✨19)─1─OSSのユダヤ人マルクス主義者(ニューディーラー)による敗戦国日本の共産主義化計画。~No.79No.80No.81 @ ⑮ 

CIA洗脳実験室~父は人体実験の犠牲になった~

CIA洗脳実験室~父は人体実験の犠牲になった~

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   ・   ・   {東山道美濃国・百姓の次男・栗山正博}・  
 ソ連のスパイが目指した天皇制度廃止の「敗戦革命」。
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 キリスト教徒とマルクス主義者とユダヤ人は、民族中心神話から続く万世一系男系天皇(直系長子相続)を廃絶し、民族宗教である神道を消滅させようとした。
 彼らは、決して日本民族を許さなかった。
 キリスト教は白人至上主義から異教徒非白人を滅ぼす事を神聖な使命とし、
 マルクス主義者は反宗教無神論階級闘争から暴力的共産主義革命を目指し、
 ユダヤ人は宗教的選民思想から……?。
 三者に共通しているのは、一神教的な、排他的にして、不寛容な、絶対的価値観である。
 それは。多神教的多種多様性の相対的価値観を有する神道・皇道とは、正反対の存在である。
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 戦後日本はアメリカ軍の占領下でストックホルム症候群に罹り、戦後の日本人はその病気の心地よさから抜け出す事を拒絶した。
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 1941年 ルーズベルト政権の主要ポストに、多くのユダヤ共産主義者が就任し、アメリカの諸政策の決定に参加していた。
 反日派のハル国務長官と親中国派のハミルトン同補佐官は、グルー大使等の対日宥和策を排除し、「日本の軍国主義は国民の伝統に根付いている」として対日強硬策を採用した。
 7月 ウィリアム・J・ドノヴァンは、ルーズベルトの命令に従って、イギリスの諜報・プロパガンダ機関である情報局(MOI)を真似て情報統制局(COI)を設立した。
 イギリス情報機関は、アメリカを戦争に参加させるべく、起きてもいないナチス・ドイツの残虐行為を捏造してアメリカの新聞に掲載した。同様に、日本軍の南京虐殺事件もより残虐的表現を駆使して流した。
 そうした対ドイツ対日プロパガンダをより効果的なニュー映画として全世界に配給したのは、ハリウッドのユダヤ系映画会社であった。
 ユダヤ系国際資本は、ナチス・ドイツと軍国日本を滅亡させる為に、英米両国の諜報機関に全面協力した。
 ルーズベルトは、マルクス主義者のユダヤ人ブレーンの提言に従って、日本で共産主義革命を起こして天皇制を打倒する事を望んだ。
 ルーズベルト「(スターリンは)共産主義者として考えるのは馬鹿げている。彼はただロシアの愛国主義者であるだけだ」
 フランクフルト学派のフランツ・ノイマンソ連のスパイ)は、亡命ドイツ人学者の中で対ドイツ・プロパガンダに有用な人材名簿の作成を依頼された。45年の終戦後までに、100名以上のアメリ共産党員やソ連スパイをOSSなど諜報機関に潜り込ませた。
 ドノヴァン「ヒトラーを倒すのに役立つならば、スターリンをOSSの従業員に入れる」
 アメリカは、日本以上に国民総動員を徹底して行い、国家の命令に従わない者は利敵行為者として逮捕して刑務所に入れた。
 ノーマンらソ連のスパイは、連合国の機密情報をモスクワに通報し、スターリンの指示を諜報活動に反映させていた。
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 1942年5月 情報調整局(COI。1941年7月11日設立)は、イギリス情報機関(PWE)との共同作業の一環とし、「日本と日本占領地域のための英米共同指針計画」を作成し、「皇室に対するすべての攻撃は避けられなければならない」と明記し、「ヒロヒト」などの天皇個人を特定できる個人名の使用も控える事とした。
