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日本列島は、ヤマト王権時代から雑多な自然災害、疫病蔓延、飢餓・餓死、大火などが同時多発的に頻発する複合的災害多発地帯であった。
疫病は朝鮮半島・中国大陸など海の外から襲ってきて夥しい死者を出した為め、朝廷や幕府は強権を用いて疫病の水際政策として鎖国政策を断行していた。
日本国は、国の豊かさよりも国民の生命や健康を優先した。
現代の歴史教育は、鎖国策を愚策であったと否定している。
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明治１２（１８７９）年 コレラが大流行。全国で、患者は約１６万８，０００人、死者は約１０万４００人に達した。
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習志野市役所
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No.90 平成18年7月1日号 シリーズ・災害と闘う3 「コロリ」の恐怖 鷺沼村のコレラ一揆
更新日：2019年3月14日
新ならしの散策 No.90
シリーズ・災害と闘う3 「コロリ」の恐怖 鷺沼村のコレラ一揆
コレラ（注釈1）は、かつて世界で大流行し、多くの死者を出したことで知られています。幕末から明治にかけて日本でも猛威をふるい、急激に脱水症状を起こし、もがき苦しみながら死んでいく姿があまりに酷(ひど)いことから、「コロリ」とか「虎列刺(これら)」と書かれ、悲惨(ひさん)な病として恐れられました。
明治12年（1879年）8月の千葉県の記録には、鷺沼村（注釈2）でコレラが流行し、30名以上の死者が出たことが記されています。コレラの場合、患者の汚物から伝染することが多かったようで、患者の汚物が流れ込んだ海老川下流の船橋漁師町（注釈3）では、コレラのために多くの人が亡くなっています。当時、鷺沼村には江戸から肥料として糞尿を積んだ船が多く入ってきており、これらが感染源となったようです。
千葉県は鷺沼村に役人を派遣し、コレラ退治に立ち上がります。役人たちの奮闘により、コレラの被害も下火になり、さらに被害の拡大を防ぐため、コレラの病死者を火葬するための焼き場を建てようとします。しかし、隣接する久々田(くぐた)村（現在の津田沼）の人々は、「火葬場の煙を吸ってコレラにかかる」という迷信を信じ、火葬場の建設を止めようとして大挙(たいきょ)して鷺沼村に押し寄せます。その数170名ほど。手に凶器を持った多くの村人を前にして、県の役人は丁寧に説明し何とか騒動を静めようとしますが、暴徒と化した村人は村長や県の役人に襲いかかります。最後には周辺の警官を動員して何とか騒動をおさめましたが、このような騒動は各地で発生していたようで、「コレラ一揆」と呼ばれています。
例えば、同じころ鴨川（注釈4）では、医師の沼野(ぬまの) 玄昌(げんしょう)が、伝染病予防のために撒(ま)いていた白い消毒薬をコレラの病原菌を撒いていると勘違いされ、ついには大勢の村人に撲殺(ぼくさつ)されるという事件も起こっています。
コレラ菌がコッホ（注釈5）によって発見され、その治療法が確立されるのは19世紀末で、それまで、コレラへの恐怖と伝染病に対する無知が多くの悲劇を生みました。
（注釈1）コレラ…コレラ菌を病原体とする感染症。
（注釈2）鷺沼村…現在の習志野市鷺沼周辺。
（注釈3）海老川下流の船橋漁師町…現在の千葉県船橋市周辺。
（注釈4）鴨川…現在の千葉県鴨川市周辺。
（注釈5）コッホ…ロベルト・コッホ（1843-1910）。ドイツの医師・細菌学者。
虎の怪物のイメージで描かれたコレラの瓦版〔かわらばん〕（大阪・片桐棲龍堂薬局 所蔵 岐阜・内藤記念くすり博物館 協力）
参考
『千葉県伝染病史』 川村純一 著
『千葉県史料 近代篇・明治初期7』
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［第５６話］新潟コレラパニック１８７９ ～病気だけではなかったんです！！～
風邪やインフルエンザ、ノロウィルスをはじめとする胃腸炎などの感染症。感染力が強いので瞬く間に蔓延まんえんし、特に冬になると全国的に大流行することが多いようです。
これまで7回の世界的流行があり、日本では江戸から明治時代にかけて数年間隔で猛威をふるった感染症があります。コレラ（虎列拉）病です。コレラ菌に感染することにより突然の高熱、嘔吐おうと、下痢、脱水などの症状が顕れます。
