関連ブログを6つ立ち上げる。プロフィールに情報。
・ ・ {東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博}・
ボン大学オットーカロン教授「ローマ大帝国も、ナポレオンの国でさえも、一度戦いに負ければ亡びている。私の国のカイゼル陛下にしても、また生前中は神の如く慕われていたヒットラーも、イタリアのムッソリーニも、戦いに負けたらすべてそのまま残ることはできない。殺されるか、外国に逃げて淋しく死んでいる。だから日本の天皇も外国に亡命すると思っていた。しかし、そんなことは聞かない。だからすでにこの世におられないと思っていた。
ところが最近、日本から来た記録映画を見て驚いた。天皇が敗戦で大混乱の焼け跡を巡っておいでになる姿である。しかも、二年もの長い間、北の端から、南の端まで、焼き払われた廃墟を巡って、国民を慰めておられる。陸軍も海軍もすでに解体されているのに、一兵の守りもないのに、無防備のままで巡っておられる。
平穏無事なときでも、一国の主権者が、自分の国を廻られるその時には、厳重な守りがなされている。それでも暗殺される王様や大統領がある。それなのに一切の守りもなく、権力、兵力の守りもない天皇が日本の北から南まで、焼き払われた廃墟を巡る。国民を慰める。何という命知らずの大胆なやり方であろうか。いつどこで殺されるか。こう思って映画を見ていた。 しかし驚いたことに、国民は日の丸の小旗を打ち振って天皇を慰めている。こんなに美しい国の元首と国民の心からの親しみ、心と心の結び、これはどこにも見られないことである。われわれは改めて、日本を見直し、日本人を尊敬しなければならないと思っている。」
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水谷研治「立派な経営者というのは、経済活動を通じて日本社会を良い方向に変えた人、と言う事ができると思います。経営者としてただ会社を大きくしただけでは、立派とは言えないでしょう。幅広い人脈を活用し社会を動かしたり、手にした財を社会に還元したりする事も評価基準です」
「企業は生まれて、発展成長期を経て、やがて衰退していきます。そこで後継者にうまい事バトンを渡し、引き継ぎに成功した場合、企業に永続性が生まれる。立派な経営者はこれを実行しています。この点からも、松下幸之助さんは成功例の筆頭でしょう。同様に、一代で世界的自動車メーカー、本田技研工業を作り上げた点では、本田宗一郎さんも外せません」
ソニー社長伊深大。
川崎製鉄社長西山弥太郎。
阪急鉄道社長小林一三。
サントリー社長佐治敬三。
ヤマト運輸会長小倉昌男。
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1950年 津田左右吉は、祭祀王としての象徴天皇を守る為に、国際派学者が求めている「元号廃止、西暦使用」に反対する論文「元号の問題について」を発表し、日本的なモノを野蛮として排除しようとする盲目的西洋礼賛主義を批判した。
だが。こうした盲目的な阿諛迎合的欧米礼賛主義は現代にも存在し、その反動として軽薄的な欲求不満的アジア回帰主義者も存在する。
こうした日本軽視に不満を持つ、自己満足的な短絡単細胞的民族主義者も存在する。
プロテスタントの宣教師1,165人とカトリックの宣教師1,833人が、日本をキリスト教国化にする為に全国で布教活動をしていた。
フランスは、仏印で独立闘争を行うベトナム人を弾圧し、ギロチン刑で首を刎ねた。
キリスト教会は、改宗したベトナム人を救済したが、異教徒のベトナム人を見捨てた。処刑される独立派ベトナム人を、改宗させてから見送った。
日本政府は、連合軍による占領終了に伴う主権回復の前に、「日の丸」「君が代」「道徳教育」などを復活させる教育改革をしようとした。
共産党などソ連との関係深い革新勢力は、軍国主義の復活につながるとして猛反対した。
日教組は、学校に於ける国旗掲揚と国歌斉唱の強制に猛反発し、道徳教育は教育勅語による修身教育の復活であるとして反対運動した。
革新勢力の最終目的は、天皇制度を廃止し、日本を共産主義化して、日本をソ連の衛星国にすることであった。
左傾化した市民団体や大学及び高校の学生組織も、戦前回帰にとして反対した。