 5月13日 アメリカ陸軍情報部(MIS)心理戦争課長ソルバート大佐は、第一草稿「日本帝国にむけた詳細なプロパガンダ計画のための準備」を作成した。
 5月23日 ソルバート大佐は、第二草稿「日本プラン」を提出した。
 6月3日 陸軍省心理戦争課のノーマン大佐は、天皇制を打倒するのではなく伝統文化の力を利用して国内の対立を煽って、日本の再軍備を押さえ込むべきだという「日本計画(最終草稿)」を作成した。
 情報調査局は、MO(モラール工作部)として、戦後の日本占領で天皇を平和の象徴として利用するという機密公文書「日本プラン(最終草稿)」(「ドノヴァン長官文書」)に従って、アメリ共産党員の日系アメリカ人ジョー小出(本名鵜飼宣道)や藤井周而らを採用しプロパガンダを開始した。
 6月10日 ドノヴァンは、心理戦共同委員会(JPWC)ソルバート大佐に、「日本プラン」最終草稿についての情報調整局(COI)としての意見を寄せ、イギリス軍情報部との調整の必要と、日本国内にプロパガンダを持ち込む手段の弱さを指摘した。
 6月13日 ルーズベルトは、世界規模の謀略戦争に備えて情報調整局を戦略情報局(OSS)に改組し、長官にウィリアム・J・ドノヴァンを指名した。
 公然宣伝部門(ホワイト・プロパガンダ)を、戦時情報局(OWI)として切り離した。作戦中枢としての海外情報収集分析部門(研究調査部R&A)と実行部隊にあたる特殊工作部門(SO等)及び非公然宣伝部門(ブラック・プロパガンダ担当モラール工作部MO等)をOSSに残した。
 心理戦争の為に、全米の大学や研究所から優秀な人材を集め、政治工作と宣伝担当の諸部門を整備し強化した。
 ドノヴァンは、マルクス主義知識人や亡命ユダヤ人を大量に採用して組織を拡大強化し、その中にフランクフルト学派に属する左翼系ユダヤ人であるチャールス・ケーディスがいた。
 対日プロパガンダ工作として、米英にいるユダヤ人の日本専門家や東洋学者から日本人共産主義者まで幅広く集めた。
 フランツ・ノイマンを、戦時経済委員会の主任顧問に雇った。、
 6月23日 ソルバートは、ドノヴァン長官の意見に対し、「この計画は日本にプロパガンダが行える戦況が生まれた場合の基礎的な計画で、具体的作戦計画ではなく、戦略的枠組みを立てたものである」と返書を送った。
 8月5日 アメリカ極東陸軍最高司令官ダグラス・マッカーサー将軍は、日本プランに関する意見として、イギリスなど他の連合国との調整が必要だという問題提起をした。
 9月 エドウィン・O・ライシャワーは、日本占領後に昭和天皇を中心とした傀儡政権を樹立するが、名目だけの日本人政権として実権を持たせないようにとの「ライシャワー・メモ」を陸軍省次官らに提出した。
*ダイジェスト版日本プラン(最終草稿) 
<四つの政策目標>
 1、日本の軍事作戦を妨害し、日本軍の志気を傷つける。
 2、日本の戦争努力を弱め、スローダウンさせる。
 3、日本軍当局の信頼をおとしめ、打倒する。
 4、日本とその同盟国及び中立国を、分裂させる。
<目標達成の為の八つの宣伝目的>
 1、日本人に、彼らの政府や日本国内のその他合法的情報源の公式の言明への不信を増大させる事。
 2、日本とアメリカの間に、戦争行動の文明的基準を保持する事。
 3、日本の民衆に、彼らの現在の政府は彼らの利益には役に立っていないと確信させ、普通の人々が、政府の敗北が彼ら自身の敗北であるとはみなさないようにする事。
 4、日本の指導者と民衆に、永続的勝利は達成できない事、日本は他のアジア民衆の必要な援助を得ることも保持することもできないことを、確信させる事。
 5、日本の諸階級・諸集団間の亀裂を促す事。
 6、内部の反逆、破壊活動、日本国内の少数集団(朝鮮人・台湾人・アイヌ人・琉球人などの非日本人及びエタ・非人などの被差別部落民)による暴力事件・隠密事件への不安をかき立て、それによって、日本人のスパイ活動対策の負担を増大させる事。
 7、日本とその枢軸国とを分裂させ、日本と中立諸国との間の困難を促進する事。
