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・ ・ ｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・
原爆被害データを客観的合理的論理的に科学分析した結果の威力判定では、屋外の人体と木と紙の建物に対しては甚大な被害を与えられたが、コンクリート・石・レンガで造られた建物からなる都市に対する破壊は限定的になるというものであった。
空中爆発の原爆は灼熱の高温度と吹き下ろす爆風による被害である為に、高温度と爆風に耐えるだけの頑強な建物の奧や地下室、地下壕・地下街にいれば助かる確率は高かった。
つまり、西洋の都市部やソ連の諸都市で、ヒロシマ・ナガサキと同じ破壊力を得る為には数発の原爆を使用する必要があるとされた。
人体に対する被害では、高熱火傷によるケロイドは深刻であったが、放射線被害は長期的経過観察が必要で結論は出せなかった。
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戦争に、勝利すれば英雄だが、敗北すれば戦争犯罪者として裁かれた。
勝利者は、殺戮・虐殺しても戦争犯罪者として罰せられる事はない。
敗者は、人を助け人道貢献をしても評価される事なく処刑された。
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敗戦国である現天皇家・皇室と日本には、目には目を、歯には歯をという「同害報復の原則」に従えば、国連の常任理事国に対して不当処置の不服を申し立てる権利と、報復権・復讐権からアメリカ、イギリス、カナダそしてソ連（ロシア）、中国共産党に対して原爆を使用する権利がある。
ただし、不服申し立ても報復権・復讐権は、現平和憲法下の日本には存在せず、改憲した後に復活できる。
故に、護憲派や反天皇反日的日本人は、日本国憲法を守る事で、現・天皇家・皇室と日本が持っている不服申し立てと報復権・復讐権を封印している。
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２０１９年８月１５日・２２日号 週刊新潮「終戦後もアメリカは原爆を落とそうとしていた
アメリカにとって、日本への原爆投下は一つの通過点に過ぎなかった。トルーマン大統領は広島と長崎の被害状況を調べ、その威力を細部に至るまで把握、次に投下すべき６６都市を選び出した。それはモスクワ、レニングラードなど擡頭著しいソ連の都市だった。
有馬哲夫
１９４５年８月６日、広島に原爆が投下された。その３日後の８月９日には長崎の上で２発目の原爆が炸裂した。私たち日本人は、これらの原爆投下を『終わり』と感じている。この残虐な兵器が使われたあとで日本が降伏し、戦争が終わったのでそう感じている。しかし、世界的視野から見ると、これはむしろ『始まり』だった。つまり、現在に至る核兵器の拡散の始まりだ。
長崎に原爆を投下したあと、アメリカ政府首脳と陸軍の幹部は何を考えていたのだろうか。日本との戦争がまもなく終わることは、沖縄戦のあたりですでに織り込み済みだった。したがって、アメリカ政府首脳は、６月頃には日本降伏後のことを具体的に考え始めていた。そのなかで最も重要なのは『ソ連とどう向き合うか』だった。原爆を広島・長崎に投下したあと、この問題について彼らはどのような形にしようとしていたのだろうか。
話を４月までさかのぼる。ハリー・トルーマン大統領は、前任者のフランクリン・ルーズヴェルト大統領とは違って、ソ連とうまくいっていなかった。彼は大統領就任の表敬にやってきたヴャチェスラフ・モロトフ外相との４月２３日の会談で口角泡を飛ばす言い合いをしていた。ヤルタ協定では『ポーランドは自由選挙をして、国民に政権を選択させる』としていたのだが、ソ連はこれを一方的に破って、地方都市ルブリンに移っていたポーランド国民解放委員会に政権を握らせたからである。
我を忘れるほどの激怒には、個人的背景もあった。トルーマンは中西部ミズリー州の田舎町出身で、弁護士をしていたが大学は出ていなかった。風采が上がらず、分厚い眼鏡をかけていて、小柄なので『ピーナッツ』と呼ばれて馬鹿にされていた。
