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関連ブログを６つ立ち上げる。プロフィールに情報。
・ ・ ｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・
日本軍は、戦争をする事で悪い事（戦争犯罪）を行ったが、同時に良い事（人道貢献）も行った。
国際法は、日本の戦争犯罪を時効を認めず無期限に糾弾し続け、日本軍の人道貢献を一切求めない。
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２０２０年７月号 ＷｉＬＬ「武漢ウイルス戦犯国 中国をテロ国家に指定しろ
世界で３０万を超える死者を出した武漢ウイルス──これはバイオテロだ。
高山正之×小川榮太郎
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テロ国家に指定せよ
高山 明治以降、日本は欧米の技術や制度を取り入れて近代化した。アジア諸国を勇気づけた『東洋の異端児・日本』を、どうやって抑え込むか──これこそ米国の最重要課題で、それに利用されたのが、同じ黄色人種の中国だった。
戦前・戦中、蒋介石は米国からカネをもらって日本の足を引っ張った。米国は戦後も日本を敵視し、共産党政権になっても中国を使って日本を抑え込み続けた。中国共産党は、米国が言い出した南京大虐殺のウソに乗っかって日本人に贖罪を迫り、ＯＤＡと技術援助をタダで引き出すことに成功した。
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支那事変では、軍内でコレラが流行っていた。そんななか、７３１部隊は防疫と清潔な飲料水の研究をしていた。そういう防疫給水部隊は各師団が持っていた。南京攻略のあと、日本軍は揚子江を遡って逃げる国民政府軍を追った。九江を経て武漢に向かおうとしたら敵は揚子江の堤防を切り、九江の街の井戸には毒やコレラ菌を撒いていった。で、防疫給水部隊が井戸水を浄化し、他の部隊は堤防の決壊箇所を直し、九江の市民には糧食を分けた。
そいうい話はＧＨＱや朝日新聞が一切フタをして、語るのは７３１人体実験とかのフェイクニュースばかりだ。この７３１部隊のウソと内務省の解体で、戦後日本は『防疫とは何か』も忘れてしまった。コロナの検疫体制が後手後手に回ったのも、そういうＧＨＱの悪だくみが遠因になっていると思う」
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中国軍は、敗走するに当たり、町や村そして米や麦を焼き払い、農作物を踏みつけ、河川の堤防を破壊して氾濫を起こし、飲料水の井戸や河川に毒と細菌兵器（細菌・ウイルス）を投げ込んでいた。
中国軍は、自国民を兵器とみなし、進撃してくる日本軍の前に数十万人数百万人の自国民を被災民として放置した。
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中国軍は人命軽視が甚だしく、自国民である中国人の命など弾除けの消耗品と見なし、ましてや敵軍の日本兵士など虫けら以下としか見ていなかった。
それ故、天皇と日本国を裏切り、日本軍と戦う日本人降伏兵は助けで自軍兵士に組み込んだが、天皇への忠誠と日本国への愛国心を捨てず日本軍・戦友に銃を向ける事を拒む日本人降伏兵は猟奇的残酷な方法で惨殺した。
中国には、人権や道徳など存在しなかった。
中国軍に降伏すれば、生きるか死ぬかの二者択一の選択を迫られ、それ以外の選択肢はなかった。
中国軍・中国共産党軍に参加して日本軍と戦い、日本人戦友を撃ち殺し、昭和天皇を殺して天皇制度を廃絶しようとした、罪悪感を持たない日本人降伏兵が少なからず存在していた。
その意味で、戦陣訓は間違ってはいなかった。
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ソ連軍は、ファシスト中国（中国国民党）に対する軍事支援として、正規兵を派遣し、武器弾薬・生物兵器・化学兵器を供給した。
ヒトラーはドイツ軍事顧問団を派遣し、軍需産業は最新最強兵器を供給した。
アメリカ陸軍は、ルーズベルトの大統領命令で正規兵を派遣し、軍需産業が最新兵器を提供した。
国際金融資本と国際報道機関は、ファシスト中国が日本に勝つように協力してていた。
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国際法は、中国軍が行った非人道犯罪は全て日本軍の犯行と認定した。
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ウィキペディア
武漢作戦（武漢会戦）
年月日：1938年（昭和13年）6月11日 - 10月27日
武漢作戦は、日中戦争で行なわれた戦いの一つ。武漢三鎮攻略戦、武漢攻略戦とも呼称される。中国側の呼称は武漢会戦。または武漢保衛戦という呼称もある。
