⚡509)─3─アメリカ・中国・カナダ・オーストラリア・フィリピン・ソ連は、昭和天皇を戦争犯罪者として処刑する事を求めた。1946年7月〜No.1178 /@      

牧会学入門

牧会学入門

旧題名・「ユダヤ民族と日本民族は同族か? 天皇の祖先はユダヤ人か?」
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 7月 日本カトリック復興委員会は、日本の改宗計画の為の報告書をバチカンに送った。
 昭和天皇は、帰国するフェラーズ准将との面会ができない為に、皇室と日本を救ってくれた事に対して心から感謝するという手紙を送った。
 日本政府は、1971年に、フェラーズに「我が国天皇の大恩人」として勲二等瑞宝章を贈った。
 7月1日 神田の教会で、松岡洋右の葬儀が行われた。
 ニューヨーク・タイムズ紙は、戦略爆撃の効果を調べた調査団の報告を報じた。調査団は、日本はソ連参戦や原爆投下がなくとも、45年末までには降伏したとの結論を出した。
 7月5日 『昭和天皇実実録』「この度の松岡への祭粢料(さいしりょう)下賜関しては、戦犯容疑者として起訴中であったものの、罪の有無は未だ決定せず、且つ死亡により免責となったため、祭粢料下賜は差し支えないものとされた。なおこれ以降、極東国際軍事裁判において有罪と確定した者の死去に際しては、一切恩遇は不詮議とされる」
 昭和天皇は、病死して免訴となったA級戦犯容疑者・松岡洋右の魂に対して一般の香典にあたるを祭粢料出したが、日独伊三国同盟を結びアメリカとの戦争への道を開いた事で松岡洋右を嫌っていた。
 後年。松岡洋右靖国神社に合祀された事を理由に、昭和天皇靖国神社参拝を取り止めた。
 松岡洋右A級戦犯容疑者であってA級戦犯確定者ではないから、昭和天皇祭粢料を下賜したのである。
 7月10日 ジェームズ・V・フォレスタル海軍長官は、来日し、マッカーサー天皇の改宗問題や対日占領政策などで協議した。
 「マッカーサーは、天皇キリスト教に改宗する余地があるかどうか検討している。しかし、これを実行するとすれば、その前に十分な熟慮と考慮を必要がある」
 マッカーサーは、戦争を引き起こした邪悪な原始的民族宗教神道は消滅すると請け負った。
 7月28日 ローマ教皇庁は、共産党員と共産党を支持し宣伝する協力者と共産党の候補者に投票した者、そして反キリスト教的価値観を拡げる無神論者を破門するとの詔勅を出した。
 バチカンは、信仰を否定し聖職者を無差別に虐殺する共産主義者を血に飢えた暴力的殺人集団と非難した。
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 8月 GHQは、同年3月に来日した日本派遣アメリカ合衆国教育使節団の提言に従い、内閣総理大臣の所轄の下に審議機関として教育刷新委員会設置を命じた。
 教育刷新委員会は、教育基本法案要領等を基にして戦後教育の在り方について審議を重ね、翌47年2月28日に教育基本法案要綱を作成した。
 8月14日 昭和天皇は、歴代首相と閣僚を宮中にお召しになって座談会を催した。
 『入江相政日記』「聖上より御言葉あり、……朝鮮半島に於ける敗戦の後国内体制整備の為天智天皇大化改新を断行され、その際思ひ切つた唐制の採用があった。これを範として今後大いに努力してもらひたしといふやうなお言葉であった」
 戦争に負けた以上は、アメリカが押し付けてくる諸制度改革要求を受け入れるしかないが、国體と民族の伝統祭祀は守り抜くとの決意を伝えた。
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 9月 マッカーサーは、記者団に対して、犯罪が急増して社会が混乱している日本で「精神的革命を為し遂げた」と得意げに語った。
 サタデー・レビュー・オブ・リテレチャー誌のカズンズ編集長は、日本が原爆投下の前に降伏を申し込んでいた事を伝えた。
 原爆開発の推進者であったハーバード大学学長の科学者コナントは、原爆投下を否定する制服組の発言を封じ、 原爆批判の広がりを抑える為に、スチムソン前陸軍長官の特別補佐官であったバンディに世論対策の必要性を説得する手紙を出した。
 民主主義国家アメリカによる、原爆投下の正当性を主張する世紀の欺瞞報道が始まった。
 そして、昭和天皇A級戦犯東郷茂徳広田弘毅らの終戦工作は、歴史の闇に葬られた。
 9月2日 マッカーサーは、日本降伏調印式1周年記念の日に声明を出した。「彼らが信仰し、それによって生き、考える全てのものが崩壊したのだ。
 そのあとの精神的空白の中へ、米国兵士が立ち現れ、日本人がかって教えられた事が、嘘であった事、過去の信仰が悲劇であった事が目の前で証明された。つづいて精神的革命が起こった。
 それは2000年前の歴史、伝統、伝説の上に築かれた生活の理論と実践とをほとんど一夜にして目茶苦茶にするものであった」