小物だからこそ扱いやすいと思ったこの地方の政治ボスであるトム・ペンダーガストに引きたてられ、彼は上院議員になり、４４年の民主党大会で、カリスマ的なヘンリー・ウォレスを嫌った勢力の支持を得て、副大統領候補になることができた。そして、ルーズヴェルトの大統領当選により副大統領となり、４５年４月１２日のルーズヴェルトの死によって大統領に昇格するという僥倖（ぎょうこう）を得る。
しかし、彼がルーズヴェルトから引き継いだ閣僚たちの多くは、東部名門大学の出身で、大企業の経営者や大手弁護士事務所の共同経営者といった経歴を持っていた。中西部出身の学歴のないトルーマンがこういったエリートたちを苦手と思っていたことは想像に難くない。当然、彼はそれまで以上に『低く見られること、軽んじられること』を警戒し、嫌った。
モロトフと言い合いしたあと、彼はソ連に『目に物を見せてくれよう』と思った。そうでもしなければ、閣僚たちに適当にあしらわれ、自分のような『棚から牡丹餅』大統領は終わりだと考えた。
このことは原爆投下の決定にもつながっていく。これまで原爆は、広島や長崎でそうしたように、一般市民のいる大都市に無警告で投下されることを、他の選択肢の検討もなく決定されたと考えられてきた。しかし私が『原爆 私たちは何も知らなかった』（新潮新書）で明らかにしたように、アメリカ国立第２公文書館は、そうではなかったことを示している。
原爆投下はソ連対策
①アメリカ政権幹部は、
②原爆を無人島に投下する
③軍事目標に投下する
一般市民の多くいる大都市に投下する、
という３つの選択肢を検討し、それとは別に
（Ａ）警告したのちに投下する
（Ｂ）無警告で投下する
という２つの選択肢を検討していた。
原爆開発に関わった科学者の大多数は①を推した。アメリカ陸軍幹部は②と（Ａ）の組み合わせを大統領に勧めた。とくに陸軍の制服組トップであるジョージ・マーシャル参謀長は、爆撃ですでに無力化した軍事的拠点に警告して投下することを提案した。これなら、無差別大量殺戮にはならず、ぎりぎり戦争犯罪にならないと考えたからだ。
しかし、原爆と原子力の利用について重要事項を審議する『暫定委員会』で、③と（Ｂ）の組み合わせにするという結論が出た。わざわざ最も人的被害が出る使い方を選んだのだ。
その理由を原爆開発に関わった物理学者レオ・シラードが暴露している。暫定委員会でこの決定がなされる３日前、彼はジェイムズ・バーンズと会ったのだが、そのときのことをこう日記に帰している。
『バーンズは戦後のロシアの振る舞いについて懸念していた。ロシア軍はルーマニアとハンガリーに入り込んでいて、これらの国々から撤退するように説得するのは難しいと彼は思っていた。そして、アメリカの軍事力を印象づければ、そして原爆の威力を見せつければ、扱いやすくなると思っていた』
バーンズは暫定委員会に大統領の代理人として出席していた人物で、７月３日に国務長官となり、ポツダム会談の主要人物となっていく。大統領代理として暫定委員会に出ていたのだから、これはトルーマンの考えと思っていいだろう。
このことは日本人にとって、とくに広島、長崎の原爆犠牲者にとって重大な意味がある。つまり、アメリカが最も残酷な原爆の使い方をしたのは、ソ連に強烈なインパクトを与えて、『扱いやすくする』ためだったということだ。
これは、原爆投下を『１００万人ものアメリカ兵の命を救うため』、あるいは『戦争終結を早めるため』としているアメリカ政府の公式見解を根底から覆すものだ。つまり、原爆は、『真珠湾でだまし討ちをした日本にきつい罰を与える』（トルーマンの口癖）というより、ソ連に『目に物を見せ』、『扱いやすくする』ために無辜（むこ）の市民たちの上に投下されたということだ。
そもそも、これも前掲書で書いたことだが、原爆投下と日本の降伏とは関係がない。だから韓国人が『原爆投下が朝鮮人を解放した』と思い込んでいるのは大間違いだ。
昭和天皇の御聖断は、ポツダム宣言を受諾しても国体の維持が可能であるというスイスやスウェーデンからの情報を得てなされたものだ。国体の維持がの確証がなされなければ、いくら焼け跡に原爆を落としても（それも３都市くらいしか候補地は残っていなかったが）天皇の御聖断とそれによる終戦はなかった。