保守勢力は、日本文化に根ざした教育改革案が頓挫した事で、占領下で強制された日本国憲法を改憲する出鼻を挫かれ糸口を失った。
日本人洗脳教育・マインドコントロールの負の遺産は、ユダヤ人共産主義者から日本人革新勢力に引き継がれ、子供達に反天皇反日的自虐史観として教え込まれた。
反戦平和市民団体は、ソ連や中国共産党が日本国内で勢力を拡大できるように、反米帝闘争やアメリカ軍基地撤去運動を全国で展開した。
日本は、戦後初めて国勢調査をおこない、全国で被爆者28万4,000人を登録し、継続検査が可能な約20万人の詳しい調査をおこなう為に原爆手帳を配付した。
数十年かけての健康調査の結果として、100ミリシーベルト以下の低線量被曝は人体に影響はなく、健康管理をキチンと行えば被曝していない者よりも元気で長生きであると公表した。
1月 日本教職員組合は中央委員会を開き、「教え子を再び戦場に送るな。青年よ再び銃を取るな」という活動方針を決めた。
各種市民団体も、日中戦争から太平洋戦争に至る戦争の悲劇を繰り返さない為に反戦平和運動に力を入れた。
4月16日 ロンドン・タイムズ「マッカーサーは、日本をキリスト教国化すると主張し続けてきたが、その信憑性は全くない。彼の努力は失敗した」
5月30日 皇居前広場(人民広場)事件。日本共産党は、皇居前広場で騒乱を引き起こした。
GHQは、日本共産党と赤旗新聞の幹部を追放し、赤旗を永久発行停止を命じた。
6月25日 朝鮮戦争。
マッカーサーは、日本を反共の砦と位置付け、自国は自国民が守るべきとの常識か再軍備を命じた。
日本政府は、GHQ指示として国家警察予備隊の創設と国連軍による日本国内の軍事基地使用を認めた。
社会党や共産党は、日本の防衛より国際的共産主義勢力の拡大を疎外する恐れがあるとして猛反対した。
日教組は、猛反対した。
「我々は、一切の武器を放棄する事を宣言した憲法の大原則を確認し、如何なる国に対しても戦争に導く要素となる軍事基地の提供には断固反対する」
反戦平和市民団体も、たとえ国防の為であっても武器を保持する事は戦争に巻き込まれる危険がある以上、たとえた他国に侵略されても反暴力無抵抗主義を貫いて抗議すべきであると主張した。
6月27日 天皇は、GHQのシーボルト外交局長を通じて、極秘にワシントンの国務省にメッセージを送った。
8月10日 警察予備隊創設に当たって、
戦闘行為で死亡した隊員を慰霊する目的で、反対派を刺激しない為に、東京・市ヶ谷の防衛庁敷地内に慰霊碑を立てヒッソリと毎年秋に追悼式を行った。
憲法で戦争が否定されてる為に、戦死という言葉を使わず「公務死」と表記し、戦死による特別手当ではなく公務死による特別一時金として会計処理した。
所功(靖国神社崇敬者総代)「靖国神社は戦前、戦中は陸海軍、戦後は厚生労働省が認定した戦死者の名簿をもとに合祀をしてきた。今後(2015年以降)もその原則を簡単に曲げる事はないと思われ、たとえ個人が望んでも合祀はされないでしょう。現憲法下でできる事を考えれば、今のメモリアルゾーン(防衛省敷地内の慰霊碑地区)できちんと慰霊する以外の道はない。その原則のもとで今後、一般人も立ち入れるよいに規模を拡大する事や、追悼式への天皇陛下のお出ましが適う方法を模索するなど検討課題はあるでしょう」
各道府県にある護国神社の一部では、公務死した自衛官が地元出身者の場合に、自衛隊OBや隊友会や有志の要請で合祀している神社もある。
が、遺族が神社への合祀に反対して取り下げを求めて裁判を起こす事例もある。
8月27日 第二次アメリカ教育使節団訪日。9月22日に第二次報告書の提出。
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アメリカは、日本を共産主義に対する防波堤にするため為に、転向し国際派として味方になた官僚には特権を与えたが、転向を拒否して民族派にとどまって抵抗した元官僚は容赦なく制裁を加えた。
戦後の官僚は、戦前の天皇の臣下的な官僚ではなかった。
アメリカが復活させた官僚は、主体性を無くした奴隷の様な、アメリカの指示に盲従して動く操り人形であった。
官僚が、日本の再建と発展の為に動いたのは、あくまでもアメリカが許す範囲内の事であって、戦前の官僚が行った主体的行動とは異なる。
当然。戦前の官僚機構と戦後の官僚機構は、全く異なる官僚機構である。
