✨5)6)─1─日中戦争は、宗教とイデオロギーの戦争であった。〜No.15No.16No.18No.19No.20 ③ 

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 関連ブログを6つ立ち上げる。プロフィールに情報。
   ・   ・   {東山道美濃国・百姓の次男・栗山正博}・  
 日本には、戦争犯罪者としてリンチ的縛り首で殺される罪状はない。
 ただし、殺すか殺されるかの戦争である以上は、平時では考えられないような酷い事をしたのは確かだが、戦時とは思えないような自己犠牲で人助けの良い事もした。
 軍国日本には、悪い事としての戦争犯罪と良い事としての人道貢献がある。
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 戦時国際法違反を繰り返しのは、日本ではなくアメリカ、イギリス、ソ連などの連合国である。
 戦争を煽り、和平交渉を妨害し、平和と安定を破壊したのは、アメリカ・キリスト教会である。
 アメリカ・キリスト教会は、日中戦争キリスト教徒による悪徳な日本人異教徒を滅ぼす聖戦・正しい戦争・正義の戦争と鼓舞した。
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 全体主義共産主義マルクス主義)とファシズム・ナチズムは、平和ではなく戦争を求め、戦争を量産し、占領地で虐殺を繰り返していた。
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 日本民族日本人は、哲学や思想を持っていたが、宗教と主義主張を持っていなかった。
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 2020年2月号 WiLL「原爆を落とした男 ヘンリー・スチムソン
 スチムソンの残した『爆弾』  渡辺惣樹
 スチムソンが『悪の国』とする日本への包囲網が、アメリカをはじめ、中国、ソビエトと確実にその勢力を増していく──
 ……
 日本嫌いを煽(あお)る
 スチムソンドクトリンは、『火が点けられた長い導火線のついた爆弾』であった。導火線の火を日本は何とか消さなくてはならなかった。しかし、それは叶わなかった。極東では国民党政府もソビエトも日本との宥和姿勢を一時はみせたものの、満州を諦めなかった。2つの勢力にとって、満州国をけっして承認しようとしないスチムソンドクトリンは好都合だった。
 ソビエトは、1933年にはフランクリン・ルーズベルト(FDR)政権から承認されたことをきっかけに、順調な経済発展を見せていた。翌34年には、国際連盟への加盟も認められた。国家として米国が承認するかしないかは新興国にとっては死活問題だった。……
 この2つの勢力に、もう一つのグループが加勢していた。米国からやってきた宣教師たちであった。
 満州は、米国から承認されはしなかったが、次第に安定した。その結果もあって日本は米国の重要な貿易パートナイーとなった。
 {米国の対外輸出額(単位:千ドル)
  |  対中国  |  対日本  | 対ソビエト|  南米諸国 |
1928年|137,661|288,158|      |       |
1930年| 89,600|164,700|      |       |
1932年| 56,200|134,500|      |       |
1934年| 68,667|210,000|15,011|       |
1936年| 46,819|204,348|33,427|204,222|
1937年| 49,697|288,378|42,903|318,384|}
 上表に示した数字でそれがわかる。『日本は最良の買い手であり、また売り手だった。アメリカビジネスは日本との商売に満足していた。日本の会社は責任を素早く果たし、品質も基準を満たすものだった』。1937年には米国の対日輸出は対中輸出のおよそ6倍にもなっていた。従って米国実業界は、不承認政策の修正を願った。それを妨害したのが中国に渡った宣教師グループだった。
 1937年頃の中国には、およそ50の宣教師団体が活動していた。プロテスタント系だけでも2,500人が中国各地に散り布教活動に忙しかった。4億5,000万の人口は、宗教組織にとって魅力ある『巨大な潜在マーケット』だった。彼らの活動を本国の本部が支援した。宣教師たちは、日本嫌いの中国人の心情に気付くと、日本を批判する立場に立った。ロックフェラー財団、YMCA、YWCAなどの組織から提供された豊富な資金をもとに、日本の『非道』を訴えるプロパガンダ文書を米国内でも大量に発行した。中国からの現地報道だとして日本の『悪行』を米国内で拡散した。米国民の日本嫌いを煽るためであった。組織拡大のためには、日本批判が役立つことを彼らは知っていたのである。