明治12年（1879）の大流行の時、新潟県では警察が出動する大変な騒動になりました。病気の流行と警察の出動、この無縁のような２つの事柄がなぜ結びついてしまったのでしょうか。
当時、コレラ病は「コロリ」と呼ばれ、人々に強い恐怖心を植え付けていました。加えて予防に対する正しい知識が不足していました。新潟県は明治10年・11年に「虎列拉病者取扱手続」等を相次いで布達ふたつし、コレラ病患者が発生した場合の対応を定めています。これらの規則の中で注目すべきは、人々の健康に関することは警察の職務である、という点です。医師や衛生担当者は警察の指示で行動することになりました。患者は原則として避ひ病院びょういん（伝染病専門病院）に収容され、自宅療養患者の家族は外出禁止など、伝染を防ぐための配慮から隔離する措置がとられました。しかしこのような措置はコレラ病や死に対する恐怖に加え、警察という権力への畏怖いふともあいまって、一層恐怖心を高めることになりました。
そんな空気が充満する中、明治12年3月に西日本でコレラ病が発生します。県は港での検疫けんえきを強化し、家屋内外・街路がいろなどを清潔に保つよう通達しましたが、7月に入るとついに県内で感染者・死者が確認され、コレラの恐怖が現実のものとなったのです。感染予防のために魚介類や生鮮食品の販売が禁止されたことにより、関係者は大打撃を受けます。さらに新潟町では、大火や洪水等の発生による米価の急騰きゅうとうが人々の生活を脅かしました。そして8月、生活の糧かてを失った漁師たちが安米を要求して富商宅を打ちこわし、巡査に抵抗する者も現れたため、警察と衝突する大騒動になりました。この騒ぎは沼垂町などへも飛び火し、竹槍などを手にした人々が警察や富商、避病院などを破壊しました。駆けつけた警察によって鎮圧されますが、死者を出すに至りました。
この大騒動の原因は、米価の高騰、コレラ予防のための魚介類・野菜果物の販売禁止等の経済的理由や、患者は避病院に送られることなどから不安が広がり恐怖心を増幅させたことによると考えられます。『新潟古老雑話』（請求記号E9111-62）の「大コレラの時」には患者の家を見張る警官の挿絵があります。こんな風に家の出入りを監視され続けることは恐怖以外の何ものでもなかったことでしょう。全国各地で発生したコレラ騒動により、国や府県では衛生行政の見直しが緊急課題として浮上しました。国の対応を受けて、新潟県でも衛生課が学務課内の一係から独立し、町村では公選による衛生委員が置かれるなど、衛生行政の強化が図られていきました。
コレラ予防に関する諸注意が記された「虎列拉病予防注意箇条(明治13年)」（請求記号E0311-26「虎列拉病予防村中申合約束書」）を紹介します。この注意箇条には、家を清潔に保つことや、食事での体調管理をしっかりと行うことなど、現代にも通じる家庭でできる感染症対策の基本が記載されています。
（要約抜粋）
・家屋内または屋敷内にゴミを片付けて、時々掃除をすること。
・海老・蛸たこ・生烏賊いか・天麩羅てんぷらほか、消化の悪い物は食べてはいけない。
・（略）吐瀉物としゃぶつで汚れた衣服・紙・手拭等に速やかに濃厚石灰酸を注ぎ、便器その他汚れた器は希薄石灰酸で洗うこと、取り扱った者は希薄石灰酸で手を洗うこと。
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防災情報新聞
○内務省、急きょ初の感染症予防法規：虎列刺(コレラ)病予防仮規則を布告
－コレラ一揆起こる(130年前)[復刻]
1879年(明治12年)6月27日
3月14日、愛媛県で突然発生したコレラが、前月には西日本一帯に拡大し、この月に入り東日本に波及するなど、全国的に流行しはじめていた。
内務省衛生局(現・厚生労働省)では、1876年(明治9年)5月、わが国古来の感染症で国民病ともいうべき“天然痘”に対する予防法「天然痘予防規則」を布達し、翌77年(同10年)8月には、19年ぶりの国内大流行を察知して「虎列刺(コレラ)病予防法心得」を布告していた。しかし明治維新以降、諸外国との海運が発達し、国内の陸路も72年10月(同5年9月)の東京－横浜間の鉄道開通以来、77年(同10年)には京都－神戸間が開通するなど、人、物の交流がますます増えていた。これは政府の掲げる“富国強兵”“殖産興業(産業、資本主義の育成)”のためには、喜ぶべきことだが、反面、感染症の国内侵入、拡大の危険を増すことでもあった。