戦後の官僚には、日本で独自で判断して行動するという主体性はなかった。
右翼も二つに分かれ、時流を読むのが上手い国際派右翼はアメリカの意向に従って行動して利権を得て羽振りが良くなったが、戦前の考えを変えない民族派右翼は締め付けが厳しく衰退した。
日本はアメリカの保護国であり、日本の官僚はアメリカの意向で動く下っ端役人でしかなかった。
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1951年 バチカンは、36年に続いて、信者に対して靖国神社に誰が祀られていようとも参拝する事は信仰に叶うものであると、認めた。
だが、日本と韓国のカトリック教徒は猛反発し、教皇の沙汰に逆らい、靖国神社はおろか全ての神社での参拝も拒絶した。
キリスト教徒は、祖先神・氏神信仰の祭祀王である宗教的天皇制度を廃止する為に、反宗教無神論のマルクス主義者と手を結んでいた。
「靖国参拝は教義に反する背徳行為である」
日本聖書教会は、マッカーサーの指示に従って792万5,360部の聖書を日本人に配布した。
アメリカ聖書協会は、日本をキリスト教化する為に、聖書配布を支援するべく多額の資金を提供した。
マッカーサー「アメリカ聖書協会は、日本人に聖書を与えるという偉大な奉仕を遂行しつつある」
聖書(新約・旧訳)、29万7,809部。新約聖書、280万7,987部。聖書抜粋集、481万9,562部。
ポケット聖書連盟は、新約聖書15万部とヨハネ福音書のみ抜粋版535万部を配布した。
マッカーサー「全てのクリスチャンが、ポケット聖書連盟の素晴らしい活動を支持する」
プロテスタント各派は約23万3,000人で、カトリック教会が15万7,000人で、日本人総人口の0.5%以下に過ぎなかった。
韓国は、日本とは違って、キリスト教に改宗する者が急増した。
キリスト教に興味がない日本人は、喜んで聖書を貰ったが、紙不足でタバコを巻く紙がなかった為に聖書を破ってその紙でタバコを巻いて吸っていた。
アメリカ聖書協会は、GHQに対して、「日本人がタバコを吸う為に聖書をの紙を使用している」という報道の真偽を問い合わせた。
民間情報教育局宗教課顧問ウィリアム・C・カーは、その様な事実はないとの嘘を回答した。
1月 来日した共和党保守派のJ・F・ダレス元上院議員は、講和条約の見返りとして日本に対して占領軍憲法の破棄と自衛軍設置を求めた。
日本軍と戦ったマイケルバーガー中将やバーク大将ら共和党系将官の多くは、対共産主義の為に神風特攻や玉砕突撃を行なう強い日本軍の再建を求めた。
ソ連は、日本をさらに弱体化させる為に、共産党や社会党などに反戦平和と反天皇と人権の市民団体運動を組織する様に指示し、活動資金を与えた。
平和国家日本は、再生する為の憲法改正と自立する為の再軍備を拒否し、戦争しない為にアメリカの非保護国の方を選んだ。
日本は、自国を自力で守る権利を放棄して、アメリカの属国を受け入れた。日本人が、如何にまとももらしいご託を並べて独立国を主張したところで、アメリカなくして国家の安全を保てなかった。
その事実が、2010年11月の尖閣島での中国船衝突事件で露呈した。
中国などアジアを重視してアメリカから離れる事を主張する日米安保反対派日本人の、無能無策ぶりが明らかとなり、日本は普通の国ではないと国際社会で嘲笑の的となった。
左翼・左派などのマルクス主義者は、日本が中国軍に占領されて中国領になろうとも、日本人が中国人になって消滅しようとも、一切気にしない。マルクス主義者にとって重要なのは、祖先から受け継いだ日本国家の存続でも、子孫に引き渡す日本民族の未来でもなく、自分一人の主義主張のみである。
反戦平和主義者は、非武装中立論から自国防衛に必要な武装に反対し、非暴力・無抵抗主義を無条件で受け入れて「他国から愛される国」になるべきであると主張している。
戦後日本は、商売の為に伝統的品性、品格、品位を捨て、民族的心の誇りを喪失した。
3月 マッカーサーが解任され、キリスト教会による日本のキリスト教化は、「神の裔」を自認する天皇の神性の前に失敗した。
宮内庁は、マッカーサーに昭和天皇への挨拶の為に皇居に来るように誘った。
マッカーサーは、昭和天皇の誘いを拒否した。
4月16日 マッカーサーは、トルーマンに解任され、羽田から帰国した。20万人以上の日本人は、別れを惜しんで見送った。だが、天皇はGHQの要請を拒否して見送りに出なかった。