 1938年に設立された『日本の侵略に加担しない委員会(American Committee for Non–Particpation in Japanese Aggression)』も名前の通り日本を嫌う組織だった。スチムソンは組織設立と同時に名誉会長に就任した。この組織は米国内のキリスト教組織の活動を喜んでいた。
 スチムソン会長にとって『幸い』なことに、この頃、中国の安定が壊れる事件が連続していた。1937年7月7日夜、北京郊外のマルコ・ポーロ橋(盧溝橋)で、日中が衝突した。戦いは拡大の一途を辿り、同年12月には日本軍は南京を占領した。スチムソンの予言した(願った)通りの状況が中国に現れていた。
 盧溝橋事件の真因
 1937年6月4日、近衛文麿内閣(第一次近衛内閣)が発足した。外務大臣に就任した広田弘毅は、前内閣(林銑十郎首相)の対中宥和姿勢の継続を表明していた。6月7日、広田はグルー米大使と会談してその強い意志を伝えた。グルーはハル国務長官に、『中国はいま幸運な(有利な)立場にいる。日本は軍事力を行使するつもりはない。その一方で中国から経済開発に関わる譲歩を引き出したいと考えている』と報告した。
 グルーの報告書は、中国駐在外交官の分析と合致していた。ガウス駐上海総領事の報告がその典型だった。
 『いま日本と英国との間で中国問題についての相互理解を進める動きがあるなかで、日本が中国に対して厳しい態度をとったり華北で強硬策(軍事行動)に及ぶようなことは考えにくい』
 そんななかにあって、米国外交官は、中国政府関係者の不穏な動きを観察し、中国政府は日中間の戦いを止める気はなく、むしろ煽(あお)ろうとしていることに勘づいていた。そのことも本省に報告されていた。中国は、この頃にはソビエトとの関係を改善させていた。蒋介石は、自身が拉致監禁された事件(1936年12月:西安事件)をきっかけに急速にソビエトに近づいた。ソビエトの駐南京大使は、『中国が日本と干戈(かんか)を交(まじ)えることになればソビエトが軍事支援すると中国に信じ込ませようとしていた』。だからこそ中国は大胆な行動に出ることができた。それが盧溝橋事件の真因であった。
 蒋介石は、柳条湖(りゅうじょうこ)事件のころとは違い、日本との戦いを収束させる意思は全くなかった。ソビエト支援の期待(結局は口約束だけだったが)と米国のスチムソンドクトリンの継続が彼の対日強硬姿勢の追い風だった。蒋介石は、宣教師勢力が彼の味方になることもわかっていた。早い時期(1930年)にキリスト教徒に改宗していたのも彼らしい深慮遠慮であった。
 盧溝橋事件は日本の指導者の対中宥和の願いを粉砕した。もはや蒋介石との外交交渉には何の期待ももてないと確信した。1937年8月13日、蒋介石軍は上海租界地を攻撃した(第2次上海事変)。戦線は拡大し反転攻勢に出た日本陸軍は南京を占領(同年12月)した。年が明けた38年1月、近衛首相は『爾後(じご)、国民政府(蒋介石政権)を対手(あいて)とせず』と声明するに至る。日中戦争の泥沼化の中で、ヨーロッパの戦いが始まった(1939年9月)。
 日中の戦いはスチムソンにとって、自身の見立てが正しかったことを『誇る』のチャンスの到来となった。スチムソンの考えは、ウィリアム・デュボイス(全米黒人地位向上協会会長)への手紙によく表れている。
 “1940年1月24日
 親愛なるデュボイル博士殿
 いまアジアで起きている紛争は、2つの文明の戦いであります。1つは平和を望みながら変革を求める(良き)文明であり、もう一方は軍国主義的で他国を侵略しようとする(悪の)文明です。アジアの戦いの帰趨(きすう)は世界全体のこれからを大きく左右します。
 わが国の極東政策は、友好的で改革を進める独立国家中国こそが太平洋地域の将来の安定の核となるという信念のもとに構築されています。中国こそが、この地域の繁栄と安全をもたらす礎(いしずえ)になるのです。
 本年1月26日には日本との貿易条約(訳注:日米通商航海条約、39年7月26日米国は一方的に廃棄通告した)が失効します。わが政府は、時機を逸することなく、わが国からの軍需品を対日禁輸すべきです。それは実効性のあるものでなくてはなりません。(後略)
 日本の侵略に加担しない委員会 ヘンリー・スチムソン”