 8、日本の現在の経済的困難を利用し、戦争続行による日本経済の悪化を強調する事。
<一般心理戦略に基づき11項目の宣伝目的の設定> 
 1、信頼するに足るタイムリーな情報を伝える事。
 2、特殊な条件下を除いて、日本人については、帝国日本に対するひどい非難を送るのは避ける事。
 3、いかなる情報源であれ、日本に対するアメリカの脅迫は、その脅迫が公式のものであるか国際法に沿ったものでない限り、すべて検閲する事。
 4,日本の天皇を(慎重に、名前を挙げずに)、平和の象徴として利用する事。
 5、今日の軍部政権の正統性の欠如と独断性、この政府が、天皇と皇室を含む日本全体をきまぐれに危険にさらした事実を、指摘する事。
 6、日系アメリカ人その他その気のある日本人を、プロパガンダ要員及びプロパガンダの題材として利用する事。
 7、日本に対して、我々が勝利した場合の、戦後の繁栄と幸福を約束する事。
 8、アジアは連合国軍によって軽視されることはなく、我々の戦争目的[大西洋憲章]はアジアにも適用されること、そして国務次官が述べたように「帝国主義の時代は終わった」ことを示す事。
 9、アメリカ、イギリス、オランダのアジアにおける記録は恥ずべきものではなく、フィリピンは忠誠を守っている事。そして蒋介石総統が指摘するように、朝鮮にはガンジーがいないことを示す事。
 10、日本人に対して、在日ドイツ人は、変装したアメリカの工作員であるか、さもなければ彼らの総統の為に日本版「その日(レーム事件の様な側近クーデター)」を準備するドイツの第五列でしかありえないことを、ほのめかす事。
 11、日本における地下でのトラブルの噂を送り出し、海上無線技師達の注意と関心をひくよう試みる事。
<特別の慎重に扱うべき提案>
 1、戦域指揮者の職務、彼の心理戦との関係が明確にされなければならない。
 2、現時点では、神道、宗教について、天皇崇拝についても、すべて言及は避けるべきである。
 3、天皇天皇については、慎重で粘り強い言及が、推奨される。
 4 皇室の伝統。日本の皇統についても、同様な扱いがとられる。
 5 人種問題。アジアで人種戦争を始めようとする日本の企てに機先を制して、すべてのプロパガンダ戦線において、国内及び国外での人種問題での闘いは、緊急のものとみなされる。
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 1943年 OSSは、ソ連諜報機関NKVD(人民内務委員会)と極秘に協調関係を築いた。
 アメリ共産党は、OSSに全面協力し、党員の日系アメリカ人を派遣した。
 中国で反日テロ活動をしていた朝鮮人武装組織は、延安の日本共産党諸組織と共にOSSに協力し、軍国日本に対して厭戦気分を広める心理戦争を展開した。
 在日朝鮮人(200万人以上)の間に、地下放送として正確な連合軍の攻勢情報を流し、日本側の大本営発表は真っ赤な嘘である事を知らせた。
 軍国日本は、情報戦・プロパガンダ戦に負けていた。
 東條内閣は、太平洋問題調査会を共産主義組織と見なし、日本支部を敵性調査機関として解散させ。
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 1944年 マリーゴールド・プロジェクト。OSS極東部は、対日心理・情報戦の為に、アメリ共産党の日系アメリカ人党員を多数雇った。
 アメリ共産党は、ユダヤ系国際資本とYMCAに関係する太平洋問題調査会に多くの幹部を送り込み、ソ連の意向を反映させていた。
 日系アメリカ人共産党員は、日系人強制収容所の中に潜伏して反天皇反軍部の活動をしていた。
 日系アメリカ人共産党員は、サイパン基地で日本向けのラジオ放送局を開設し、軍部を批判し、戦況不利を伝え厭戦気分を誘うプロパガンダを行った。
 OSSは、日本人民反戦同盟を設立し、日本国内に潜伏して活動している日本共産党組織と建設的関係を築く為に、延安の中国共産党と行動を共にしている野坂参三接触した。
