人)、攘夷派が激怒した対馬事件(1854年)の弱腰交渉、などであった。
 日本をロシアから救ったのは、戦争も辞さずのイギリスの軍事力・海軍力であった。
 軍事を否定し信用しない国家・国民・民族には、現実世界で生きる資格はなかった。
 熱狂的天皇主義者(現代の右翼・右派・ネットウハ、一部の保守派とは無関係)である尊皇派・勤皇派による攘夷運動は、間違った愛国主義民族主義ではなく、正しい軍国主義国粋主義・好戦主義、正義の戦争・聖戦であった。
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 神国日本を守る為の攘夷対象は、軍事侵略を企むロシアと宗教侵略を繰り返すキリスト教であった。
 徳川幕府の経教分離の原則を受け入れて交易を行っていたオランダは、排除すべき攘夷の対象ではなかった。
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 近代的軍国日本の戦争とは、数千年前の弥生時代古墳時代からの天皇を中心とした国體を死守する為の積極的自衛戦争であった。
 国體には、数万年前の旧石器時代縄文時代からの原始的民族神話が深層に流れている。
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 レーニンは、世界人民革命戦略から、中国共産党日本共産党など極東アジア共産主義者に対して、日本とアメリカを戦争させ世界戦争に拡大し、西洋列強の富と力の源であるアジアの植民地を解放するように示唆した。
 つまり、軍国日本が戦った日中戦争や太平洋戦争はレーニンが仕組んだ謀略であった。
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 昭和6(1931)年9月18日 満州事変。
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 昭和7(1932)年 ソ連コミンテルンは、社会ファシズム論から日本共産党に対し32年テーゼ「日本に於ける情勢と日本共産党の任務に関するテーゼ」を送った。
 「帝国主義戦争の内乱への転嫁を目標とする日本共産党」に、暴力革命勝利の為の「統一戦線戦術」を命じた。
 日本人共産主義者は、人民の正義の為に昭和天皇や皇族を惨殺して大虐殺を伴うロシアのような共産主義暴力革命を起こすべく活動を本格化させた。
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 スターリン日露戦争で屈辱的な敗北を喫したのは、日本に天皇制があったからだ。これを打倒しなければ、日本はいつまでたっても極東においてロシアの脅威になる。権力の中枢である天皇制に何としても打撃を与えなければならない。日本共産党の任務はそこにある」
 イギリス、イタリア、ベルギーなど西洋諸国の各国の共産党は、自国の王室を人民の敵とは認めず、それ故に一度も「王室打倒」とは叫ばなかったし、ソ連・国際共産主義勢力も命じなかったし求めなかった。
 ロシア人理論家のニコライ・ブハーリンスターリンの意向を受けて、日本共産党・日本人共産主義者マルクス主義者らに送られる書簡に「天皇打倒」を書き加え、同時に各国の全ての共産党共産主義者にも同様の文言を送った。
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 32年テーゼ
 1932年5月コミンテルン執行委員会西ヨーロッパ・ビューローによって決定された「日本における情勢と日本共産党の任務に関する方針書」のこと。日本の支配体制を絶対主義的天皇制とみなし,きたるべき日本革命は天皇制を打倒し,地主制を廃止するブルジョア民主主義革命であり,社会主義革命はその次の段階とする二段階革命論の立場を明確にした。日本では河上肇翻訳で同年7月 10日『赤旗』特別号に掲載され公にされた。同種のものには 27年,31年のものがある。これらのテーゼは当時の日本の経済理論,社会主義運動理論に大きな影響を与え,活発な論争を引起した。
 出典 ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典について 情報
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 昭和8(1933)年頃から、日本人の共産主義者社会主義者から大量の転向が続出し、日本共産党治安維持法による弾圧で壊滅状態に追い込まれ、過激分子は地下に潜って反天皇反民族反日運動を続けた。
 転向を拒否した日本共産党幹部は、逮捕されて収監されるか、中国に亡命しソ連アメリカの支援を受けた。
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 日本人共産主義者を庇っていたのが、敵日の中国共産党人民解放軍(現代の中国軍)であった。
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 日本人の共産主義者無政府主義者キリスト教朝鮮人テロリストは、昭和天皇や皇族を惨殺する為に付け狙っていた。
 日本人共産主義者とは、反天皇反民族反日本であり反宗教無神論である。
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 日本の軍国主義国家建設は、侵略してくるロシア・ソ連・国際共産主義勢力、中国(中国共産党)・朝鮮に対する正当な自衛行為であった。
 軍国日本の戦争は、戦時国際法に違反しない合法的な正当防衛の積極的自衛戦争であった。
 つまり、日本は戦争犯罪国家ではなかった。
 当然、歴代天皇戦争犯罪者ではない。
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 紛れもなき日本民族日本人の切なる願いはただ一つ、数万年前・数千年前の祖先と数千年後・数万年後の子孫の為に、民族中心神話所縁の正統性男系父系天皇制度と神の裔である現皇室の天皇・皇族を守り残す事のみであった。
 日本民族日本人が天皇に向ける畏敬・敬愛・親愛は、情緒、情愛よりも強く深く濃い「情念」である。
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 歴史的事実として、天皇・皇族・皇室を戦争をして命を捨てても護ろうとした勤皇派・尊皇派・天皇主義者・攘夷論者とは、日本民族であり、学識と知識などの教養を持たない小人的な、身分・地位・家柄・階級・階層が低い、下級武士、身分低く貧しい庶民(百姓や町人)、差別された賤民(非人・穢多)、部落民(山の民{マタギ}・川の民・海の民)、異形の民(障害者、その他)、異能の民(修験者、山法師、祈祷師、巫女、その他)、芸能の民(歌舞伎役者、旅芸人、瞽女、相撲取り、その他)、その他である。
 日本民族には、天皇への忠誠心を持つた帰化人は含まれるが、天皇への忠誠心を拒否する渡来人は含まれない。
 儒教の学識と知識などの教養を持つ、身分・地位・家柄の高い上級武士・中流武士や豪商・豪農などの富裕層・上流階級には、勤皇派・尊皇派・天皇主義者は極めて少なく、明治維新によって地位を剥奪され領地を没収された彼らは反天皇反政府活動に身を投じ自由民権運動に参加し、中には過激な無政府主義マルクス主義に染まっていった。
 江戸時代、庶民は周期的に伊勢神宮への御陰参りや都の御所巡りを行っていた。
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 西行法師「何事の おはしますをば しらねども かたじけなさに 涙こぼるる」(伊勢神宮参拝して)
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 イザベラ・バード「わたしは死んだ過去の時代の霊魂が私の背後に近づいてくる、と感じた」(伊勢神宮参宮して)
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 同じ儒教価値観で卑賤視され差別される部落民や賤民(非人・穢多・散所{さんじょ}・河原乞食・他)とでは、何故・どういう理由で偏見をもって差別されるかが違う。
 マルクス主義共産主義階級闘争史観やキリスト教最後の審判価値観では、日本の部落民や賤民を解釈できないし説明できない。
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 現代の部落解放運動・同和解放運動が対象とする被差別部落民は、明治後期以降の人々で、それ以前の人々ではない。
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 戦後のマルクス主義者・共産主義者は、反宗教無神論・反天皇反民族反日本で日本人を洗脳すべくメデイア・学教教育・部落解放(同和解放)運動などへの支配を強めていった。
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