日中戦争の一つの節目とされる戦いである。武漢まで戦線を広げる事になった日本軍は、天然の要害である首都重慶の攻略が困難な事を悟らされてそこで手詰まりとなり、以降は終結への道筋が付かない泥沼戦争に引きずり込まれた。
日本軍 兵員：３５万人（９個師団）、航空機：５００機、艦船：１２０隻
戦死：７万９，５００人。負傷：２万６，０００人。
中国軍 兵員：１１０万人、（１２０個師団）、航空機：２００機。
遺棄死体：１９万５，５００人。捕虜：１万１，９００人。
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黄河決壊事件は、日中戦争初期の1938年6月に、中国国民党軍が日本軍の進撃を食い止める目的で起こした黄河の氾濫である。事件当時は黄河決潰事件と表記された。中国語では花园口决堤事件（花園口決堤事件）と呼ばれる。犠牲者は数十万人に達し、農作物に与えた被害も住民を苦しめた。軍事目的の環境破壊として史上最大とされる。
影響
日本軍は武漢三鎮への進撃を一時停止せざるを得なかったが、進路変更により漢口作戦の発令から2ヵ月後の10月26日には武漢三鎮を占領した。
黄河決壊による被害は「堅壁清野」という焦土作戦とともに、中国民衆をさらに苦しめることになった。農作物にも大きな被害を与え、さらに国民党側による食料調達（徴発）の為、農民は厳しい搾取を受けることとなった。もともと渤海に流れ込んでいた黄河が流れを変え東南方に氾濫し、いわゆる新黄河となって揚子江流域鎮江附近から黄海に注ぐようになったことで、それまで黄河によって潤されていた北支の田畑は夏になると乾燥して水飢饉となり、反対に中支の新黄河流域地方は毎年洪水に苦しめられることになった。黄河の流れは南側へ変わり黄海に注ぐようになったが、堤防が1946年から1947年にかけて再建されたことで1938年以前の流域に戻っている。堤防破壊の後遺症として1942年に河南省で干ばつが起こった際に飢饉が発生し、道端には凍死者と餓死者があふれ、飢えから屍肉が食べられたと伝えられる。
河南旱魃と民衆の離反
作家の劉震雲によれば、1942年から1943年にかけて河南省では水旱蝗湯（すいかんこうとう）と呼ばれる水害、旱魃、イナゴの発生(蝗害)、および湯恩伯による重税により、300万人あまりが餓死した（オドリック・ウーによれば死者300万人、土地を捨てた者300万人、救援を待つ飢えた人々は1,500万人を数え、河南の西部、南部、東部の順に伝染病の被害があったことも指摘している）。この状態が続けば河南省は全滅していたが、1943年の冬から1944年の春までの間に日本人が河南の被災地区に入り、軍糧を放出して多くの人々の命を救った（ウーによれば飢饉の数年間、日本側は各地の食糧倉庫から食糧を放出し、飢えた人々に食糧を調達していた）。そのため、河南省の人々は日本軍を支持し、日本軍のために道案内、日本軍側前線に対する後方支援、担架の担ぎ手を引き受けるのみならず、軍隊に入り日本軍による中国軍の武装解除を助けるなどした者の数は数え切れないほどだった。
1944年春、日本軍は河南省の掃討を決定した（一号作戦）。そのための兵力は約6万人であった。この時、河南戦区の蒋鼎文司令官は河南省の主席とともに農民から彼らの生産手段である耕牛さえ徴発して運送手段に充てることを強行し始めた。これは農民に耐え難いことであった。農民は猟銃、青龍刀、鉄の鍬で自らを武装すると兵士の武器を取り上げはじめ、最後には中隊ごと次々と軍隊の武装を解除させるまでに発展した。推定では、河南の戦闘において数週間の内に約5万人の中国兵士が自らの同胞に武装解除させられた。すべての農村において武装暴動が起きていた。日本軍に敗れた中国兵がいたるところで民衆によって襲撃、惨殺、あるいは掠奪され、武器は勿論、衣服までも剥ぎ取られた。3週間以内で日本軍はすべての目標を占領し、南方への鉄道も日本軍の手に落ちた。この結果、30万の中国軍は全滅した。
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河南省の住民は、日本軍に助けられた恩を返す為に、日本軍と協力して抗日軍や中国共産党軍と戦った。
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ウィキペディア
堅壁清野（けんぺきせいや）は、焦土作戦の一種。清野作戦ともいう。城壁に囲まれた市街地内に人員を集中させ（堅壁）、城外は徹底して焦土化する（清野）ことで、進攻してきた敵軍は何も接収できないようにして疲弊させ、持久戦を有利に運ぶ狙いで行われる。 古代
「焦土作戦」を参照
中国では古来からの戦法とされ[3]、古くは『後漢紀』巻四にも現れる。また白蓮教の乱の際の勒保、龔景瀚、清のヌルハチを敗走させた袁崇煥などの策がある。
中国国民党による作戦