 9月7日 宗教課長ウィリアム・バンスは、信教の自由から靖国神社を民間の宗教法人として登録して存続を認めたが、占領期が終了するまで新たな合祀祭を禁じた。
 アメリカは、政教分離の原則から、靖国神社から国家の神社というイメージを払拭する事で存続を許した。
 信仰は個人の心の問題として関与せず、参拝するのが政治家であろうと元軍人であろうと干渉しないとした。
 アメリカはもちろん中国も韓国も、如何なる国も、総理大臣の参拝も昭和天皇の親拝も批判しなかった。
 勿論。カトリック教会も当然の事として認めていた。
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 秋 東大総長南原繁は、「天皇キリスト教の信仰を持つ様になるだろう」と予測をもらした。
 俳句研究家のレジナルド・H・ブライスは、非公式の連絡調整役として宮内省とGHQの間を行き来していた。
 マッカーサーは、皇室の改宗問題でブライスの意見を聞いた。
 ブライスは、「信仰は強制ではいけない、自発的でなければならない。キリスト教に対する理解と芽生えを与えるように努力するべき」と答え、皇族が自ら洗礼を申し出るように仕向けるべきであると提言した。
 ローマ教皇大使は、GHQ民間諜報局(CIS)局長エリオット・R・ソープ准将を訪れ、皇族にキリスト教の隣人愛信仰を奨励する目的で昭和天皇との謁見への便宜を依頼した。
 ソープ准将は、信教の自由の原則から「アメリカは全ての宗教を平等に扱う」として、カトリック教会を特別扱いしないとして申し出を却下した。
 アメリカのプロテスタント一行も、ソープ准将を訪れ、天皇が改宗すれば全ての日本人も洗礼を受けて日本をキリスト教化出来ると説明して、支援を要請した。
 ソープ准将は、マッカーサーに、昭和天皇の改宗問題で両教会の宣教師が活発に布教活動を行っていると報告した。
 マッカーサーは、日本をフィリピン同様にキリスト教国家にする夢を抱いていたが、問題は昭和天皇カトリックプロテスタントいずれの洗礼を受けさせるかであった。
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 10月 クエーカー教徒のヴァイニング夫人が、皇太子の家庭教師になる為に来日した。
 日本基督教団は、ヴァイニング夫人に次期天皇の皇太子を改宗する事を熱望した。
 ヴァイニング夫人は、「宗教というのは、他人が教えこまれる前に、まず自ら把握しなければならない」として、要請を断った。
 敬虔な宣教師は、神聖な使命を果たさないヴァイニング夫人を「甦りという救済に関する聖書的な教えを真に理解していない」と激しく非難した。
 10月13日 キリスト教徒である社会党委員長片山哲は、首相として、神の裔・万世一系男系天皇家(直系長子相続)を衰退させ消滅させる為に、2600年以上継承されてきた皇室存続機構である親王・宮家体制を解体し、歴代の天皇が受け継いだ個人的皇室財産を国家財産に編入した。
 昭和天皇の男系直宮三宮家以外の、傍系十宮家の51名を皇籍から離脱させる決定をおこなった。
 さらに、歴代の天皇によって受け継がれてきた皇室・皇族の私有財産共産主義政策並に制限し、残りを「国民主権」の名の下に国家財産に移管させ、気概無き左派系政治家に外圧をかけて散財させて消滅させた。
 国民の権利である、各種の保険も加入が出来なくなった。
 反宗教無神論マルクス主義者は、ソ連や中国の宗教撲滅政策同様に、祖先の天皇霊を日本の中心の神として祀る行為を廃止するでく祭祀王・万世一系男系天皇(直系長子相続)の宗教的国事行為に猛反対した。
 国際派も、欧米にならって政教分離の原則の履行を要求した。
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 11月 バチカンは、日本を改宗させる為の対日戦略書を作成し、民族の精神的支柱である天皇を改宗させる事を望んだ。
 11月3日 日本国憲法
 日本国憲法とは、平和憲法ではなく、戦争や紛争が絶えない世界で、日本を攻撃する外敵に対して軍事力を保有し武力を用いて自国を守らないと宣言した「平和を願う憲法」である。
 昭和天皇「第一条はイギリスの様に〝象徴〟と変えて良いのではないか。民の心を以て心とする。それが祖宗の精神であった。『万世一系天皇これを統治す』というのも、民の心を以て心として治める事だ。ゆえにイギリス式に〝国民の象徴〟となり、政治を民に委ねても良いと思う」
 占領軍の絶対命令によって、日本国憲法が公布され、財閥解体・農地改革・教育改革・労働改革などの諸改革が実施された。
 戦勝国は、国際法を盾にして強権を持ち、日本の国家としての主権を剥奪し、教育や司法などの諸権利の極一部を残して大半を停止した。
 日本改革案は、延安にいた日本人共産主義者のプロレタリア民主化を目指す為の提言によるものであった。最終目的は、民主化の為に天皇制度を廃止する事であった。