天皇は、絶対権力者として振る舞うマッカーサーに媚びる事なく、国家元首としての名誉を守り、日本人としての自尊心を貫いた。
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9月8日 サンフランシスコ条約。吉田茂「我々は、この人類の大災厄において古い日本が演じた役割を悲痛な気持をもって回顧するものであります。私は、古い日本と申しましたが、それは古い日本の残骸の中から新しい日本が生まれたからであります」
当時の日本は、現代の日本と違って、サンフランシスコ条約を受諾して過去に誤った軍事行動を行って迷惑を掛けた事は男らしく真摯に反省したが、主権国家との矜持から国権・国益・名誉を損なう様な女々しい卑屈な謝罪はしなかった。
今の日本人に比べて、昔の日本人は志と覚悟と責任を持って行動した男であった。
ダレス全権は、アメリカは尖閣諸島を含む沖縄の施政権を持つが、主権は日本にある事を明言した。
サンフランシスコ条約は国際法に基づいた国際条約である以上、それ以前の数カ国の連合国が取り交わしたカイロ宣言もポツダム宣言は失効さ、何ら意味を成さない。
そもそもカイロ宣言にしろポツダム宣言にしろ、連合軍が戦争の勝利の為に取り交わした暫定的な取り決めであって、国際法の手続きで承認さてたものではない。
中国共産党政府は、当時正式メンバーではなかった以上、異議を申し立て権利を主張する資格はない。
それ以前に。当時の国連は、中国共産党政府を、朝鮮半島南部を侵略した北朝鮮を軍事支援している戦犯国と断罪していた。
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サンフランシスコ条約で、表面上は、日本は独立国として国際復帰した事になっているが、その実態は、アメリカ軍の間接占領下からアメリカの軍事力による属国・保護国に移行しただけである。
その証明が、平和憲法と言われる日本国憲法である。
同時に結ばれた安保条約は、アメリカは日本国内で自由に基地を作る権利を持ち、同時にアメリカ軍が日本の安全を守る防衛義務を定めていた。
アメリカは、自主防衛の権利を放棄した主権国家日本を守る義務がある。
日本の護憲派は、アメリカの武力下での保護国・属国を守ろうとしているだけの事である。
日本は、アメリカに逆らう事はできない。
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11月 昭和天皇は、京都・奈良・滋賀・三重の巡幸途中で国立京都大学を訪問された際、左派系学生は行幸反対の騒動を起こした。
大学や高校では、マルクス主義者の組織である日教組による共産主義史観による反天皇教育が行われ始めていた。
こうして、国内の左翼・左派などのマルクス主義者による天皇制度打倒市民運動が激化し始めた。
日本企業の某関係者は、講和条約が調印され日本が独立した事を機会として、GHQ最高司令官マシュー・リッジウェー大将にA級戦犯達の遺骨返還を求める書簡を送った。
11月15日 GHQ法務局のメモ、「当時のSCAP(GHQ)の方針に従い、戦犯の遺体は第8軍クォーターマスターに渡され、秘密裏に処理された。処理の経緯は承知しないが遺体返還が不可能な方法が取られたと思う」
クォーターマスターとは、衣糧補給と戦死者や戦犯者の埋葬を行う部門。
法務局は、A級戦犯達の遺骨処理はクォーターマスターが行ったのだから、彼らが知っていると返答した。
11月20日 クォーターマスターは、「等部門に処刑された戦犯の遺体処理の記録はない。この件は法務局に問い合わせるべきである」と、にべもなく突き返した。
11月29日 GHQ参謀2部(G2)会議は、A級戦犯達の遺族から要請があった遺骨の返還について拒否する事を決定した。
「以下の3点から極めて不適当である。
a,事実上、我々の戦犯に対する長期的方針を逆転させてしまう。
b,急進的ナショナリズムの復活に格好の結集点と根拠を与える。
c,日本人の多くは東条やその他の戦犯を英雄でなく背信者と見ており、我々との間距離を生じてしまう。従ってこの要請には、遺骨は返還できないよう破棄されたと回答すべきである」
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