 中国共産党は、OSSから大量の戦略物資を補給していた。
 アメリカの国務・陸軍・海軍の三省調整委員会は、OSSの報告に従って、天皇を利用して日本占領政策を行うことに合意した。
 5月 国務省極東地域委員会のエマーソンは、「軍国主義の根絶と民主化プロセスの強化」という報告書を作成し、戦後改革の為にキリスト教徒の賀川豊彦野坂参三を登用すべきであると提言した。
 キリスト教会も、異教国日本を改宗する為に賀川豊彦の活用を希望した。
 12月16日・17日 太平洋問題調査会の日本人性格構造分析会議は、イギリスの人類学者ジェフリー・ゴーラーの「日本人の国民性の矛盾には乳幼児期のトイレの厳しい躾けが原因で、幼稚で未熟な不良少年の精神構造に酷使している」との報告に基き、日本人の精神年齢は白人に比べて分別なき子供であると結論付けた。
 そして。日本の侵略戦争は、女性への性差別とアジアへの人種差別が根本原因であると決め付けた。
 分別を持たない子供のような日本人を、世界の常識を持った大人にする為に再教育が必要であると考えた。
 ジェフリー・ゴーラーは、日本占領政策として、日本の家族を優先する伝統を尊重せず積極的に再教育すべきであると主張した。
 会議は、日本人の精神的武装解除をするには、家族中心の伝統や文化を否定した教育基本法が必要であると確認した。
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 1945年7月 アップル・プロジェクト。OSSは、アメリカ軍の日本本土上陸作戦に備えて、延安にいる野坂参三を極秘で日本に帰国させる作戦を検討した。
 ドノヴァンは、裏工作で、スイスのアレン・ダレスとともに日本と戦争終結交渉を行っていた。
 昭和天皇も軍国日本も、原爆投下の前に戦争が終結できる事を切望していた。
 スターリンユダヤ人)は、北海道を占領と天皇制度日本の共産主義化の為に、軍国日本の降伏希望を翻弄した。
 野坂参三は、ソ連のモスクワを訪問して指示を受けていた。 
 野坂参三「私達は日本に帰国すれば、今までの様な日本の軍国主義を絶滅、日本民主主義の樹立、太平洋の恒久平和の為にあらゆる努力をする所存です」
 9月 アメリカは、日本を弱体化させ封じ込める「弱い日本」政策を、国際法違反を処置で敗戦国日本に押し付けた。
 9月22日 トルーマン大統領は、大統領指令「降伏後に於けるアメリカの初期の対日方針」を公表した。
 再び、敗戦国日本が再軍備を行って軍事国家となって、アメリカ及び世界の平和の脅威にならない様に、徹底した民主主義的改革を行う様に命じた。
 封建主義・軍国主義国粋主義民族主義など右翼・右派の土壌を完全除去する為には、必要な処置としての「民主化の為の暴力行為」を容認した。
 その為に、日本共産党朝鮮人などの少数派集団を利用した暴力事件も黙認するとした。
 国内外の共産主義者は、GHQの黙認かで「占領下の赤旗革命」を実現すべく活動を開始した。
 日本国内の朝鮮人や中国人らは、反日・侮日意識を前面に出し、戦勝国の一員として日本人への暴行行動を取り始めた。
 ただし。台湾人は、親日派として日本人に同情し、日本人と苦楽をともにしようと心がけた。
 10月 人権指令で、共産主義者を含む反天皇反軍部の政治犯を全員釈放した。
 11月 トルーマン新大統領は、共産主義支持のOSSを解散させ、反共産主義のCIAを組織した。
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 戦後の日本におけるマルクス主義的大改革は、GHQの民政局(GS)局長ホイットニーと次長ケーディスらユダヤマルクス主義者によって実行された。
 彼等に日本の共産主義化を支持したのは、非正規派フリーメイソンフランクフルト学派ユダヤマルクス主義学者の提言を受けたワシントンの極東委員会(FEC)であった。
 エマーソンは、天皇を追放して日本を共産主義化する為に、共産党幹部野坂参三を首相に任命し、暴力を伴わない二段階共産主義革命路線を実行させるべきであると、マッカーサーに提言した。