 日本人共産主義者の多くが、ソ連の秘密警察NKVDから活動資金を得ていた工作員であった。
 共産主義信奉者ユダヤ人は、日本人共産主義者の告発をもとに、天皇と皇室を守ろうとした反共産主義者民族主義者を公職から完全追放し、天皇と皇室の存続を求める言論を一切禁止した。
 左翼・左派は、公然と反共産主義的発言や皇室擁護の言論を「右翼」の一言で弾圧した。
 教育現場や報道機関に、共産主義を滲透させて左傾化させ、天皇制度廃止と民族主義撲滅に全力を傾けた。
 昭和天皇の生母・貞明皇后は、直系天皇家を守る為に、政府が下した傍系宮家の廃止を受け入れた。
 ソ連は、日本を共産主義国家にする為に、天皇制度の廃止を主張した。
 イギリスとオーストラリアも、日本を軍国主義国に再生させな為に天皇制度の廃絶を求めた。
 中国は、侵略された国の権利として昭和天皇を中国で裁判に掛ける様に求めた。
 孫科「日本が降伏すれば、天皇を捕らえられる。天皇を南京に連れてきて裁判にかける。或いは、中国に監禁する」(1944年の演説)
 アメリカは、今は天皇を利用するが、将来日本人の手で廃絶できる様に、主権を天皇から取り上げて国民に渡す条項を憲法第一条に入れた。
 国際世論は、世界平和の為に天皇制度の廃止を求めていた。
 11月28日 オーストラリアのノーマン・ギルロイ枢機卿は、天皇に拝謁し、五日後にはカトリック教会の復興と布教活動の進展について吉田首相らと会見した。
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 国連に加盟する188ヶ国で、日本と同様の平和憲法(「国際紛争を解決する手段としての戦争を放棄する」)を保持している国は158ヶ国存在する。
 コスタリカ憲法は、常備軍の不保持を明記している。
 エチオピア憲法は、文民統制(シビリアン・コントロール)をハッキリと規定している。
 カンボジア憲法は、自衛目的であっても核兵器の保持を禁止し廃絶を謳っている。
 モンゴル憲法は、自国内に外国の軍隊を駐留させる目的で基地を作らせないと宣言している。
 日本の平和憲法以上に平和主義を貫いている平和憲法が、世界中に存在する。
 日本の平和憲法は、不徹底な紛い物に過ぎない。
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 昭和憲法(占領統治基本法)。東京帝国大学法学部・宮澤俊義教授は、8月革命説を説き、「あれは革命憲法」として新憲法を支持し、将来、官僚や法律家として国家を担う事になる学生達にそう教えた。
 ヤルタ・ポツダム体制の象徴たる昭和憲法が成立した事で、日本人は思考停止となった。
 第九条護憲運動とは、ヤルタ・ポツダム体制を維持する為に日本国民を思考停止状態におく事、アメリカの保護・監督・監視を日本政府に受け入れる事、アメリカの核の下で自主防衛権を放棄させる事であった。
 国際的常識において、自己防衛戦力を放棄して大国に依存する国は保護国か属国であって自主独立した国家とは認められない。
 昭和憲法は「平和憲法」として、一字一句の改変・変更が許されない絶対不可侵の不磨憲法とされた。
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 12月 坂口安吾「私は日本が戦争に負けるまで、自分がこれほど日本を愛しているという事を知らなかった」(『風流』)
 12月3日 マッカーサーは、昭和天皇神道を批判し改宗を希望していると、ギルロイ枢機卿に打ち明けた。
 12月26日 日本国際基督教大学財団理事ブランボー宣教師は、キリスト教大学設立の為に来日し、昭和天皇と会談してキリスト教大学設立を説明した。
 昭和天皇は、日本復興に貢献しているキリスト教会に感謝の念を伝え、キリスト大学設立に対して励ましの言葉を述べた。
 南原繁総長は、ブランボー理事に、キリスト教大学は日本に世界共通のキリスト教的価値観を根付かせ、日本を国際化する為にも必要な事であるとして、大学設立についての助言と支援を約束した。
 南原繁「高水準の宗教と神学の授業は、キリスト教的思考の基本である。……教育者は一流かつ本物のクリスチャンでなくてはならない」
 ブランボー(クリスチャン・センチュリー)「キリスト教とその(民主主義による)政治体制は、日本人の魂と習慣を再生させる極めて重要な要因である。……マッカーサー元帥の新生日本を作る理想には、精神的・道徳的更正なくしては成り立たない」
 ブランボー理事は、帰国後、反天皇反日的なニューヨーク・タイムズの取材を受ける。 「日本でのキリスト宣教師への扉は大きく開かれている。……マッカーサー元帥と昭和天皇は、キリスト教が日本人に多大な影響を与える事を切望している」
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