日中戦争（支那事変）期に中国国民党軍によって堅壁清野は行われた。国民党軍は日本軍・中国共産党軍の双方に対しこの作戦を取った。焦土化の対象は、軍事施設や食糧倉庫のみならず田畑や民家にまで及び、南京戦の際には、日本軍の遮蔽物に使われる可能性のある建物をすべて焼却した。国民党軍により南京城壁の周囲1〜2kmの居住区全域と、南京城から半径16km以内にある道路沿いの村落と民家を焼き払い、焦土化された。
中国国民党はその後も日本軍の進撃を止めるため黄河を決壊し、人工的に洪水を起こした黄河決壊作戦や、日本軍が迫ったとの流言に惑わされた中国軍による焦土作戦の長沙大火もある。
また、三光作戦は堅壁清野作戦を日本軍の仕業として中国側が報道したものだという説もあり、日本軍の資料で「三光作戦」また「燼滅作戦」は発見されていない。
中華民国陸軍軍官学校出身の朝鮮人将校崔徳新は、中国国民党軍を率いて共産ゲリラ討伐戦術で堅壁清野作戦を実施した。
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三光作戦（さんこうさくせん）または三光政策（さんこうせいさく）とは、北京語で「殺し尽くし・焼き尽くし・奪い尽くす」（中国語: 杀光、烧光、抢光: 殺光・焼光・搶光） を意味する用語。蒋介石が「軍事が三分、政治が七分」と称し、保甲連坐法をしき実施した作戦を指し、日本軍の過酷なふるまいに対する中国側の呼称としても用いられた。1931～34年の国民党軍による瑞金掃討作戦に観戦武官として参加した岡村寧次北支方面軍司令官がそれを適用したと言われ、主に共産党の八路軍根拠地に対して行われたとされる。[要検証 – ノート]ただし、日本軍には「燼滅作戦」や「三光作戦」、「三光政策」といった作戦名や作戦命令は存在していない。
概要
貝塚茂樹は、「三光政策」を「ゼークトにより蒋介石軍がとった、ソヴェート地区の壮丁をみなごろしにする殺光、住家を焼きつくす焼光、食料を略奪しつくす搶光」としている。第五次囲剿戦（中国語版）で、国府軍は、「政治七分、軍事三分」という力配分による長期政策と堡塁形式を主軸とした占領政策に変更し、敵対住民に対して「三光政策 (殺光・焼光・搶光)」いう徹底的な弾圧策を採用した、という。中国共産党側の研究によれば、国民党側はソビエト区に対して「殺し尽くし、焼き尽くし、奪い尽くし」の三光政策を行った、という。
三光作戦は、延安で発行された『解放日報（中国語版）』の1941年7月7日、9月25日などで使用例があるという（当時の『解放日報』は、中国共産党の博古が責任者を務めていた）。日本では撫順戦犯管理所等に収容され、後に解放された中国帰還者連絡会が1957年（昭和32年）にカッパブックスから出版した『三光』から、この「三光作戦」という呼称が広がった。
日本では「燼滅作戦」という呼称を使用する者もいるが、この呼称について笠原十九司は、作戦名としては存在しないが、1940年（昭和15年）8月26日、北支那方面軍第一軍参謀長の田中隆吉少将が「敵根拠地ヲ燼滅掃蕩シ敵ヲシテ将来生存スル能ハザルニ至ラシム」と命令したことから来ているとしている。
燼滅目標及方法
1. 敵及土民ヲ仮装スル敵
2. 敵性アリト認ムル住民中十五歳以上六十歳迄ノ男子
殺戮
3. 敵ノ隠匿シアル武器弾薬器具爆薬等
4. 敵ノ集積セリト認ムル糧秣
5. 敵ノ使用セル文書
押収携行、止ムヲ得ザル時ハ焼却
6. 敵性部落
焼却破壊
や「前進ニ方リテハ徒ラニ速度ヲ延長スルコトナク進路両側ヲ成可廣範圍ニ互リ徹底的ニ燼滅スルモノトス」など敵性ある住民を殺し、武器と食料を奪い、村を焼き払う焦土作戦の命令もある。
「三光」との呼称が中国語であることなどから、中国やそれに同調する学者やマスメディアによるプロパガンダであるという見方がある。一方で、三光政策という呼称で歴史的事実とする立場もある。笠原十九司によれば、日本では、三光作戦が中国側のプロパガンダで、特にメディア世界で、そうした歴史事実はなかったとする風潮が強いが、加害者と被害者の史料・証言が一致した事例については否定できないのではないか、という。
中国共産党の報復清野を奨励する方法
報復清野を奨励する方法（支那紙大公報所載より抜粋)
共匪は大いに階級闘争を主張する故に地方の不良分子は平素些細の事にも相争いあって報復する。其れは口訴、文書、孰れも歓迎するのである。報告があれば隊を派遣して包囲し其の者を縛り上げ其の者の財を掠める。如何に誣枉せられても辨訴の権利はない。甲が乙を訴ふれば乙を縛し丙が甲を訴ふれば又甲を縛し丁が丙を訴ふれば又斯くの如し、順繰りに拘引し瓜蔓の如くに連行する金銭を以て刑を贖うものは別として其の大部分は首を連ねて殺される。一地を占領する毎にまず現金を取り上げ次ぎに首飾り、次ぎに布疋次ぎに家畜、次ぎに食糧とあるだけのものを匪巣に搬入する。従ってそれ等の地方は家は岩家の如く食うにも蓄えの食糧なく鼠雀の外に家畜なく鍬鋤の外に金物は殆ど見当たらない。青野を励行して国軍の新軍討伐に困難を感ぜしめる、計略としてこれほど甚だしいものはない。
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