 国際連合国軍は、「平和と民主主義の大義」を掲げて日本を占領した。
 戦後日本の諸改革は、国際平和の為に侵略戦争を美化する軍国主義の復活を許さず、民主主義の為に一糸乱れない「絆」による団結を粉砕して対立と分裂と混乱を植え付ける、を主眼として断行された。
 欧米の左翼系日本研究専門家を中心にした社会学者・心理学者・宗教関係者などは、国際基準で12歳前後の幼稚な日本人を改造して常識を持った大人に導く為に、諸悪の根源ともいうべき日本民族の歴史、宗教、文化、習慣、慣習、因習、精神などナショナリズムの根幹である伝統的古層を完全破壊しようとした。
 つまり、日本人からナショナリズムアイデンティティーを奪おうとした。
 神の裔・万世一系男系天皇(直系長子相続)制度の消滅を最終目標とする日本の構造改革に動員されたのが、ユダヤ人の叡智ともいうべきフランクフルト学派マルクス主義理論であった。
 彼等は、ドイツ系ユダヤ人である。
 日本民族と神の裔・万世一系男系天皇(直系長子相続)は、神道的心の「絆」を共有するだけに不可分にある。
 日本中心神話である神道で正統性を認められた祭祀王・万世一系男系天皇(直系長子相続)と切り離された反宗教無神論の日本人は、無国籍日本人として心の「絆」を持た日本民族の一員ではない。
 無国籍日本人は、他者と境界を成す国家・国民・人種・民族という枠組みを完全消去させようとしている。如何なる束縛も受けない「完全なる自由」という理想から、国境という線引きを認めず、領土・領空・領海も認めない。
 非正規派フリーメイソンフランクフルト学派は、自由・平等・博愛の精神で、敗戦国日本にもフランス革命ロシア革命を再演しようとした。
 無神論から、日本を人民共和国に改造し、天皇制度を廃止し、昭和天皇とその一族を人民裁判にかけフランス国王やロシア皇帝同様に処刑しようとした。
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 マッカーサー「ワシントンがイギリスの見解に傾きそうになった時には、私はもしそんな事をすれば、少なくとも100万の将兵が必要になると警告した。天皇戦争犯罪者として起訴され、おそらく絞首刑に処せられた事にでもなれば、日本中に軍政をしかねばならなくなり、ゲリラ戦が始まる事は、まず間違いがないと私は見ています」
 ソ連共産主義勢力は、昭和天皇が退位を強要されたり戦犯裁判にかけられた時、日本民族が玉砕覚悟で内戦を始めることを知っていた。
 反共産主義国日本を消滅させるか無力化させるかの何れかにするべく、昭和天皇を退位させ戦犯として処刑する事を執拗に求めた。
 ワシントンは、グルー国務次官等の忠告に従って、「貴官は、合同参謀本部との事前の協議及び合同参謀本部を経て、貴官になされる通達なしに天皇を排除したり、又は排除しようとする措置をとってはならない」と、マッカーサーに命じた。
 天皇の存在は、日本を共産主義化する為の最大の障害であった。
 マッカーサーは、日本をキリスト教化するべく賀川豊彦の信仰心を信用した。
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 ハーバート・ノーマン「イギリスでも、今日ああなるにはご承知の様に、二度の革命を通過しているので、やはり、一遍でもそういう過程を通らなければ、君主政治の民主化はできないんじゃないか」(憲法調査会・小委員会第21回議事録)
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 ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム。日本の洗脳教育。
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 1946年1月 ソウルのアメリカ軍対敵諜報部(CIC)は、モスクワから来た野坂参三ら日本人解放連盟(JPEL)と、天皇を戦犯として裁かず占領政策に利用した戦後日本改造計画を話し合い、民主化工程表の骨子に合意した所で彼等を日本に送り込んだ。