 1940年の時点においても、スチムソンの善悪二元論的解釈はいささかも揺るいでいない。あくまで、『善』は中国、『悪』は日本であった。この手紙にあるウィリアム・デュボイル博士は、ブラックナショナリズム(黒人公民権運動)の先駆けとなる社会学者だった。隠れ共産主義者でもあった。彼は、戦後(1961年10月1日)、米国共産党に入党を申し込んでいるが、そこには1926年、そして36年にもソビエトを訪れたことが誇らしげに書かれている。
 呼び戻されたスチムソン
 1940年は大統領選挙の年であった。FDR政権は、劣勢を強いられている英国を支援したかった。FDRは、英国の対独宣戦布告前に、英国支援を約束していた。しかし圧倒的な不干渉を求める国内世論の前に身動きがとれなかった。約束を果たすためには、何はともあれ来る選挙で三選されなくてはならなかった。大統領職は最長二期八年の不文律があった。
 ……FDRは野党共和党の懐に露骨に手を突っ込んだのである。
 FDRが、スチムソンを陸軍長官に、ノックスを海軍長官に任命すると発表したのは、共和党が大統領選候補を決める全国大会(オハイオ州クリーブランド、40年6月9日~12日)の数日前のことだった。……FDRには、干渉主義者であることが民主党員であることよりも重要であった。
 ……
 1940年9月16日、徴兵法(Selective Training and Servica Act)が導入された。アメリカが初めて平和時に導入した徴兵制度だった。
 ……
 疑似『挙国一致』内閣
 11月5日、FDRは、共和党の新人候補ウェンデル・ウィルキーに大差をつけて三選された(選挙人数:449対82)。
 1939年9月3日、英国(およびフランス)は、ポーランドに侵攻したナチスドイツに宣戦布告していた。ドイツが両国に宣戦布告したのではない。英国侵攻の意思のなかったドイツがあえて戦いを挑んだのは、ポーランドに対し独立保障していたからだった。独ポの紛争は英国の安全保障とは関係がない。
 それでも英国があえてポーランドに独立保障を与えたのはFDR政権の強い圧力があったからだった。先に書いたように、米国は、英国にもポーランドにも対独戦争になれば支援すると約束していた。そうでありながら80%以上の非干渉を求める国内世論を前に、FDRは動きがとれずにいた。英国(チャーチル首相)は、米国内の事情はわかっていたが不満が高まっていた。FDRは英国の憤りに応えなくてはならなかった。その第一歩が共和党重鎮をも閣内に取り込んだ疑似『挙国一致』内閣の設置であり平時徴兵制の導入だったのである。
 スチムソンが陸軍長官に任命された7月、フィリップ・カー英駐米大使がヘンリー・モーゲンソー財務長官を訪れた。FDRの親友であったモーゲンソーは、国務長官コーデル・ハルの管轄である外交にまで口を挟むことができる政権の実質ナンバーツーであった。カー大使は、唐突に、『日本の中国における振る舞いは好戦的でありまた侵略的である』と非難し、『日本への石油供給を米国は停止すべきだ』と訴えたのである。当時、日本の石油のおよそ8割がカリフォルニアの油田から供給されていた。
 この2ヶ月前に英国艦隊は大陸からドイツ軍によって駆逐されていた(ダンケルクの戦)。英国は本土防衛体制を急ぎ整えていた。常識的に考えて、日中の戦いなど英国にとってはどうでもよいはずであった。そんな時期に、カー大使は、『米国が対日石油禁輸に踏み切れば、英国は蘭印(インドネシア)にあるオランダの油井を爆破する』と提案したのである。
 ヒトラーは、米国の挑発(ドイツUボート潜水艦に米国海軍艦船を攻撃させるために実施した一連の挑発行為)にけっして乗らないように海軍に厳命していた。米国の対独戦争の願いはヒトラーが拒んでいた。米国の支援なしで対独戦争は戦えなかった。苛立つ英国が考えた奇策が、ドイツに接近する日本を締め付け、日本を利用した『裏口からの米国参戦』計画であった。『カー大使の提案は、日本に対する露骨な敵対行為』だった。
 翌日、モーゲンソー長官はホワイトハウスを訪れ、この提案を説明した。FDRは、スチムソンとノックスを呼び意見を聞いた。サムナー・ウェルズ国務次官も同席した。日本嫌いのスチムソンは直ちに賛意を表明したが、ウェルズ次官が反対した。『そんなことをすれば日本は対英宣戦布告する』と自重を求めた。
 それでも、英国案採用に前向きなスチムソンの意見が考慮され、航空燃料と高品位くず鉄の禁輸が決定した(7月22日)。日本大使館には事前の打診はなく、大使館は新聞記事(7月26日)でこれを知った。
 幻の東京空爆計画