そこで同省では、それまでの個別的な感染症対策ではなく、総合的な「伝染病(感染症)予防規則」を制定する必要を感じ、これを起草して各関係官庁の官吏を集めて検討、この年の1月には原案を作成し、太政官(内閣)に上申していたが、まだその発令を見ないうちにコレラが発生、全国に広まりつつあった。そこで、急きょ同予防規則の内からコレラに関する部分を抜粋し、とりあえず「虎列刺(コレラ)予防仮規則」として施行するよう太政官に上申した。同官も緊急性を認めたので、6月17日には内務省衛生局報告「虎列刺(コレラ)病予防および消毒法心得」を発表、この日、日本で始めての感染症に関する予防法規として同仮規則を、太政官布告第23号として布告し、防疫に乗り出した。
またこの予防法規はあくまでも緊急的な仮規則であり、事実、この日から2か月後の8月25日には、太政官布告第32号として大幅に改正されている。しかしこの仮規則の基本項目は、次のようにすでに整理されていた。1．患者の届け出、1．検疫委員の制度、1．避病院(感染者隔離の専用病院)の設備。また感染を防ぐ方法として、1．交通遮断、1．物件の移動禁止、1．清潔方法、消毒方法の施行、1．死体の処理。となっていた。
ところが防疫対策としては、対処的な消毒か患者や使用した物件などを隔離する方法しか無かったので、官憲がむりやり魚介類や青果物の販売を禁止したり、患者を避病院に収容しようとしたので、庶民はこれに反抗、7月から9月にかけて新潟県、愛知県を中心に、コレラ予防反対、避病院設置反対や、流言による医師、警官への暴行など24件にのぼる“コレラ一揆”が頻発した。
(出典：国立国会図書館デジタルコレクション「虎列刺病予防仮規則」、山本俊一著「日本コレラ史＞Ⅱ 防疫編＞第一章 法令＞第二節 コレラ病予防仮規則 259頁～260頁」、日本全史編集委員会編「日本全史＞明治時代 933頁：コレラ予防に新法、対策うらめに、コレラ一揆起こる」。参照：2006年5月の周年災害「内務省、天然痘予防規則布達」、2007年8月の周年災害「内務省、虎列刺病予防法心得公布」、2009年3月の周年災害「明治12年、コレラ史上最大級の流行始まる」)
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現代日本は、国民の生命や健康よりも、中国との貿易による豊かさを優先した。
その結果が、２０２０年・２１年の新型コロナ・武漢ウイルス・武漢肺炎の蔓延である。
武漢肺炎の蔓延は、親中国派・媚中派が中国共産党に忖度し、国家主席国賓招待を国民の生命や健康を優先した事が原因であった。
そして、親中国派・媚中派は国内のマスクを大量に中国に贈った為に日本国内のマスクが買う事ができなくなった。
日本で売られているマスクは中国で作られていたので、中国共産党政府はマスク輸出を禁止した為に日本国内からマスクが消えた。
中国共産党は、マスクを外交の武器として利用して新型コロナ蔓延で苦しむ日本を苦しめた。
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ウィキペディア
ヘスペリア号事件（独: Hesperia Zwischenfall）またはドイツ船検疫拒否事件（ドイツせんけんえききょひじけん）は1879年（明治12年）、ドイツ船ヘスペリア号が日本政府の定めた検疫停船仮規則の実施をめぐって起こった日本とドイツ帝国の紛争事件である。
コレラ禍
詳細は「コレラの歴史」を参照
幕末から18年間駐日英国公使を務めたハリー・パークス
幕末以来、日本にはしばしばコレラが上陸して流行するようになり、コレラに罹患した人はあっけなく死んでしまうので、人びとは「コロリ」と呼んでおそれた。漢字では「虎列刺（コレラ）」「虎狼狸（コロリ）」の字があてられた。コレラの流行は、当時の都市生活の衛生状態が劣悪だったことにも起因している。西南戦争直後の1877年（明治10年）にも流行し、この年の夏は長崎から関西地方・関東地方に広がって、東京では北品川、市ヶ谷、本所において病院が新しく急造されるほどであった。この夏だけで614人がコレラのために死去している。
このコレラは翌78年にかけても流行し、当時はコレラ菌も未発見で特効薬もなかったところから、明治政府は、1878年（明治11年）8月、各国の官吏や医師も含めて共同会議をひらき、検疫規則をつくった。しかし、駐日英国公使であったハリー・パークスは、イギリス人が日本の法規を破ったとしてもイギリスの法規を破ったのでなければ犯罪の要件を構成しないとして、日本在住イギリス人はこの規則にしたがう必要なしと主張した。そのうちコレラはますます拡大してしまった。
事件の発生
1879年（明治12年）初夏、コレラは再び清国から九州地方に伝わり、7月には阪神地方など西日本で大流行した。政府は前年の検疫規則を修正し、検疫停船仮規則を作成して検疫の実施を図ったが、各国公使の同意を得ることができなかった。