 野坂参三は、反共産主義勢力の反発以上に、自説にこだわって対立し分裂している共産主義社会主義マルクス主義者の内ゲバに不安を抱いていた。
 事実。共産主義ほど、大量の流血を好む〜イズムは珍しい。
「1、日本の民主化
 2、大企業の国営化。軍国主義に協力していた財閥の解体。日本を農業生産のみの非重工業型農業国家に押さえ込む。
 3、民主原理に基ずく憲法改正。二度と如何なる戦争も起こさせない様に完全非武装の状態に置く。
 4、あらゆる左翼・左派勢力の糾合。
 5、ポツダム宣言の実行。日本を占領軍司令部の統治下に置く。
 6、生活状態の改善。個人及び女性の権利を制限していた家庭及び社会全般の改革。
 7、個の確立の為に四つの自由の達成。言論・表現の自由。信教の自由。欠乏からの自由。恐怖からの自由。
 8、現在の日本支配体制の解体。天皇主義者を中心とした伝統保守の無力化と表舞台からの完全排除」
 最終目標は、日本を共産主義国家に作り替え、反宗教無神論で神の裔・万世一系男系天皇(直系長子相続)を廃絶する事である。
 それは、OSS作成の『日本計画』そのものであった。
 1月4日 全ての保守派を公職から追放して、共産主義者に社会活動の自由を認め、一切の弾圧を禁止した
 1月12月 野坂参三は、モスクワで日本共産主義革命に関しての協議を行い、二段階共産主義革命を実行するべく、アメリカ軍の支援を受けて帰国した。
 野坂参三天皇制と天皇個人を区別しなければならない。天皇制は軍部によって利用されたので悪いけれども、天皇やその家族を国民はとても尊敬しているので、その事実を認めなければならない」
 朝日新聞は、民政局が支援する野坂参三の現実に即した穏健な共産主義化案を支持した。
 2月 ホイットニー民政局長は、ケーディスらに憲法草案を作成する為に小委員会を設置するように命じた。
 メンバーは、共産主義の日本人憲法学者接触し、「主権を天皇から剥奪して国民に与え、国民の総意で天皇を象徴と認める、という意見を日本国憲法に取り入れた。 
 主権在民戦争放棄・人権尊重の基本原理とした日本国憲法の原案を6日間で書き上げ、日本側に押し付けた。
 ケーディスは、日本国憲法第九条「国権の発動たる戦争と、武力による威嚇又は武力の行使は、国際紛争を解決する手段としては、永久にこれを放棄する」という『戦争放棄』を起草した。
 ケーディス「憲法第九条の其の発想者が誰であるかは、憲法制定のミステリー中の大ミステリーなのである、またこのころ、日本を25年間非武装する案が、モスクワで議論されていました」
 8月24日 衆議院は、草案を審議し修正を加えて可決した。
 10月6日 貴族院も、審議し修正してから可決した。
 11月3日 日本政府は、昭和天皇の裁可を得て、日本国憲法を公布した。
 占領下の日本は、全ての自由が奪われ、拒否権も奪われていた。
 民政局は、日本をアメリカの保護国あるいは属国に組み込み為に、アメリカの身勝手なルール日本に押し付けていた。
 日本の伝統、文化、宗教、習慣、価値観など民族が2000年以上の歴史をかけて培って来たモノ全てを無視して、アメリカが理想とする自由と民主を押し込んできた。
 そして。日本をアメリカの属国の位置に組み伏せる為に、平和憲法の守護者として教条主義護憲派を組織した。 
 ソ連中国共産党は、日本を弱体化させ天皇制を廃止する為に、護憲派に多くの工作員を送り込んだ。
 工作員は、日本の統一性・単一性を破壊し分裂させ為に、右翼や右派の中にも入り込んでいった。
 憲法擁護派である左翼・左派のマルクス主義者は、自衛隊を「暴力装置」として廃絶する事を求め、天皇制の廃止を要求した。 
 平和国家日本は、スパイ防止法を持たないだけに、各国のスパイが自由に活動するスパイ天国となっていた。
 現代日本の政治家や官僚や報道関係者や学者らは、戦前の日本とは違って諜報戦に無関心なだけに、「女と金」で、神の裔・天皇の神聖を否定し国益を害する様に国家的機密情報を流していた。