 中国では、蒋介石政権が日本との妥協を一切拒否し、南京が陥落すると首都機能を重慶に移した(1939年11月20日)。日本陸軍重慶空爆を続けていた。米国は援蔣ルートを通じて軍事物資を供給していた。1940年12月、宋子文駐米大使(蒋介石の妻、宋美齢の兄)は3選を果たしたFDR政権にさらなるコミットメントを求めた。航空機500機の供与を求めたのである。米国が、生産される航空機のほとんどを英国に送っていた時期である。
 12月19日朝、FDRは側近閣僚4人(モーゲンソー、ハル、スチムソン、ノックス)を集め、中国に数機の長距離爆撃機を供与し、中国人パイロットによる日本を空爆させてはどうかと提案した。宋子文の要請に応える代案だった。
 スチムソンは喜んだ。中国支援がようやくできるのである。12月22日、彼は、モーゲンソー、ノックス、ジョージ・マーシャル参謀総長)を自邸に招き、自身の案を披露した。『100人ほどの退役陸軍パイロットを中国にボランティアとして派遣し、同時に中国に供(きょう)するカーチスP40戦闘機で対日戦争を戦わせる』というものであった。長距離爆撃機を使う日本空爆計画(FDR案)に代わるアイデアだった。3人はスチムソンの案に賛同した。その後FDRも承認したことを知らされた宋子文は充分に満足であった。
 『1940年12月23日、大統領はカーチスP40戦闘機120機と志願するパイロットら300名を中国に派遣することを命じた。訓練は英領ビルマで行うことになった。その指揮はクレア・シェンノートに委ねられた。この部隊は「フライングタイガーズ」と呼ばれた』
 パイロットには週給300ドル(現在価値4,800ドル)に加え、報奨金(日本機撃墜1機当たり500ドル〈現在価格8,000ドル〉)もあった。フライングタイガーズの派遣は、議会の承認を得ない対日戦争の『外注化』だった。
 翌41年7月23日、FDRは第二次フライングタイガーズ計画を命じた。爆撃機66機(ロッキードハドソン、ダグラスDB–7)を国民党政府に供与し、東京を空爆するのである。しかし、真珠湾攻撃時点(米国時間12月7日)でまだパイロットは訓練中だったため幻の東京空爆計画となった。」
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 現実の国際社会で、日本人が信じている理想的中立・中立国は存在しない。
 力の原理が支配する国際社会では、敵か味方か、戦闘に参加しない中立国でも敵に近い第三国か味方に近い第三国か、の何れかの立場しかありえない。
 軍国日本には味方・同盟国がいなかった為に、自力でアジア諸地域に味方を作り、軍事支援を与え相互防衛同盟国を増やしていった。
 アメリカとイギリスは、中立国でありながら、ファシスト中国に軍需物資を借款として供給し、日本には軍需物資禁輸を行った。
 アメリカ陸軍航空部隊は、志願した正規パイロットを日本軍と戦うファシスト中国軍に派遣していた。
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 アメリカは、1937年の日中戦争勃発時から1940年まで、間接的に参戦し日本と戦っていたが、日本と直接戦争をする意思はなかった。
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 アメリカ・キリスト教会は、知日派バチカンとは違って反天皇反日派で、悪魔教国日本を滅ぼし悪魔王昭和天皇を殺すべく、敵の敵であるソ連(ロシア)・中国共産党共産主義者そして反天皇反日朝鮮人と協力しあっていた。
 アメリカ・キリスト教会は、ユダヤ系国際金融資本の協力を得て、アメリカ国内や国際社会での反日宣伝を繰り広げていた。
 反日宣伝の代表例が、日本軍による第2回南京事件と捕虜虐待・虐待死事件である。
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 中国共産党を間接的に育てたのはアメリカ・キリスト教会であった。
 赤い牧師達が、中国でマルクス主義共産主義を広めていた。
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 キリスト教朝鮮人テロリストは、日本人共産主義テロリスト同様に昭和初期や皇族を惨殺する為につけ狙っていた。
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 中世キリスト教会と白人キリスト教徒商人は、日本人を奴隷として輸出して金を稼いでいた。
 キリスト教会の「隣人愛」において、日本人は人間として認められてはいなかった。
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 日米戦争は、ロシア海軍の侵略とペリー黒船艦隊の恫喝に対する日本の自衛戦争であった。