さて、本題に返って、広島・長崎に原爆投下したあと、アメリカ政府幹部と陸軍幹部が具体的に何を計画していたのかを示す歴史資料を紹介しよう。タイトルは『（原爆、その）保有・蓄積・軍事的特徴』（Ｓｔｏｃｋｐｉｌｅ，Ｓｔｏｒａｇｅ，Ｍｉｌｉｔａｒｙ，Ｃｈａｒａｃｔｅｒｉｓｉｃｓ）で、日本が降伏したあとも、２２４発を目標に原発製造を続け、それらを使ってソ連と満州の主要都市を壊滅させる計画が記されている。この文書については、すでにオタワ大学名誉教授のミッシェル・チョッスドヴィスキーが論文で一部触れているが、私は日本人の視点から見ていきたい。
『ソ満』原爆投下計画
計画書は原爆による広島の被害状況の分析から始まっている。この革命的兵器の威力を正確に把握しなければ、ソ連の主要都市を無力化するためにそれぞれ何発必要なのかわからないからだ。そして、分析の結果、原爆はそれほど威力がないと驚くべき結論が出る。それは、以下の数値が如実に表している。
爆心地から 被害を受けたの距離（フィート） 建物の率
０～６，０００（約１．８キロ） １００％
６，０００～８，０００（約２．４キロ） ６９％
８，０００～１０，０００（約３キロ） ５６％
１２，０００～１，４００（約４．３キロ） １２％
１４，０００～１６，０００（約４．９キロ） ３％
つまり、爆心地から半径１．８キロ以内の建物にはすべて被害を与えられることができるが、半径３キロを超えると約半数しか被害を与えることができないということだ。もちろん建物といっても、木と紙でできている一般の民家と原爆ドームのように一部鉄骨、レンガ造りのものは違う。ソ連の都市をターゲットにするならば、レンガや石造りの建物をどのくらい破壊したかを調べなければならない。その結果が以下の数値だ。
爆心地からの距離（フィート） 建物数 部分的破損 全壊
０～１，０００ １０ １ １
１，０００～２，０００ １３ １ ０
２，０００～３，０００ ５ ０ ０
３，０００～４，０００ ７ ０ ０
４，０００～５，０００ ３ ０ ０
５，０００～６，０００ １０ １ １
これを見ると、爆心地周辺でさえ、建物１０棟のうち部分的損傷が１、全壊が１でしかない。不思議なことに、およそ２キロ離れたところで部分的破損と全壊が１ずつあるのだが、もともと構造上脆弱だったのではないかと疑われる。
ここからわかることは、原爆は屋外にいる人間に対してはともかく、建物に対してはそんなに威力がないということだ。これではソ連の都市に多かったレンガや石造りの建物の場合、爆心地周辺であってもあまり破壊できない。
この事実は無警告投下というトルーマンの決定がいかに罪深いかを物語っている。つまり、警告さえしていれば、そして一般市民に避難する時間さえ与えていれば、爆心地近くでっても、ほとんどの人々は死なずにすんだということだ。事実、例の調査は、木造であっても家屋の中なら死傷率が極めて低くなることを示している。 野心に燃えるマンハッタン計画の責任者レズリー・グローヴスとその部下は、もちろんこの結果をそのまま受け止めなかった。４５年９月２６日のグローヴス宛報告書で彼の部下は次のように述べている。
『都市機能を奪うためにすべてを破壊する必要はない。全壊したエリアは考えられていたよりもはるかに小さかったが、広島はもはや都市として存在していない。広島ではコンクリートビルの外観こそは無傷だったが、ガラスは割れ、内装はすっかり焼け落ちていた。建物を再建することはできるが、かなりの期間、使用不能になる。長崎の原爆はコンクリート建築物にもっと被害を与えたと報告されている』
つまり、建物を破壊することはそれほどできないが、都市機能を奪うことはできるという論理だ。そうであるなら、ソ連の都市に対しても原爆はまだ有効性をもっているということになる。
そこでグローヴスたちは、ソ連の都市についてのあらゆる情報資料をかき集め、かの国から戦争能力を奪うため、無力化する必要のある都市を６６選び出した。そして、その中から１５を最重要目標都市に指定した。
さらに市街地の面積を調べ、原爆が何発必要かを割り出した。一発で無力化できる範囲は爆心地から半径７，０００フィートと計算されていたが、重要軍事施設や工場がある場合は数発追加した。文書にある表の中から上位５都市だけ紹介しよう。
都市名 市街地面積 原爆必要数
モスクワ １１０平方マイル ６
レニングラード ４０平方マイル ６
タシュケント ２８平方マイル ６
バクー ７平方マイル ２
ノボシビルスク ２２平方マイル ６