 2000年以上受け継がれてきた歴史的な民族の「絆」が、天皇中心の民衆史を否定した反天皇反日日本人の手で消滅しようとしている。
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 戦争放棄日本国憲法と農地改革・教育改革・労働改革などの戦後民主主義的諸改革は、ドイツのフランクフルト学派テロリズム肯定のマルクス主義構造改革理論で実行されたという。
 日本人から一切の自由を奪い、報道規制や検閲を極秘に行った。
 教育はもちろん、ラジオ放送・新聞・雑誌・映画・演劇・芸能など伝達媒体すべてを総動員して、戦前の日本は悪であり、日本人は各地で数々の許しがたい犯罪行為を行った事をたたき込んだ。
 こうして、戦後の日本人は自虐的罪悪感によって自信を消失させられた。
 戦後日本は、官僚主導の隠れ共産主義国と言われている。
 フランクフルト学派ユダヤ人と非正規派フリーメイソンは、日本の精神文化を破壊する為にナショナリズム的「絆」を断絶した、ナショナリズム的「心」を払拭させた無味乾燥の戦後平和教育を普及させた。
 日本を、マルクス主義の批判理論でユダヤ化する為に、ユダヤ民族に共通する所を日本全土で探し出しては発表した。
 共通性が無ければ、それらしきのを誇張し、ありもしないもの捏造し、わざとらしく歪曲した。
 そもそも、日本文明・日本文化・日本民族には、ユダヤ文化・ユダヤ民族との共通性は全くない。
 2000年以上の歴史を持つ最古の皇室と天孫降臨神話で正統性を受け継いできた神の裔・万世一系男系天皇(直系長子相続)を断絶させる為に、「皇室典範」を改正し、直宮以外の宮家を全廃した。
 血でつないできた一統の皇統に、日本人とは限らない赤の他人の血で塗り替えるという女系天皇への可能性である。
 密かに民族の「絆」をなす精神文化を破壊する為に『神道指令』を発令して、反宗教無神論を広めようとした。
 SWNCC(国務・陸軍・海軍三省調整委員会)の国務省代表J.ビンセント「神道が日本人個人の宗教であるかぎり何ら干渉されるものではないが、国家の強制する神道は廃止される。日本人は国家神道を支えるための税金を支払わなくても良くなるし、学校にも神道の付け込む余地はなくなるであろう」
GHQ宗教課課長W.K.バンズ「宗教としての神道は、廃止できない」
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 ソ連中国共産党は、敗戦国日本に共産主義を植え付け暴力的プロレタリア革命を起こさせる為に、日本人捕虜に思想教育を行い共産主義者に洗脳して帰国させた。
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 ユダヤマルクス主義者は、世界を絶対的価値観で画一化する為に、神の裔・万世一系男系天皇(直系長子相続)を消滅させようとしている。
 日本人左翼・左派社会主義者は、日本を共産主義化する為にユダヤ人に協力していた。
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 1947年 左翼・左派のマルクス主義者は、日本政府に対して、神聖不可侵の祭祀王・天皇を守る為の大逆罪を廃止する為に旧刑法第116条と刑法第73条の削除を要求した。
 GHQ(ユダヤマルクス主義者)は、将来、日本人が天皇制度を廃絶できるように積極的に同意した。
 日本の国会は、国際平和の為に、国家元首天皇を守って来た治安維持法と大逆罪を廃止した。
 これ以降。日本は、国際的な非常識国家となり、天皇国家元首ではなくなり、天皇と皇室は暗殺テロに対して無防備となった。
 国際社会では、日本の天皇は世界で唯一人の正統な皇帝と認められ、イギリス国王など全ての国王の上位者であり、ローマ教皇と同等の位置に存在する。
 その歴史的国際常識を完全否定するのは、全ての歴史的事実を熟知する日本の左翼・左派のマルクス主義者と一部の宗教家である。