 日本民族日本人は、天皇・皇室を守る為に、命を犠牲にして共産主義キリスト教と死闘を繰り広げていた。
 昭和天皇は、日本の平和と安全を守る為にキリスト教との敵対関係を解消するべく、ローマ教皇とイギリス国王との友好関係維持に腐心していた。
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 アメリカの対アジア政策は、中国を利益を共有するパートナーとし、日本を倒すべきライバルと認定した。
 民間外交は無意味であった。
 日本人はアメリカ人と個人的に交流しても、日本企業がアメリカ企業と多額の取引しても、全てが無駄であった。
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 日本がアメリカとの戦争を避ける唯一の方法は、アメリカ・キリスト教会の下で改宗してキリスト教国に生まれ変わり、アメリカ・キリスト教会の指導下で行動する事であった。
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 アメリカ・キリスト教会は、布教活動において積極的で、困難であればあるほど情熱を燃やして前進させ、難敵であれば勇猛果敢に挑み掛かっていった。
 つまり、アメリカ・キリスト教会はパイオニア精神が旺盛であった。
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 日米戦争を結果的に見て、「海を制する者が地球の覇権を握る」という海の地政学に基づく海の世界秩序を確定する戦争であった。
 つまり、人類史的世界戦争の最後戦争が、陸上の第2次欧州大陸戦争ではなく海洋の日米太平洋戦争で、その象徴が日本への原爆投下(日本人に対する科学的原爆実験)であった。
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 日本の敵は、国外のアメリカ、イギリス、ソ連共産主義勢力、中国・中国共産党ファシスト中国だけではなく、国内には反天皇反日の日本人や朝鮮人が数多く潜んでいた。
 日本の内憂外患は、明治時代からで、それは現代でも変わりない。
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 軍国日本は、日中戦争で、親中反日派のヒトラー、ドイツ保守派、ドイツ軍、ドイツ軍事産業とも戦った。
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 バチカンローマ・カトリック教会は、反宗教無神論で宗教を破壊する非人道無慈悲なソ連共産主義勢力を封じ込める為にナチス・ドイツや軍国日本と友好関係を維持していた。
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 日米戦争、太平洋戦争は不可避であった。
 日本、昭和天皇も政府も軍部もできればアメリカとの戦争回避を望んでいた。
 アメリカ、ワシントン、ルーズベルト大統領もスチムソン陸軍長官、ホワイト・ハウスも軍部も日本との戦争は回避できないと決断していた。
 日本は、戦えば勝てない事を知っていたがゆえに、如何にして負けずに講和に持ち込めるかを考えた。
 アメリカは、戦えば楽勝であると確信し、日本を徹底的に破壊する事を考えていた。
 日米戦争は、海洋国家同士の海洋=海上権=制海権・大空=空域権=制空権を巡る三次元的戦争であった。
 これまでの世界戦争は、大陸国家同士の大地=地上権=生活権を巡る二次元的戦争でっあた。
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 開戦において、大国は「宣戦布告の遵守」を主張するが、小国は「宣戦布告前の騙し討ち攻撃、あるいは宣戦布告同時の奇襲攻撃」を譲らない。
 真珠湾攻撃は、小国の「宣戦布告同時の奇襲攻撃」として計画されたが、東京の外務省とワシントンの日本大使館の怠慢で「宣戦布告前の騙し討ち攻撃」となり、日本は戦争犯罪者の汚名を着せられた。
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 日本は、泥縄式的に戦争準備を進めて、不完全な状態で戦争に始め、先の先までの計画もなく無我夢中で進撃した。
 アメリカは、時間を掛けて戦争準備を進め、万全な状態で戦争を始め、先の先、日本占領後の大日本帝国解体・天皇制度廃絶・日本改造などの諸計画まで用意していた。
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