驚くのは、これらのソ連の都市のほかに、満州の都市も２１入っていたことだ。リストアップには日本の資料が使われていた。同じく上位５都市のみ挙げる。
都市名 市街地面積 原爆必要数
奉天（瀋陽） １０１平方マイル １
大連 ５８平方マイル １
長春 ３１０平方マイル １
南京 １６９平方マイル １
安東 １１７平方マイル ２
満州の都市がリストに入っているのは、当時ソ連に占領されていたことと、日本が建てた工業施設が残っていたことが理由だ。他に中国共産党軍がいたこともあるが、別の報告書では彼らは都市に住んでいないと指摘していた。 このほか、必要に迫られれば、キール運河（ドイツ）、ダーダネルス海峡（トルコ）、スエズ運河（エジプト）も爆撃することにしていた。
計画が潰えた理由
これれの目的を果たすために必要な原爆の数は最少で５９発、最多で２２４発と見積もられた。最少では不足する可能性が大きいので、最多の方の２２４発が生産目標となった。
まだ、ロケットも誘導ミサイルも開発中だったので、運搬手段としてはＢ－２９爆撃機が考えられていた。その航続距離は９，０００キロなので、ソ連と満州全域を爆撃するために出撃基地が１０ヵ所必要だった。注目すべきは、ブレーメン（ドイツ）、フォッジア（イタリア）、クレタ（ギリシャ）と続く基地のリストの中に沖縄と占守（シュムシュ）島が含まれていたことだ。
千島列島は、すでにソ連に占領されていたので、この文書でＭデイと呼ばれている米ソ開戦のときは、先制攻撃し、奪取するつもりだったことがわかる。
一見したところ、さまざまなデータを踏まえた、よく練られた計画のように思われる。机上のものとはいえ、実現可能にみえる。
最大の問題はアメリカの原爆の製造能力だった。アメリカは４５年の末までに原発を９春製造し、そのうち７発が使用可能だった。もちろん、どんどんペースアップしていくことは可能だったが、２２４発以上作り、それをすべて実戦配備するには何年かかるかわからなかった。これこそが、原発という切り札を持ちながらモロトフを屈服させることができない理由だった。
４５年９月１１日、国務長官バーンズは、当時の新聞の表現では『原爆を腰にさげて』勇躍ロンドン外相会議に向かった。ところが、彼を待ち構えていたのは『扱いやすくなった』どころか、一歩たりとも引こうとしないモロトフだった。ルーマニアとハンガリーからのソ連軍の撤退を求めても、それに応じるどころか逆に傀儡政権の承認を要求したうえ、日本の占領に加えるように強く求めてきた。受け身に回ったバーンズは、これらを拒否するのがせいぜいだった。
このモロトフの強硬姿勢にはいろいろな要因が働いているのだが、そのなかで多きかったのが、アメリカに送り込んだスパイからの原爆についての情報だった。私が読んだ４５年７月２日のヴェノナ文書（ソ連の暗号電報を解読したもの）の中では、原爆開発のためにアメリカに渡っていたクラウス・フックス（ドイツ人ながら当時はイギリス国籍）が４３年８月２７日以降定期的にソ連のエージェントにアメリカの原爆開発の状況を報告していた。
他にもソ連のスパイは原爆製造の現場には複数いたので、アメリカが原爆を独占保有していても、製造能力と実戦配備の問題などからソ連に対し戦略的に決定的優位に立っているわけではないころをモロトフは知っていたと考えていいだろう。このあともバーンズはモロトフ相手に外交上の敗北を重ねていく。
しして、アメリカが２２４発の原爆を完成させ、実戦配備する前の４９年８月２９日、ソ連は原爆の実験に成功してしまった。こうして、今日に至るまでの核軍拡競争が始まり、唯一の被爆国・日本もその一方の傘下にいる」
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日本への原爆投下実験は、共産主義陣営のソ連と自由・民主主義陣営のアメリカ・イギリスとの冷戦の前哨戦で、必然として実行された。
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ルーズベルト、トルーマン、チャーチル、スターリン、ド・ゴール、毛沢東など歴史に名を残した世界的国家指導者は、戦争に勝利すの為に大量破壊兵器・大量殺傷兵器である原爆生産を命じていた。
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ヒロシマ・ナガサキへの原爆投下実験は、アメリカのソ連に対する政治的決断である為に日本は阻止できなかった。