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 マッカーサーは、アメリカの戦争責任とGHQの対日占領政策を批判したヘレン・ミアーズの『アメリカの鏡・日本』を、日本で翻訳出版する事を不許可とした。
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 1948年 日本を訪れたドレーバー陸軍次官は、日本経済の立て直しに野坂参三を首相にするように提言した。
 GHQ内のユダヤ人ニューディーラ達は、OSSと野坂参三の二段階共産主義革命論を支持していた。
 民間情報教育局(CIE)は、参謀第二部(G2のCIS)に、日本に罪悪感を植え付けるプロパガンダに関する案を提出した。
 江藤淳「戦後日本の歴史記述のパラダイムを規定するとともに、歴史記述のおこなあわれるべき言語空間を限定し、かつ閉鎖した」
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 徳田球一は、第四回共産党大会で演説を行った。「我々は現在連合国によって占領されているが、この事実を忘れてはならない。この連合軍は我々の敵ではない。のみならず民主主義革命の有力な味方であり、我々にとってまさしく解放軍そのものである。我々が公然と合法舞台に現れ、農村に工場に活動を展開し得るに至ったのは全くその御陰であることを深く明記せねばならない」
『人民に訴う』 
「1、ファシズム及び軍国主義からの世界解放の為に連合国軍隊の日本進駐によって、日本における民主主義革命の端緒が開かれたことに対して我々は深甚の感謝の意を表す。
 2、米英及び連合諸国の平和政策に対して我々は積極的にこれを支持する。
 3、我々の目的は天皇制を打倒して、人民の総意に基づく人民政府の樹立にある」
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 ハーバート・ノーマン「明治政府は立憲制度の大礼服に飾られた絶対主義であった。しかし、もっと大切なことに、それは廷臣、官僚、軍の巨頭及び少数の特権的企業代表者からなる寡頭政治によって側面を固められ、また屋台骨を支えられた絶対主義であった。……しかし、寡頭勢力はその特権への民衆からの挑戦に対抗して、権威主義的基礎の上にしっかりと足場を固めていたのであった」(『日本における近代国家の成立』)
 「日本の過去の封建制がその現在の状況に重くのしかかっている事は、現代日本研究者の間で、すでにわかりきった命題となっている。しかし、この定説が十分慎重にまた綿密に適用され、日本国民の政治組織や社会的映像を鮮やかに照らし出した例はほとんどない。封建制が日本の生活を押しつけている圧倒的な重味が充分に解明されていない為に、精神的に怠惰な人々や、甚だしくは本能的人種差別観にかったまった人々によって、日本帝国主義の暗黒の記録は日本人の本来持っている民族的特質に起因するものであるかの説をなす余地が残っているのである」(『日本政治の封建的背景』)
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 ジョン・エマーソン「共産主義者は頑強で、毅然としていた。計画を持っていた。彼等は、自分達こそ日本の軍国主義や対外冒険に終始一貫反対してきた唯一の組織的な政治集団であると主張し得る正当な根拠を持っていた。彼等は、投獄、拷問、死に耐え抜いた殉教者でもあった。戦争犯罪のとがめを受ける事なく、『好戦的な国家主義者の唱道者』というレッテルをはられる心配もなかった」(『回想録 嵐の中の外交官』)
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 ズヴィグニュー・プレジンスキー「日本は、アメリカの保護領だ」
 日本は自己意識を持たず、アメリカの言いなり、アメリカが押し付けてくる理不尽な新ルールを無条件で受け入れた。



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