阪神地方でのコレラの大流行を受けて、1879年7月3日、日本政府は各国公使に仮規則の内容を通知、これに対し、アメリカ合衆国・清国・イタリア王国の各国代表は異議のないことを伝えたが、ドイツ・イギリス・フランスは規則の不備を指摘して異議を唱えた。同月、ドイツ船ヘスペリア号が、コレラ流行地である清から日本へ直航してきたので、当局は神戸港外に停泊させていた。7月11日、ヘスペリア号が神戸から東京湾方面に入ろうとしたので、政府当局は、仮規則で定めた神奈川県長浦港（現横須賀市）に設けた検疫場に回航させた。これに対し、駐日ドイツ弁理公使であったフォン・アイゼンデッヘルは、公使館付一等軍医のグッヒョウを検疫場に派遣して独自の検査をおこない、異状のないことを確認し、ヘスペリア号の即時解放を強硬に要求した。
第4代外務卿寺島宗則
7月13日、アイゼンデッヘル公使は船長の不服申立書と立ち入り検査報告書の写しをたずさえて再度ヘスペリア号の解放を要求し、日本側の検疫規則にしたがうことはできない旨を申し伝えた[5]。政府当局は最初、規則の遵守を主張したが、やがて譲歩して規則改正をおこない、異状のまったく認められない場合は停船日数を短縮することを認めた。しかし、ドイツ公使は14日、一方的に自主出港を通告、7月15日、検疫要請を無視したヘスペリア号は砲艦ウルフの護衛のもと横浜入港を強行した。これがヘスペリア号事件のあらましである。
検疫を受けた方が外国人居留地に在住する自国民の安全に資したはずであったが、かれらは日本の検疫そのものが厭わしいというよりは、これが糸口となって、日本の行政規則にしたがわなければならなくなることを警戒したのであった。
外務卿の寺島宗則は、この出来事について、日本の行政権に対する重大な侵害に相当するとして、ドイツ政府に対し厳重に抗議した。
影響
この年は横浜・東京はじめ関東地方でもコレラが大流行し、患者は全国で約16万8,000人、コレラによる死者は1879年だけで10万400人にも達した。東京市においても、市内数カ所にバラックの板囲いで避病院を急造して患者を隔離したが、1日平均200名を超過する新規患者が出るようになると、医師も看護婦も人手不足となり、ろくな看護も受けることなくほとんどの患者は死んでいった。死者は警察官立ち会いのもと火葬に付され、避病院も用済みになると建物ごと焼き捨てられた。
いっぽう、ヘスペリア号事件に先だって1877年（明治10年）、イギリス商人ジョン・ハートレーによる生アヘン密輸事件が発覚している。これは安政五カ国条約のなかの日米修好通商条約付属の貿易章程に違反していたが、翌1878年2月、横浜イギリス領事裁判法廷は生アヘンを薬用のためであると強弁するハートレーに対し無罪の判決を言い渡した（ハートレー事件）。また、開港以来の横浜居留地での生糸を中心とした貿易においても、外国人商人の商品代金踏み倒しなど不正な取引が頻発していた。しかし、治外法権によって守られていたこともあって、多くの場合、日本人側が泣き寝入りを余儀なくされていたのである。
1880年（明治13年）に着工された鹿鳴館（落成は1883年）
ヘスペリア号事件に対して、日本の国内世論は沸騰した。日本の知識人の多くが、この事件やハートレー事件等により、領事裁判権の撤廃なくば国家の威信も保たれず、国民の安全や生命も守ることのできないことを理解するようになった。世論は、日本の経済的不利益の主原因もまた、日本に法権の欠如していることが主原因であると主張するようになった。実際問題として、領事裁判においては、一般の民事訴訟であっても日本側当事者が敗訴した場合、上訴はシャンハイやロンドンなど海外の上級裁判所に対しておこなわなければならず、一般国民にとって司法救済の道は閉ざされていたのも同然だったのである。
この事件は、不平等条約の改正の必要性を広く世論に知らしめた事件のひとつとなった。寺島宗則につづいて井上馨、大隈重信、青木周蔵など歴代の外交担当者はいずれも条約改正に鋭意努力した。しかし、日本が海港検疫権を獲得するのは、1894年（明治27年）に陸奥宗光外相下でむすばれた日英通商航海条約などの改正条約が発効した1899年（明治32年）を待たなければならなかった。
なお、この時期におけるコレラ・赤痢などの水系感染症の蔓延が一つの契機になって日本の近代水道事業が発展した（→日本のダムの歴史 参照）。医療の充実については、佐々木東洋によって杏雲堂病院が、佐藤泰然によって順天堂病院がひらかれたが、このころにひらかれた医療機関の多くは民間人の手によるものであった。
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