アメリカの原爆開発計画に於いて、原爆の実戦での破壊力と人体への影響を調べる事が優先され、昭和天皇と日本の降伏申請は後回しにされた。
原爆が投下された広島・長崎の市民は、人体実験のモルモットであった。
その証拠は、日本を占領したアメリカ軍と医師や科学者は、原爆による火傷や放射能被害のデータ収集を行い被災者への治療はせず、死ぬに任せて放置した。
アメリカは、ソ連が原爆を完成させるや、原爆よりも破壊力にある水爆開発を本格化した。
核兵器の軍拡は必然であった。
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昭和天皇は、如何に戦争に勝利する為とはいえ無条件に何をしてもいいわけではないとして、原爆は非人道的大量殺戮兵器であるとして猛反対し、東条英機首相や杉山元参謀長らに研究・開発・製造を即時中止するように厳命した。
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日本敗戦の原因の一つが、陸軍と海軍の対立で、多くの戦死者・犠牲者は陸軍と海軍の非協力にあった。
日本の原爆開発は、陸軍と海軍が別々に予算と物資の取り合い、情報の共有もせず、相手に知らせず、独自で行っていた。
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原爆の可能性は誰でも知っていたし、科学に興味がある子供ですら児童向け科学雑誌で日本も極秘で原爆の研究が進められている事は薄々知っていた。
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戦前の日本は、最先端の科学技術が理解できなかつた分けでもなく、科学技術を疎かにしたが故に負けたけでもない。
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現代日本の反戦平和市民運動や反原爆反原発運動は、人類の歴史を知らない、戦争を知らない、平和を知らない、現実から目を逸らした乳幼児のままごと遊びにすぎない。
世界は、強者必勝・弱者必敗という弱肉強食の原理で動いている。
その象徴的国が、ソ連や中国共産党政府などの共産主義諸国であった。
現代日本の反戦平和市民団体や反原爆反原発運動内の反米・反天皇・反日派は、ソ連や中国共産党からの金銭的支援を受けていた。
その証拠に、同盟国・アメリカの核兵器に猛反対しても、仮想敵国・ソ連や中国共産党などの核兵器に反対しないどころか黙認していた。
彼らの多くが、高学歴出身知的エリートである。
ソ連・共産主義陣営は、大学などの教育機関やメディア関係にスパイや協力者を忍び込ませた。
その為に、大学やメディアは反米親ソ親中国共産党傾向が強い。
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アメリカの核兵器は、日本を核の傘に入れ、ソ連・ロシア、中国に照準を合わせている。
ソ連・ロシア、中国共産党政府の核兵器は、アメリカ、日本に照準を合わせている。
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戦争とは、Ａ級戦犯・東條英機が証言したように、「相手がいる事で、当方が戦争をする、戦争をしないを決められるものではない」である。
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白人キリスト教徒が、非白人非キリスト教徒の日本人を人間とみなさず見下すのは中世時代から変わらない事実である。
何故なら、彼らは日本人をアフリカ人同様に奴隷として売買して金儲けをしていたからである。
キリスト教系朝鮮人テロリストと日本人共産主義者テロリストは、昭和天皇と皇族を殺すべくつけ狙っていた。
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「昭和天皇や政府・軍部が国體護持に固執せず早く降伏していれば原爆の悲劇は回避できた」と、主張する日本人には、歴史を、太平洋戦争を語る資格はない。
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